壊れる地球


米の竜巻の背景に地球温暖化があり、極端気象は日本でも発生しています。


米オクラホマ州を襲った猛烈な竜巻(トルネード)。地球温暖化が原因の一端と

考えられます。今後、日本付近でもこうした竜巻に加えて強大なスーパー台風、

局地的に激しく降るゲリラ豪雨などの「極端現象」が発生しやすくなるとの見方

が強くなっています。


防衛大学校の小林文明教授によると、米国でこうした寒気の南下が

「過去3年間ほど頻発している」とのことです。日本でも昨年5月、寒冷渦が

引き金の一つとなって国内では最強の「F3」に分類される竜巻が発生しました。

つくば市などを襲い死者を出しました。寒冷渦は上空を吹く偏西風が大きく

蛇行する時に出来やすいものです。今後も日本付近でも寒気がたびたび

南下しており、注意が必要です。


偏西風の大きな蛇行は、複雑な要因が絡み合います。太平洋の海流や水温は

10年前後の単位で自然変動し、大気の流れはその影響を受けています。これに

温暖化によるインド洋などの海面水温の上昇、北極海の氷の減少などの要因が

かさったと見られています。


筑波大学の田中博教授は夏の北極海の氷が減ると冬に寒気が中緯度に流出

しやすくなるとの分析を示しています。近年の氷の激減が寒冷渦の頻繁な南下に

繋がっていると見られています。寒気の一部は初夏まで残りこともあります。


今後竜巻や台風の発生頻度が増えるとの指摘もあります。気象研究所の加藤

輝之室長は、2090年前後までに大気中の二酸化炭素濃度は約2倍になる

と仮定しています。春から秋に風速50m以上の竜巻の発生頻度が西から

東日本を中心に2~3倍に増える可能性があるととの結果を得ました。


日本の竜巻は台風接近時に多いといえます。名古屋大学の坪木和久教授は

1分平均の最大風速が66.9m以上のスーパー台風の発生が60~70年後

に4倍になると予測しています。高知大学の佐々浩司教授によると、台風が

沖合に離れていても外側の発達した雲から竜巻が起きる場合があるとしています。


このような、地球規模の大変化を、地球人が真剣に受け止め対応し、大至急

対応しなければなりません。他の事は後回しでも、これからの地球を守って

いかなければなりません。これがなければ心豊かなライフスタイルは実現

できません。






人類よ目を覚ませ、地球は新たな危険領域に入った!


米ハワイ島の観測所で、二酸化炭素(CO2)の平均濃度が400PPMを超えたのを受け、

国連気候変動枠組み条約事務局のフィゲレス事務局長は13日、「我々は歴史的な境界

を超え、新たな危険領域に入った」との声明を発表しました。

 声明では、「世界は目を覚まし、これが人類の安全保障や福祉、経済発展にどのような

影響を及ぼすのか気付かねばならない!」と警告しています。


米海洋大気局(NOAA)によると今月9日、大気中のCO2濃度が1日平均で初めて

400PPMを超えました。


本気になって取り組まないと人類は自らの手で自らを淘汰してしまうでしょう!

                                               

