【3191】ジョイフル本田(東証１部) OP
現在値 1,591円/100株 P/E 12.0 P/B 0.95 6月配当株主優待 12月配当
ホームセンター大手。関東1都5県で5万㎡の超大型店を展開。40万点以上の品揃え。
配当は6月20日・12月20日の年2回、合計42円配当のため、配当利回りは約2.64%となります。
ジョイフル本田は株主優待制度を実施しており、6月20日時点の単元株主に2,000円分の自社商品券を進呈しているため、配当優待利回りは約3.89%となります。
業績を確認していきます。2020年6月期より単独決算に移行しています。
■2019年6月期 売上高 1,531億円、営業利益 84.0億円、EPS 63.3円 連
■2020年6月期 売上高 1,308億円、営業利益 91.8億円、EPS 158.1円 単
■2021年6月期 売上高 1,379億円、営業利益 115.0億円、EPS 129.7円 単
■2022年6月期 売上高 1,310億円、営業利益 118.0億円、EPS 129.9円 ce
□2021年12月中 売上高 621億円、営業利益 62.0億円、EPS 67.1円
2021年12月中間期の売上高はYoY▲6.0%の621億円、営業利益はYoY+8.4%の62.0億円と増収増益となり、対予算でも減収となったものの、利益は計画線を確保し、3期連続の上期最高益で折り返しました。前年同期の給付金影響や感染症対策商品特需が剥落したものの、高単価商品のMDを強化したペット・レジャー品、資材価格高騰や製品供給不足を見越して仕入れを進めた資材・プロ用品が毛堅調に推移しました。他方、利益面については、戦略的な高粗利MDにより、新型肺炎禍前の一昨年比で500bps.も粗利益率を改善させています。
2022年6月期の通期見通しは期初のものを据え置いており、売上高YoY+0.4%の1,310億円、営業利益YoY+2.6%の118.0億円を見込んでいます。新型肺炎禍による“ニューノーマル”が定着で中長期で底堅く推移する前提を置いており、前期好調だった園芸用品の一服を見込む一方、経済活動正常化による資材・プロ用品、DIYやペットについては期を通じて堅調な推移を見込みます。利益面については、戦略的MDによる粗利改善にくわえ、部門統合による人員再配置、リモート等による本社機能集約による経費削減により、ついに営業利益率10%が視野に入る状況となっています。
現状、当社は中計を公表していないものの、翌2023年6月期を始期とする新3ヵ年中計を本年8月頃に開示予定としており、創業50周年を迎える2025年6月期を一旦のゴール時期に据えています。今期はその準備期間としての位置付けであり、3つの重点施策①トップライン再成長、②マージン改善推進、③将来への先行投資、に取り組みます。①については競合HC比で圧倒的な売り場規模感を活かしたバラエティMDにより、計画消費だけではなく、非計画消費(所謂“ついで買い”)の伸長を図ります。
②のマージン改善は、統合した子会社の部門横断策といったオペレーションの見直し、DX化によるコスト削減策だけでなく、好採算商材のクロス購入を狙う戦略的MDによるミックス良化を目指します。③の先行投資は、業態のフォーマット化や居抜きでの物件開発、異業種とのアライアンスによる付加価値付与を目指す方針であり、本年4月にはイトーヨーカ堂小山店跡地の駅前立地に「JOYHON」という生活提案型の新業態を居抜き開業しています。
株主還元については、DOE2%をベースに8期連続の増配(+8円50銭)となる年42円配当を予想していますが、計算上の配当性向は25.8%→32.3%に引き上がるほか、DOE自体も2.5%計算となることから、実質的に還元方針の拡充がなされているものと解されます。またこれと別に、年末にかけて50億円規模の自社株買いをを実施していることから、今期については総還元性向は88％程度にまでのぼる見通しです。
*参考記事① 2021-10-22 1,596円 OP
【3191】ジョイフル本田/関東一円の立地で郊外化恩恵、DOE2.5%基準で還元ポリシーに変化も
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