いよいよ、公明党が集団的自衛権で賛成するという方向にまわっています。これは、鮫島の脅かしなのです。内閣官房参与の鮫島勲が、アメリカのニューヨークで演説して脅かしたのです。「公明党が、集団的自衛権を認めなければ、憲法解釈を変えて聖教一致でやるぞ！」ということです。
今は内閣法制局で「政教一致はない」という見解ですが、それを「創価学会は政教一致だ」と解釈を変えると、公明党の議員は捕まってしまいます。そのような脅かしをかけているのです。
それと同時に池田大作がもう死んでいると思うのです。こういう時こそ鶴の一声で、「公明党は平和の党だから、集団的自衛権は絶対に認めない」という発言をしたならば、国民の大多数は大反対なのですから、喝采を浴びることになるのです。
こんな事をしていると自民党も行き詰るので、その時には次の与党は一体どこになるのだ？」ということです。つっぱねていれば、公明党に天下が転がり込んでくる可能性も強いのです。「あんな派手な反対をして公明党は、自民党と別れたのだ。根性あるな。今度は、公明党に任せてみようか」という意見がでてくるのです。
しかし、これで自民党の方を向いてくっついてしまったら、戦争張本人だからダメなのです。国防委員会のジョセフ・ナイというアメリカ人が、約２００名くらいの政治家を集めて大筋の米国の大網を発表したのです。それにこう書いてあるのです。
「日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。」と書いてあるのです。それには最初、米軍が火をつけるのです。台湾と中国の戦争に火をつけるのです。それにより、必然的に自衛隊が登場するような仕組みをつくるのです。最初はつくるのですが、だんだんアメリカは手を引いて、日本だけで戦うようにするのです。
何故かというと、東シナ海に莫大な量の石油が眠っているのです。アメリカが何百年かかっても消費できない石油があるのです。「これは、絶対にもらわなければいけない」と書いてあるのです。
こんな計画に基づいて自衛隊が使われて「血を流せ」など、安倍は馬鹿なのです。相手の要望を見抜いたならば、それに応じないように手を打っていくことが政治です。相手に言われたらバンバン戦争できる国にしてしまうなど、安倍は本当に馬鹿です。
本当にまともだと思えません。飯島など顔を見てもヤクザ者です。国民の命をなんだと思っているのでしょう。
公明党もだらしなさすぎます。「やっぱり、公明党は裏切ったな！」という意見が、一般の皆様の意見です。公明党は池田大作を守らなければいけないので、「池田を取るぞ！」と言われたらどうしようもありません。池田大作は、証人喚問や、税務署の問題で、いつでもやれるのです。
それを公明党が「やらないでくれ！」と必死に抑えているのです。だから池田大作は発言もできません。「発言するなら、参考人に来てもらおうか」と言われてしまうので、発言もできないのです。
それで、「病気だ！」と逃げているのか、死んでいるのか、ホルマリン漬けになっているのかどうか知りませんが、公明党の頭の中には「池田を守る！」ということしかないのです。「反対するなら、池田大作をひっぱりだすぞ！」となるとまずいのです。だから、集団的自衛権は賛成するのです。
創価学会は、初代会長は牢獄の中で死んだのです。これも世間で言われている事はウソなのです。「戦争を反対したから、牧口会長は牢獄に入れられた」と会員には行っているのです。「ウソをつくな！」です。本当は違うのです。
「伊勢神宮の神札をもらっていると、戦争に負けるぞ」と言ったのです。それで、「不敬罪だ！」と治安維持法で捕まったのです。戦争など反対していません。それを戦後に「創価学会は戦争を反対した。それで、初代、二代が牢獄にブチこまれた。創価学会は平和の党だ」と言っていますが、これはウソなのです。そのようなことを言ったのです。
「平和のために戦った」というのですから、ウソはウソで戦えばいいではないですか。戦うのは今でしょう！ 公明党など、今しか戦う時などないのです。ちゃんと戦えば男になれるのに、汚い奴らです。「またか！」と、みな思ってしまいました。
共同通信の世論調査では、集団的自衛権は７５％が反対なのです。何故、７５％反対している事をやるのでしょうか。安倍という野郎は何なのでしょう、やはり、ＣＩＡの犬なのです。アメリカの言う通にしようと躍起になっているのです。麻生太郎までも安倍と組んで、曲がった口で「アウー！」と言って馬鹿でないでしょうか。
この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であった。
ジョセフ・ナイが、米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。
ナイは現在、米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールであるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物である。この人物が「事実上」、米国の政策を起草している。
その内容は以下の通り。
１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。
５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。
以上のように、米国は日本海の「パレスチナ化」計画を策定しており、米国は日本を使い捨てにする計画である。そして、この計画の下に自衛隊の海外活動が「自由化」され始めている。
上記の米国エネルギー産業とは、もちろんロックフェラー＝ロスチャイルドの事を指している。
このロックフェラー＝ロスチャイルドの利権のために日本軍と中国軍に「殺し合いを行わせる」、これが米国政権中枢の戦略文書に明確に書かれている。
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朝堂院大覚 剣道と神道 2014 ・６・５
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