読本「137億年の歴史」を購入し読書しました。


結論:唯一実現可能で理にかなった解決策は


(1)人口がこれ以上増えないように慎重に管理する。

(2)エネルギーをあまり使わない昔ながらの生活に戻る。


これからの重大な危険は次の3つです。


(1)もし、地球の天然資源が使い尽くされ、資本主義が終わりを迎えることになったら

(2)もし、人類がその進化的な本能ゆえに、今後も目先の物欲を抑えることができないとしたら

(3)もし、気候変動が更に進み、やがて自然がその手によって人類の急激な増加に歯止めを

  掛けるとしたら


地球はその地軸の傾きの要因で氷河期、間氷期が発生し、現在は間氷期の最後の期間に

あたります。つまり、徐々に氷河期に入ってもおかしくはありません。


また、太陽の黒点発生が少ない年は気温が2度位低くなることがあったとのことです。今年は

黒点が少ないそうですので、気温も低くなるかもしれません。


上記2点と地球温暖化は、まったく別の事象であり、今や地球温暖化は、人類にとって、誰に

でもはっきりと分かるように、様々な事象を発生させています。地球温暖化により海水の温度

が上昇し、蒸発して雲となり、ゲリラ降雨、ゲリラ降雪、ゲリラ雹などが発生しておます。


もう遅いとはいいながらも、緩和処置を施すために、地球人全員の価値観を統一しなければ

なりません。                                              

                                                     以上

小型家電リサイクル法が施工されました。


2013年4月1日から小型家電リサイクル法が施工されました。正式には「使用済小型家電子

機器等の再資源化の促進に関する法律」といいます。デジタルカメラやゲーム機等の使用

済小型電子機器等の再資源化を促進するため、主務大臣による基本方針の策定及び再資源化

事業計画の認定、当該認定を受けた再資源化事業計画に従って行う事業についての廃棄物

処理業の許可等に関する特例等について定めた法律です。


これにより、携帯電話をはじめとした、使用済小型家電の回収が、準備の整った自治体から

順次スタートすることになります。


都市鉱山を生かすために


「小型家電リサイクル法」は、家庭から出る使用済の小型電子機器などのリサイクルを進める

ための法律です。リサイクルされず廃棄されてしまう金属、たとえば電子機器に含まれるレア

メタルなどを回収することで、再び資源として利用できるようにする、ということを目的としています。


政府によれば、現在、日本全体で年間に廃棄される小型家電は約65.1万トンと推定されています。

その中に含まれている金属のうち、活用できる金属などの量は約27.9万トン、金額にして

約844億円にも上るといわれています。そのため、使用済小型家電は、都市にある鉱山と

いわれております。


こうした日本国内の「都市鉱山」には、現在使用中の製品も含めると、金は6,800トン(世界の

埋蔵量の約16%)、銀は6万トン(世界の埋蔵量の約22%)、リチウムは15万トン、プラチナは

2500トンが眠っているといわれています。


これまでこうした資源を含め、使用済小型家電の半数が埋め立て処分となっていました。この

貴重な資源を有効に活用する-そのために「小型家電リサイクル法」が施工されました。


他にも、この使用済小型家電の適切なリサイクルには「有害物質(鉛など)を含む小型家電

の適正処理ができる」、「廃棄物の量が削減され、ごみの埋立地である最終処分場を延命

できる」といったメリットもあります。


携帯電話のリサイクルも


「小型家電リサイクル法」の対象となる「制度対象品目」としては、28種類(品目)の製品が

指定されています。家庭で使われる機器で、“電気、電池で動く機械、小型の家電製品”

のほとんどが含まれています。あわせて回収しやすく資源生が高い、特にリサイクルすべき

製品を「特定対象品目」としています。


携帯電話やPHSも、「特定対象品目」です。「特定対象品目」には、次のものがあります。

これらに付属するリモコンや、ACアダプター、ケーブル、充電器なども含まれます。


タブレットを含むパソコン(モニター含む)

電話機、FAX

デジタルカメラ、ビデオカメラ、フィルムカメラ

音響機器(デジタルオーディオプレーヤー、MD/CDプレイヤー、補聴器など)

パソコンなどに使う補助記憶装置(ハードディスク、USBメモリなど)

電子書籍端末

電子辞書

電卓

電子血圧計

電子体温計

理容用機器(ヘアドライヤー、ヘアアイロン、電気かみそり、バリカンなど)

懐中電灯

時計

ゲーム機(据置型/携帯型ゲーム機、ハイテク系トレンドトイなど)

カー用品(カーナビ、カーステレオ、VICSユニット、ETC車載ユニットなど)


回収は自治体が行います。回収方法としては、たとえば、専用回収ボックスが設置されたり、

資源ごみとして新たな区分が設けられたり、イベントなどで回収が行われたりする、ということ

が想定されています。これまでどおり、不燃物として家庭から出されたゴミから自治体側で

ピックアップして回収するといった方法もあります。


心ゆたかなライフスタイルではこういった「都市鉱山」の有効利用もターゲットに置いています。














木材利用ポイント事業をご存知ですか?


住宅建設やリフォームで一定量の地域材を使った消費者にポイントを付与

します。ポイントは地域の農林水産品などに交換できます。1ポイントは1円

相当です。ポイント数は新築住宅の構造材に地域材を使う場合で30万ポイント

です。東日本大震災の被災地は最大50万ポイントです。内装や家具も対象

です。全国の協議会に登録した住宅会社や工務店にに工事を依頼し2014年

3月までに着工するのが条件です。


「ビジュアル大年表 137億年の物語」が発売になります。


「137億年の物語」という読本が文藝春秋刊で発売されています。定価は

2,990円(税抜)で発売されています。宇宙が始まってから今日までの全歴史

が書かれています。理系と文系が出会った初めての歴史書です。このことは

テレビ東京系全国ネット毎週日曜18:30~19:00にレギュラー番組化されて

います。この番組の終わりに博士が広げる「ビジュアル大年表 137億年の物語」

は2013年7月上旬に発売になります。


政府の産業競争力会議の民間議員がまとめた農業の成長力強化策の提言内容


企業の農業参入に対する規制


(1)土地の利用 現状 最大50年のリース方式のみ

           提言 所有の自由化推進


(2)農業生産法人の認可取得

           現状 株式会社の場合、株式の譲渡制限が必要

           提言 すべての法人で認定


(3)農業生産法人への出資規制

           現状 議決権の50%未満が上限

           提言 上限撤廃


(4)農業生産法人の構成員

           現状 原則年間150日以上以上は農業に従事

           提言 「50日以上」に緩和



以上心豊かなライフスタイルを推進する3つの方向性について述べてみました。