【3191】ジョイフル本田(東証１部) OP
現在値 1,596円/100株 P/E 12.2 P/B 0.98 6月配当株主優待 12月配当
ホームセンター大手。関東1都5県で5万㎡の超大型店を展開。40万点以上の品揃え。
配当は6月20日・12月20日の年2回、合計42円配当のため、配当利回りは約2.63%となります。
ジョイフル本田は株主優待制度を実施しており、6月20日時点の単元株主に2,000円分の自社商品券を進呈しているため、配当優待利回りは約3.88%となります。
業績を確認していきます。2020年6月期より単独決算に移行しています。
■2019年6月期 売上高 1,531億円、営業利益 84.0億円、EPS 63.3円 連
■2020年6月期 売上高 1,308億円、営業利益 91.8億円、EPS 158.1円 単
■2021年6月期 売上高 1,379億円、営業利益 115.0億円、EPS 129.7円 単
■2022年6月期 売上高 1,310億円、営業利益 118.0億円、EPS 129.9円 ce
□2021年12月中 売上高 670億円、営業利益 62.0億円、EPS 66.4円 ce
2021年6月期の売上高は前期比6.1%増の1,379億円、営業利益は同25.2%増の115.0億円と増収増益となり、対予算でも上振れました。新型肺炎禍の一過性特需の剥落があったものの、特需・特売に依存しない独自MDの構築が奏功し、ガソリン・灯油除き売上高は前期比99%と横ばいを維持しました。商品別ではデイリーや日用品が反落したものの、園芸・リビング等が好調に推移したほか、リフォームも復調、ペット・レジャーが特に好調に推移しました。利益面については、DXマーケティングの奏功で一昨年比4%も粗利益率が改善しています。
進行期である2022年6月期の予算については、売上高が1.3%増の1,310億円、営業利益は2.6%増の118.0億円と増収増益を予想しています。新型肺炎禍による“ニューノーマル”が定着し、中長期で底堅く推移する前提を置いており、好調だった園芸用品の一服が見込まれる一方、足許の業績を牽引しているDIYやペットが引き続き堅調に推移する見通しです。他方、本年3月に傘下スポーツクラブ株式の66.7%を他社に譲渡したほか、4月に同じく傘下の車検・タイヤセンターの全株式をオートバックス・セブンに売却したため、これらの売上が剥落します(前もって連結除外済)。
現状、当社は中計を開示していないものの、翌2023年6月期を始期とする新3ヵ年中計をおよそ1年後に公表する予定となっており、創業50周年を迎える2025年6月期を一旦のゴール時期に据えています。進行期はその準備期間としての位置付けであり、3つの重点施策①トップライン再成長、②マージン改善推進、③将来への先行投資、に取り組む方針です。①については競合HC比で圧倒的な売り場規模感を活かしたバラエティMDにより計画消費だけではなく、非計画消費(所謂“ついで買い”)の伸長を図ります。
②のマージン改善については、オペレーションの見直しとDX化によるコスト削減、③の先行投資については、業態のフォーマット化や居抜きでの物件開発、異業種とのアライアンスによる付加価値付与を目指します。実際のところ、これらの3つの施策自体の目新しさは無く、新規性のあるトピックとしては、ワークマン疑似型店舗である工具・金物・作業服の小型専門店である「本田屋」を千葉で2店舗開業した程度ですが、あくまで当社の強みは関東一円を地盤とするそのロケーションにあり、新型肺炎禍による郊外化・戸建て志向の恩恵を受けやすいことから、構造的観点から中長期的に緩やかな成長が期待できるものと考えています。
株主還元については、DOE2%をベースに8期連続の増配(+8円50銭)となる年42円配当を予想していますが、計算上の配当性向は25.8%→32.3%に引き上がるほか、DOE自体も2.5%計算となることから、実質的に還元方針の拡充がなされているものと解されます。また、自社株買いポリシーについても「機動的かつ継続的に実行」する予定としていることから、本格的な還元強化フェーズに入った可能性が高そうです。
*本記事の内容記述は一般に入手可能な公開情報に基づき、作成されています。
特定の証券・金融商品の売買の推奨ないし勧誘を目的としておらず、本記事に基づいて投資を行い、何らかの損害が発生した場合でも責任を負いません。
