防弾少年団の年末歌番組出場停止と、その”裏”をさぐる．．．

最近話題になっている韓国のミュージシャン『防弾少年団』．．．

Mステ出演取りやめに続き、年末の歌番組にも軒並み出場できなくなったとか．．．

Yahoo!ニュース@YahooNewsTopics
【BTS 年末の音楽特番全て白紙】 https://t.co/9zd8feKRoJ 韓国の7人組「BTS（防弾少年団）」が、年末の音楽特番の出演が全て白紙になったことが9日、分かった。Mステに続きFNS歌謡祭、紅白の出演がなしになったという。
2018年11月10日 06:39

上に引用したYahooニュースの記事によれば、日本では、彼ら含め韓流全般に若い女性ファンが多いということですが、それら少女の一部にも嫌いになる子が出てきているようです。

ゆうひがおか蛇丸@hebimaru_yuhiga
BTS（防弾少年団）大好きな娘に「MステにBTSが生出演するよ」と伝えたところ、娘「もうどうでもいい。反日は仕方ないけど原爆Tシャツだけは絶対許せない」と相当なお怒りモード。あんなに熱中してたのに、この醒め様に驚いたけどそれが普通… https://t.co/SykNTcIYh4
2018年11月08日 22:16

先日起こった政治問題である「徴用工問題」ともあいまって、日本人のなかに改めて”嫌韓”ムードが漂ってきているようです。

が、ことはそんな単純な問題なのでしょうか？

韓国が日本に嫌われ、また、日韓共同宣言を無視することになる「徴用工」に関する韓国の裁判所の判決によって国際社会から孤立すれば、その結果、得をするのは、まず第一に北朝鮮であり、第二に中国共産党政権だということです。

北朝鮮にとって、韓国の弱体化は、ソフトな侵攻を意味します。

経済不振によってストレートに軍事力増強ができない北朝鮮にとって、武力以外の手段で韓国を攻略したいというのが本音です。

ウワサでは、北朝鮮の工作員（スパイ）が何万人も韓国には潜り込んでいて、いろんな工作（反日運動もそのひとつ）をしているといわれています。

おそらく、防弾少年団のファンの中にも、何百人と潜入していることでしょう。

日韓分断、そして国際社会からの孤立によって、韓国を助けようとする国は徐々に無くなってゆく．．．

すなわち、朝鮮半島を北主導でなし崩し的に統一するという状況づくりは、水面下で着々と進行しているといってもいい．．．

中国共産党にとっても、韓国と日本が互いに仲たがいしてくれたほうが都合がいいのはもちろんです。

なぜなら、共産主義にとって資本主義国は敵であり、日本も韓国も資本主義国だからです。

沖縄の米軍基地問題もそう。

米軍基地がなくなって、いったい誰が得をするのでしょうか？

沖縄では米兵の少女暴行がいつも問題になるけれど、遊びたいカネ欲しさにヒマしてる米兵に誰かが金を渡して事件を起こすことを依頼しているという可能性だって無きにしもあらず、なんです。

我々は、冷静によく考えなければならないのです。

そもそも、共産主義者には、昔から政治的な裏工作を行ってきた歴史があります。

敵国を内部からゆさぶって、自分たちに都合のよい状況づくりをする．．．

日本がかつて巻き込まれた太平洋戦争（日本での呼称は、大東亜戦争）もそうでした。

以下、その事実をさまざまな文献からの引用により紹介します。

共産主義というのは、国家間、グループ間における敵対関係をかき立てるのが方法の一つ、政策の基礎だということです。あらゆる矛盾、あるいは軋轢というものを利用して、資本主義を解体する為に利用する。（出典：加瀬英明他著『日米戦争を起こしたのは誰か』＊１）

本書では、アメリカの反共保守派による「日米戦争」に関する最新研究を、著名な作家であるＭ・スタントン・エヴァンズとハーバート・ロマースタイン著『Stalin’s Secret Agents: The Subversion of Roosevelt’s Government（スターリンの秘密工作員：ルーズヴェルト政権の破壊活動）』（Threshold Editions,2012,未邦訳）を軸に紹介することにしました。　……（中略）……　エヴァンズらは、スターリンが日米を開戦に追い込むために、複数の情報機関を使って日本、アメリカ、中国（蔣介石政権）の三方面で同時並行的に三つの大掛かりな工作を行ったと指摘しています。（出典：江崎道朗著『日本は誰と戦ったのか』＊２）

