南米のチリーの砂漠に建設されたアルマ望遠鏡について


2013年の新年早々に夢一杯のニュースが報道されました。宇宙の謎の解明に

必要な究極の電波望遠鏡が完成し、観測を開始したのです。


心豊かなライフスタイルの実現には、最先端の科学の状況に注意しなければなりません。

不易流行という言葉があります。不易とは時代が変わっても、人間として変わらずわきまえて

おくべき事柄をいいます。流行とは、時代と共に変わり行くべき事柄をいいます。


現代人が使用している携帯電話は重宝な面も多いですが、人間にとって害になることも多く

発生しています。人間はこのように、同じものを使用するにしても、使用者の制限、使用方法

の制限を正確に行っていかなければなりません。


最近、コラボレーションという言葉が多く使われています。

昔懐かしい、変えてはならないことと、最先端の技術を使用して変えていくべきこととがコラボ

するとよいのではないでしょうか。


これは丁度、高齢者が若者とコラボするのがよいのと同じ事と考えられます。現状の状況を

「困った困った」というのではなく、「ころは丁度よい」と考えて活用してしまうのです。

私の経験では、うまくいくこと請け合いです。


さて、地球の皆さん、2013年が地球温暖化防止に大きく歯止めを掛ける年となりますよう、

全員で更なる努力をして行きましょう。そして、心豊かなライフスタイルの実現に向けて

邁進して行きましょう!                       

                                                   以上

いくこ

新年あけましておめでとうございます。


2013年が始まりました。紅白歌合戦が終わりましたが、今回は人を明るくする趣向が

こらされていたように感じました。


この紅白歌合戦を見て、日本全国、世界中の国々の人々が、地球温暖化の現状と

今すべきことを真剣に考えるチャンスがあれば、極めて有効であると感じました。


即ち、地球1個分という制限の基に、心豊かなライフスタイルを構築していくために、今

①止めるべきこと ②改めるべきこと ③始めること をまとめて放送し、具体的に行う

べきことを説明し、教育するのです。


組織的・体制的に地球を1個として行動基準を定め、統一的に中期プログラムを定め

マネジメントサイクルを回していくのです。強烈なリーダーシップが必要となります。


地球全体のことは、人間が他の惑星からの侵入者があったときには、おそらく全人類

が協力して、これを排除することになるでしょう。狭くなってしまった地球の中で、各国

が国益を重視し、個別のことだけを考えている価値感はもはや、ナンセンスになって

しまったのです。


この価値観をどのように、醸成してしていくか、しかも、極めて短時間で行わねばなりま

せん。しかし、人間は執念でこれを実行しなければ、人類の未来はありません。


このような思いは世界中、地球上で、沢山の人達が持っていることでしょう。しかし、

もはや、おそいのです。遅くても。人類が滅亡するスピードを、いくらかでも緩和する

努力が必要です。


今年は、これを確実に推進しなければなりません。


もちろん、心豊かなライフスタイルを一歩一歩、完成させていくことと共に!


                                                 以上


「気候変動枠組条約第18回締約国会議(COP18)」、「京都議定書第8回条約国会合(CMP8)」

等の結果報告



平成24年11月26日(月曜日)から12月8日(土曜日)まで、カタール国のドーハにおいて、上記会合

が開催されました。この会合で新たな国際枠組の構築等に向けたADPの作業に関する決定等の

大きな成果がありました。


日本からは、長浜環境大臣をはじめ、外務省、財務省、文部科学省、農林水産省、経済産業省、

国土交通省、環境省他が出席しました。


会合では、先進国の森林・農地等吸収源の報告様式、京都議定書第二約束期間における温室

効果ガスインベントリの計上・報告ルール等について、SBSTAにおいて議論され、その結果が

COP及びCMP に報告されました。また、途上国における森林減少・劣化に由来する排出の削減等(REDD+※7)については、SBSTAでREDD+の技術指針について、AWG-LCAでREDD+が本格実施

