今日も早速お題に行ってみましょう。本日付日経新聞朝刊15面、「東京ドーム純利益50億円 今期上方修正」という記事から思うところを書いていきます。
記事の内容ですが、株式会社東京ドームの第1四半期決算が発表され、通期予想で純利益が前期比38％減の50億円になる見通しであるとのことです。前期通期短信によると、音楽コンサートの開催減や人工芝の張り替え工事などが減益要因になるようです。
それでは、いつものように数字を見てみましょう。前期通期短信から、今日は貸借対照表から検討を加えます。
| 単位：百万円 | |
| 東京ドーム | |
| 総資産 | 304,595 |
| 流動資産 | 21,357 |
| 固定資産 | 281,568 |
| 流動負債 | 76,580 |
| 固定負債 | 153,582 |
| 純資産 | 74,432 |
| 流動比率 | 27.9% |
| 自己資本比率 | 24.4% |
| ROA | 3.1% |
| ROE | 10.9% |
注目すべきは、27.9％という流動比率の低さです。流動比率とは「流動資産÷流動負債×100（％）」で計算され、企業の短期支払能力を測る指標として利用されます。当然、資産が負債を上回っている方がいいですから、会計の入門書には「基本は100％以上。実務上は120％以上が望ましい」などと書かれています。
ただしこれには例外があり、小売業や飲食業のような、いわゆる現金商売の業種では、流動比率が100％を割っていても問題はありません。実際、大手百貨店やスーパーチェーン、飲食業チェーンの決算書を見ると、80～90％台の流動比率のところが多くなっています。
東京ドームも、主力サービスである野球開催のチケットはほとんど現金購入になりますので、流動比率が低いこと自体は問題ありません。ですが、それにしても27.9％という数字は低すぎます。例えば、同じく首都圏でレジャー産業を展開するオリエンタルランドの流動比率は158.9％です。
東京ドームが著しく低い流動比率でも経営が安定している要因は、読売グループの存在感と低金利ではないでしょうか。銀行の立場とすれば、巨人戦という現金収入が確実な経営資源を持ち、読売の後ろ盾もある東京ドームには安心してお金を貸せる、東京ドームの立場としては、そんな有利な状況と今の低金利の恩恵を受けて低コストで資金調達できる、ということです。
でも、こんなことを考え出すと野球観戦も心から楽しめなくなりそうですね・・・この辺でやめときましょう＾＾：；
今週もお付き合いいただきありがとうございました。どうぞ良い週末を！！
※本稿の参考資料
http://www.tokyo-dome.jp/pdf/summary/2014j/26_1_tansin.pdf
http://www.tokyo-dome.jp/pdf/negotiable/26_1_4yuuka.pdf
http://www.olc.co.jp/ir/pdf/2014-04.pdf