対米工作を指令したのはソ連のＮＫＶＤ（内務人民委員部の略称で、ＫＧＢの前身）のアメリカ部門トップのヴィタリー・パブロフです。そしてパブロフの指令を受けて積極工作を実行したのは、アメリカ財務省の次官補、ハリー・デクスタ―・ホワイトでした。アメリカが日本に突きつけて日米開戦の直接の引き金になったとされる「ハル・ノート」の原案をホワイトが書いたことは、今ではかなり知られているのですが、実際にはその原案は、ソ連の諜報機関ＮＫＶＤがホワイトに指示して作成させたものだったのです。（出典：＊２）

ルーズヴェルト政権には、ホワイトハウスも含めて数百人のソ連工作員が浸透していたのです。（出典：＊２）

世界の命運を決したヤルタ会談に参加したアメリカ政府代表団のトップ、ルーズヴェルト大統領は病気で職務遂行能力がなく、国際連合創設のためスターリンの同意を得ることに関心が集中していました。最側近のハリ―・ホプキンスは工作員だった疑いがある親ソ派です。……（中略）……　ルーズヴェルトが死んだ一九四五年四月十二日までの数ヶ月間、ルーズヴェルト政権は事実上、大統領の役割を「誰か」に委ねる摂政制だったというのが実態なのです。（出典：＊２）

「ヴェノナ文書」の公開とその研究によって、次のような「側近たち」がソ連の工作員であることがほぼ確定しているのです。
　カバーネーム　本名　主な役職
　Jurist・Ales　アルジャー・ヒス　財務長官補佐官
　Lawyer　　　ハリー・デクスター・ホワイト　財務次官補
　Page　　　　ラフリン・カリー　大統領上級行政職補佐官
　ハリー・ホプキンスと、オーウェン・ラティモアも「ヴェノナ文書」では確認できていないだけで、アメリカの保守派からは、ソ連の「協力者」であると見なされています。（出典：＊２）

ウェデマイヤー将軍の回想：アメリカの対日戦争挑発は、あくまでルーズベルト政権という極左・容共（親共）政権であるが故に採用された政策であり、歴史の必然でも不可避でも何でもなかった。（出典：＊１）

アメリカ議会調査を皮切りに、真珠湾事件の真相を明らかにした報告書、書籍は続々と発表された。一九四八年に刊行された元アメリカ歴史学会会長のチャールズ・ビアードの『ルーズベルトの責任：日米戦はなぜ始まったのか』は、最も本格的な研究書である。議会資料に基づき、ルーズベルトが日本に最初の攻撃を仕掛けるように仕向けたことをほぼ立証している。（出典：＊１）

大東亜戦争とは、スローガン「東亜新秩序」が叫ばれ大東亜会議（一九四三年）が開催されるなど、マクロ的にはレーニンの『帝国主義論』に従ったアジア共産化に至るその中間段階的な解放戦争であった。実際にもこの戦争の推進の中枢にいたのは近衛文麿ら日本の共産主義者であり、ほとんどは文民であった。（出典：中川八洋著『国民の憲法改正』＊３）

近衛文麿は東京帝大（哲学科）をわざわざ中退し、京都帝大（法科）へ入りなおしているが、その理由は近衛自身が述懐しているように、『貧乏物語』の著者として著名なあの当代随一の共産主義者の河上肇（京大助教授、共産党員、懲役五年の実刑）のもとで学びたかったからであった。（出典：中川八洋著『近衛文麿の戦争責任』＊４）

近衛文麿が積極的に側近に登用した共産主義者としては、書記官長（＝現在の官房長官）の風見章（親ソ系のマルキスト）、ゾルゲ事件の首謀者の一人として死刑になった尾崎秀実（ソ連のスパイ）、日中講話の阻止に暗躍した西園寺公一（中国共産党系のマルキスト）や犬養健（同上）、朝日新聞の佐々弘雄、松本重治などあげるときりがないほど多い。（出典：＊４）

風見章は戦後すぐ、社会党左派に属しスターリンの創ったソ連ＮＫＧＢのフロント組織「世界平和評議会」の評議委員となったり、親ソ団体「日ソ協会」の副会長としてソ連への滅私奉公にこれつとめた、超過激で熱烈な共産主義者であった。（出典：＊４）

近衛文麿の側近三人―牛場友彦／風見章／富田健治―の真実をえぐるのは、戦後の歴史学界ではタブーとなっている。（出典：中川八洋著『山本五十六の大罪』＊５）

近衛のブレーン・トラスト「昭和研究会」の一人であった三木清も、暴力革命論の（共産党系の）共産主義者であった。この「昭和研究会」には平貞蔵（法政大学教授）などの労農派系の過激な社会主義者もいた。日本の計画経済化の理論的な教科書となった『日本経済の再編成』を出版した笠信太郎もいた。ソ連の「積極工作者（スパイ）」で、処刑された尾崎秀実らもこのメンバーであった。近衛の「昭和研究会」とは、共産主義者やソ連を「祖国」と考える知識人たちが一大参集していたのである。（出典：＊４）