される場合の資金のあり方について議論されました。農業分野の取扱いについてはSBSTA で

議論が行われました。これらの議論等を踏まえ首脳・閣僚級でさらに協議を重ねた結果、COP

及びCMP の一連の決定が採択されました。

主な議論の内容は、以下のとおりです。



(1)先進国における森林・農地等吸収源の取り扱い 


京都議定書第二約束期間における温室効果ガスの計上、報告に関する細則を定めた文書が改訂

されました。また、先進国の隔年報告に使用する報告表の様式が決定されました。わが国は京都

議定書第二約束期間には参加しませんが、森林経営参照レベル、伐採木材製品や自然攪乱の取

り扱いなど昨年のCMPで森林・農地等吸収源のルールに則して吸収量を報告することが規定され

ました。



(2)途上国における森林減少・劣化に由来する排出の削減等(REDD+)の取扱い


SBSTAでREDD+の技術指針について、AWG-LCAでREDD+が本格実施される場合の資金のあり方

について議論が行われた結果、技術指針については引き続きCOP19に向けて検討されることとなっ

たほか、REDD+が本格実施される場合の資金のあり方については、追加的資金の有効性等に

関するワークプログラムの実施と、今後、SBSTA及びSBI合同で支援や組織に関する検討を行うこと

が盛り込まれました。

(3) 農業分野に関する事項

農業に関してSBSTAで議論され、今後必要なプロセスとして、科学・技術的な観点から、気候変動

と農業に関する情報の共有などの活動を行うことについて参加国の意見が一致しましたが、趣旨の

書きぶりに関し意見の隔たりが大きく、合意文書の採択には至りませんでした。引き続き次回の

SBSTA38で議論されることとなりました。

COP19 は、平成25 年11 月にワルシャワ(ポーランド共和国)で開催されます。

以上ですが、刻々と劣化している地球の状況を踏まえると、なんとレベルの低い、スピードの遅い

ことでしょうか。もはや、国益を完全に別にした、地球国家としての統一的な管理運営が必要な

事態に入っていることに気づきながら、なぜ、人間は自らを律することができないのでしょうか。

このリーダーシップを発揮できる人物が一刻も早く出現するすることが必要です。

人類は破滅に向かうしかないのでしょうか?


2012年11月26日(月)の日本経済新聞の社説に「温暖化対策で米中は大胆な

歩み寄りを」というテーマが掲載されました。この中に次の内容が含まれて

いました。


《今年の夏に北極圏のグリーンランドのほぼ全域で氷の融解が観測された。

米国を襲った巨大暴風雨など気象災害も頻発している。国際交渉が足踏み

するうちにも温暖化は確実に進んでいる》


既に地球全体としての管理が必要な時期がきています。国益を超えて地球全体をどのように

管理するのか、地球人として、この地球を温暖化からどのようにして救うのか、もう遅いとは

思いますが、大至急取り組んで行きましょう。


国際気候変動枠組み条約の第18回締約国会議(COP18)が11月26日に

カタールのドーハで開幕しました。世界のすべての国が参加し、温暖化ガス

排出削減に取り組む、新たな協力体制の実現を目指す国際交渉がスタート

しました。


米国でオバマ大統領が再選され、中国で新指導部が発足した直後の会議

です。温暖化ガスの二大排出国である米中には、温暖化を止める実効性の

ある体制づくりに向け大胆な歩み寄りが求められます。


新体制づくりの交渉は2009年にデンマーク・コペンハーゲンで開いた第15

回締約国会議(COP15)から始まるはずでした。しかし、二酸化炭素(CO2)

排出が急増する中国やインドなどが削減義務を負うべきかどうかをめぐり、

先進国と新興国の対立が激しく物別れに終わっていました。


3年遅れで始まる本格的な交渉は、2020年からの実行を前提に、2015

年までに新体制の枠組みで合意することを目指します。しかし、温暖化抑止

の責務を互いに押し付けあう図式は変わっておらず、前途は厳しい状況です。


ただ、自然エネルギーやエコカーなど環境負荷が小さい技術や製品が着実に

普及し、グリーン産業が世界的に成長しています。米国では国産の天然ガス

(シェールガス)による発電が石炭火力を代替し、CO2削減に貢献する兆しが

見えるなど交渉態度に影響を与える新たな状況も生じています。関係国には

建設的な議論を期待したいところです。


大震災と原発事故を経験した日本は短期的には温暖化ガスを大きく減らす

ことが困難な状況です。問題は政府の無策です。鳩山由紀夫元首相が3年前

に示した『2020年に1990年比で25%削減』という目標は現実に即して見直

す方針ですが、エネルギー政策の腰が据わらず、新目標の議論さえできて

いない。さらに、温暖化対策基本法案が臨時国会で廃案となり、新たな政策の

法的な裏づけも失いました。


長期のエネルギー政策と表裏一体となった温暖化ガス削減の新目標を早く

決め、必要な対策を講じられる国内体制をきちんと築く必要があります。

真剣に実行する気もない国際公約だけでは、国際交渉も意味がありません。













世界銀行の報告書から


2012年11月18日、世界銀行は温室効果ガスの排出量削減などの気候変動対策を

一層強化しない限り、今世紀末には地球の平均気温が産業革命前より4度上昇し、

世界各地に深刻な影響が広がるとして、各国に対応を急ぐよう求める報告書を纏め

ました。


“熱を冷ませ!4度の気温上昇を防ぐ理由”と題された報告書は、各国の地球温暖化

対策がまだまだ不十分であることを指摘しました。現在の平均気温は産業革命前より

も0.8度上昇しており、各国の温暖化対策が予定通りに講じられても、2100年には

上昇幅が4度以上になる恐れがあるとしています。


この場合、

 (1)海面が0.5~1メートル上昇し、多くの島に人が住めなくなります。

 (2)猛暑が毎年のように起きます。 

 (3)洪水や旱魃などで農業と水資源が被害を受け、栄養不足が広がります。

といった影響が生じることを警告しました。


さて、私達は、この状況の中で早急に具体的な行動をしなければなりません。

 (1)地球を統一的に律する仕組みの構築と運用

 (2)あらゆる組織、個人が統一的な価値観を持ち、共通目標に向かって進むこと

 (3)心豊かなライフスタイルに向けて、文化をガラリと変えること

 (4)政治も、経済もすべてが一致した行動を取ること

が必要になります。