東日本大震災の後、あるアメリカ人ジャーナリストが「日本人は変わっていなかった」と報じた。アメリカは、「日本精神」なるものを、戦後の対日政策で完全に「抹消」したはずだった。
大東亜戦争の前夜、アメリカは日本を完全になめていた。日本は小さな島国で、石油も鉄も無い。「経済制裁」で締め上げればすぐにギブアップするだろう。仮に戦いを挑んできても、そんな状況だからすぐに負かすことができるだろうと。そして「ＡＢＣＤ包囲網」と呼ばれる石油の禁輸を始めとした「経済制裁」を行った。
しかし、いざ戦ってみると違った。鉄や石油といった資源よりも、まさに「精神力」が本当の強さを発揮することをアメリカは日本を見て理解した。度重なる戦場で、日本人は自分の命を犠牲にしてまでアメリカの軍艦に体当たりしていった。片道の燃料しか積まず敵国の戦艦に突っ込む「特攻」である。
アメリカ海軍のキーファ大佐は日本の神風特攻隊を見て次のように述べた。「特攻機以外の爆撃から逃れるよう操艦するのはさして困難ではないが、舵を取りながら接近してくる爆弾より逃れるよう操舵することは不可能である。」
ジョン・Ｓ・サッチ大佐は次のように述べた。「一国が何かを入手するたびに、他国が間もなくそれを保有する。一国がレーダーを入手すると、間もなくすべての国がレーダーを保有する。一国が新しいタイプのエンジンか航空機を得ると、その後他国がそれを手に入れる。だが、日本軍は神風パイロットを手に入れたが、日本以外には誰もこれを得られそうにない。なぜなら、日本人以外の連中は、そのような性格に作り上げられていないからである」
マルカム・ハーバート・マックガン大尉は特攻隊を見て「わが艦の飛行甲板を突き抜けたあの男は、私より立派だ。私には、あんなことはやれなかっただろう」と語った。
こうした日本との「激戦」を体験したアメリカ人は、戦後、日本の「精神構造」こそ破壊しなければならないと考えた。日本が二度と戦いを挑んでこないようにするためには、何よりも自分の命を犠牲にしてまで国の為に戦おうとする「日本精神」そのものを破壊しなければならないと。
そしてアメリカは様々な対日政策をつくった。そしてその中心的なものが「日本国憲法」であった。特に日本国憲法の根本原理「基本的人権の尊重」に込められた「個人の尊厳」によって「滅私奉公」の精神構造を破壊しようと試みたのである。
アメリカの予定通り、日本はアメリカに従順になった。世界的に「米国のポチ」と言われるほど米国に従属するようになった。
しかし東日本大震災は、アメリカ人の日本観を再び変えた。
当初アメリカを始め世界各国は、震災に見舞われた日本を見て、災害に便乗して略奪や盗難が起こると考えた。例えば2005年にアメリカ南部を襲ったハリケーン「カトリーナ」によって被害を受けた地域は、暴行・略奪が蔓延して大混乱に陥った経緯があった。日本もこれと同様犯罪が多発すると予想した。
しかし日本は全く違った。整然として秩序を守り、きちんと並んで配給される食料や水を受け取り、さらに分け与えるなどして皆が助け合っていた。
それどころか自分を犠牲にしてまで、地域の人々を助けようと救助活動を行う消防隊や警察官が次々と現れた。そして中には文字通り自分の「命」を犠牲にしてまで町を守ろうとした女性まで現れた。様々なニュースで報じられたが、南三陸町の遠藤美希さん（25歳）である。彼女は「皆さん津波が来ます。早く逃げてください」と最期まで防災放送を続けた。そして結局町民の多くは避難出来たが、彼女は津波の犠牲になった。
アメリカ人はこれを見て「日本人は変わってなかった」と書いた。アメリカ人はこのような「日本精神」を「日本国憲法」などによって「抹消」したはずだった。アメリカが日本に押し付けた「日本国憲法の精神」は「個人の尊厳」、つまり換言すれば「あなたはあなたの命だけを大切にしないさい。他人の命なんて関係ない。まして地域や国なんてどうだっていい」という精神であった。しかし、日本人の「公」を大切にする精神、まさに「滅私奉公」の精神が危機に直面し蘇ったのである。
ある保守系ジャーナリストが言っていた、「アメリカはもう一度、日本精神を破壊しようとしてくる」と。「ＴＰＰはその一環だ」と。私たちは今度こそアメリカのそういう戦略から日本を守るべきだ。
私は思う、「日本はまだ捨てたもんじゃない。これを機に取り戻そう、日本の日本人らしい精神を」。
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