熱烈に共産主義を信奉する尾崎秀実は、レーニンの敗戦革命論を共有しており、第二次世界大戦はその「戦争に敗れあるいは疲弊した側からはじめて多くの社会主義国家を生む」（一九四二年二月十四日訊問）と考え、だから第二次世界大戦を助長させなければならないという信念をもっていた。（出典：＊４）

大東亜戦争（「八年戦争」）とは、尾崎秀実らがデザインした「東亜新秩序」というスローガンに秘めた、東アジア全体の共産化のための戦争であった。（出典：＊４）

帝国陸軍の社会主義化・共産主義化はひどく、敗戦でそれが解体されるやこれら陸軍のエリート将校が大挙して日本共産党に入党したように、一九四〇年代に入ると、ともに日本の社会主義化／東アジアの社会主義化を理念として、帝国陸軍の中枢（主流）と日本共産党とのあいだには、差異はほとんどなくなっていた。（出典：＊４）

陸軍の中枢の多くは天皇陛下に対してすら尊崇もなければ国体護持の信条などなく、日本共産党と同じく根本において廃止論に立脚していた。（出典：＊４）

一九四五年八月十五日未明に、天皇の終戦の詔書（玉音放送の録音盤）を奪い天皇を監禁しようとした共産主義の赤い将校達がいた。ソ連軍に日本を占領させるのが目的の、ソ連軍が日本に到達するまでの対米戦争を続行するためである。陸軍省軍務課の椎崎二郎中佐と畑中健二少佐らである。（出典：＊３）

日本が「共産日本」となりソ連の属国となること、それが陸軍中枢部の真意であった。（出典：＊４）

近衛とは軍部の尻をひっぱたく積極的な指導者だったし、軍部以上に過激であった。近衛文麿自身の口ぐせ、「軍よりも先手をうつ」強行主義を貫いた。“革新”軍部もまた近衛の過激さに驚きつつ喜び、近衛の同志として部下として以心伝心的に連携プレーした。（出典：＊４）

「昭和前期の日本」とは、内政・外交の主要国策が社会主義・共産主義に呪縛された時代だった。（出典：＊５）

国家総動員法と電力管理法は、スターリンの「第一次五カ年計画」（一九二八～三二年）を模倣するものだから、両法律の成立は、日本の社会主義国への改造に向けての一大スタートの記念碑となった。（出典：＊４）

「改造」という二文字は、治安維持法を逃れるために考案された、「共産革命」を意味する代用語である。（出典：＊４）

天皇にレーニン（もしくはスターリン）を「想像」（幻視）して、この「想像上の天皇」が伝統的な「親政」という名を冠して実際にレーニン的な独裁をすること。これを通じて、日本を「人類の進歩」たる社会主義国家に“革新（改造）”すること。五・一五事件や二・二六事件の“革新（左翼）”将校のクーデタがめざしたのは、これであった。（出典：＊４）

この「国家総動員法」案を強引に国会（第七十三通常国会）を通過させるには、日中戦争そのものが長期化する新情勢を創る必要があり、近衛文麿はその極めつけの方策として「国民政府を対手（あいて）とせず」声明を出したのである。（出典：＊４）

近衛文麿と米内光政の、一九三七年七月から一九三八年一月にかけての対支軍事・外交政策のすべては、スターリンの意に沿う形で、毛沢東の“赤い支那づくり”に決定的に貢献した。（出典：＊５）

近衛文麿は大東亜戦争の八年間ずっと「日本の金日成」候補ナンバー・ワンとしてソ連と合意ができていたようである。（出典：＊２）

日中戦争には要らないが、対英米戦争では必要になる国家総動員法が、一九三七年秋～三八年春の国会審議で制定されたのは、一九四一年十二月の対英米戦争がこの時点で予定されていたことを意味する。（出典：＊５）

東條英機は、近衛が敷いたレールの上を走った、近衛の影武者にすぎなかった。（出典：＊４）

戦後すぐに日本共産党に入党した種村佐孝（陸軍大佐、参謀本部）と近衛文麿は昵懇で、一九四五年には、実に頻繁に会っている。（伊藤隆編『高木惣吉　日記と情報』）（出典：＊５）

国民党軍に対して近衛がなぜ戦争を開始したかは、弱小の軍隊にすぎない毛沢東の共産党軍に代理して、毛沢東のために、その代理として、中国共産党が単独でも対国民党戦争に勝利し全支那征服ができるまで、蒋介石の国民党軍をつぶしてあげることだった。（出典：＊６）

ソ連は、モスクワの指揮下にあって、日米開戦の全ての真実と秘密を知る、日本の近衛文麿と米国のホワイト（「ハル・ノート」を書いた財務省次官）の存在を、太平洋戦争が終わった以上、許すことはない。生きていれば、いつ翻意して過去の事実を語るとも限らない。両名とも自殺・突然死したが、この死が「本人の自由意志の自殺」「自然な病気」だとするのは、無理な憶測であろう。（出典：＊５）

満洲にかかわる、一九四三年夏以降の陸軍の不可解な行動は、彼らがソ連に無知であったり、諜報能力が低かったからではない。彼らはソ連と通謀しつつ計画的に、これらの不可解な行動を実行していた。……（中略）……　ソ連軍に奇襲と無血占領をさせる「逆作戦」を考案していた中心人物が、東京裁判にソ連側証人で出廷した、松村知勝・作戦課長兼総参謀副長であった。（出典：＊５）

松村は、参謀部情報課の課長には浅田三郎を、その情報班長には野村博起を呼び寄せた。浅田も野村も、陸軍の中では知られた、「スターリン万歳！」の赤い将校であった。（出典：＊５）

瀬島は、東京裁判で松村知勝（少将）とともにソ連側証人として出廷した（一九四六年十月）。共産主義者でないかぎり、ソ連は証人に採用することを断じてしないから、これも瀬島が共産主義者であることを示す端的な証拠の一つである。（出典：＊４）

瀬島龍三は、開戦時の一九四一年の時はむろん、戦時中もずっとソ連のＧＲＵに所属し、シベリア時代ではＮＫＧＢに、一九五六年八月シベリアから帰還する直前にＫＧＢ第一総局付きの高級工作員になったようである。一九七九年、米国に亡命したレフチェンコＫＧＢ中佐が、米国議会で証言したコード名「クラスノフ」とは、瀬島龍三のことである。（出典：＊５）

戦前日本の、社会主義革命・共産革命の中核主体は、陸軍だった。陸軍の共産革命運動の最初は、陸軍参謀本部内部での「桜会」の結成だとすれば、一九三〇年九月である。ここから、社会主義化のための軍事独裁政権を樹立するクーデター、一九三二年の三月事件と十月事件が、未遂だが発生した。（出典：＊５）

「軍国主義」現象の、その基層は、「（共産党や社会党でなく）陸軍を独裁党とする日本の共産主義」革命運動であった。（出典：＊４）

吉田が憲法第九条を維持して国防軍の再建を回避し、警察と軍隊の中間的な実力組織―現在の自衛隊―にとどめようとした理由は明白で、それは旧陸軍の軍人に数多くの共産主義者がいたからである。……（中略）……　国防軍の再建がすぐ旧陸軍の赤い将校によるクーデターによる共産主義政権の樹立となると、吉田はおそれたのである。実際に、日本共産党の中枢は陸士卒の秀才の牙城になっていたから、復活した陸軍が日本共産党と一体となるかも知れぬとの吉田茂の恐怖は根拠のないことではない。（出典：＊３）

つまり、共産主義勢力の裏工作によって太平洋戦争が起こったというのが真相のようです。

日米開戦時の総理大臣はA級戦犯として東京裁判で有罪（死刑判決）になった東條英機ですが、彼が総理の座についたのは、日米開戦のわずか１ヶ月半前！、でした。

実は、その前にほとんど開戦のお膳立ては出来あがっており、東條は敷かれたレールを走っただけだったようです。

そして、お膳立てをやったのが東條の前の総理である近衛文麿であって、彼は左翼思想の持ち主だったのです。

つまり、太平洋戦争の開戦責任を帰された東條英機は、ダミーであり、スケープゴートにすぎなかった．．．

真実は別にあった．．．、というわけです。

以上のように考えると、ただ単純に”嫌韓”に走るのは果たしてどうか？、ということです。

また、韓国がマトモな国家ではないと断じるのも早とちりかもしれません．．．

”裏”には何らかの工作がある可能性が高いからです。

そもそも韓国は日本にとって外堀であって、安全保障上、重要な地理的位置にあります。

もし韓国を失えば、大坂冬の陣の後で大阪城の外堀を埋められて滅ぼされた豊臣氏のようになってしまうことでしょう。

だから、決して感情的になってはいけないのです．．．