モバイルニュース ドコモ、電池パック安心サポートの提供商品に「ポケットチャージャー01」を追加
NTTドコモは、8月22日から「電池パック安心サポート」の提供商品に、スマートフォン向けのモバイル充電器「ポケットチャージャー01」を追加する。
電池パック安心サポートは、同じ機種を1年以上利用しているドコモプレミアクラブ会員やドコモビジネスプレミアクラブ会員向けに、携帯電話のバッテリーパックやモバイル充電器「FOMA 補助充電アダプタ02／03」を、無料またはドコモポイントとの交換で提供するアフターサービス。利用数は2011年4月末時点で累計2700万件。
今回追加されたポケットチャージャー01は、3.7V／2500mAhのリチウムイオンバッテリーを内蔵しており、ドコモのスマートフォンを充電できる。
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今回追加されたポケットチャージャー01は、3.7V／2500mAhのリチウムイオンバッテリーを内蔵しており、ドコモのスマートフォンを充電できる。
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モバイルニュース PCフリーライターが普段実践する、モバイルオフィス環境──「連絡手段の確保」編
モバイルオフィス環境は、社内での勤務のように「対面コミュニケーションでない」ため意思疎通が難しくなると心配になることもある。今回はそんな「連絡手段」を考察しよう。
【もし、在宅業務することになったらどうするか：PCフリーライターが普段実践する、モバイルオフィス環境「連絡手段の確保」編 】
●「複数のコミュニケーション手段」を確保する
最初にお断りするが、モバイルオフィス環境を実践するとはいえ、重要な案件は対面で、先方へ出向いたりどこか場所を決めて打ち合わせをすることが望ましいと筆者は思っている。いくらインターネットや携帯電話を含む通信、連絡手段が発達してきているとはいえ、対面コミュニケーションを超える意思疎通ができるWebサービスはおそらくまだない。対面コミュニケーションは、音声、視覚、文字、触覚、そのほかの感覚、あらゆる手段を使ってものを伝えられ、その逆もしかり。一方、それ以外の手段は、音声、文字、視覚のうちの一部を用いて最大限の意思を伝える努力が求められる。
それをふまえつつ、モバイルオフィス環境でのコミュニケーション手段は1つだけでなく複数用意しておくようにしている。
あの日、2011年3月11日の午後に打ち合わせの予定があった筆者は、ちょうど出かける準備をし始めたときに地震が発生した。直後に一帯が停電となり、情況がつかめないまま携帯電話以外、固定電話と光インターネット回線の通信・連絡手段を瞬時に失った。打ち合わせ予定の担当者となんとか連絡をとろうにも、携帯電話も輻輳（ふくそう）や通話規制でつながりにくくなった。
唯一利用できたのは3Gデータ通信回線だった。かろうじて通信できる程度だったが、インターネットを通じたコミュニケーション手段だけは利用できた。断片ながらも情況を把握しつつ簡易なメッセージを送り、編集担当からの指示を仰ぐ段階まで意思疎通が図れた。
このことから、固定回線がだめなら無線通信、通話がだめならデータ通信というように複数の手段を確保しておくべきことを改めて学習した。やみくもに用意すればいいものではないだろうが、思いつく手段は段階的に確保するだけ安心できる。今回は固定電話やPCでの一般的な電子メール送受信、携帯電話での音声連絡といった一般的な手段は省かせてもらいつつ、筆者が実際に導入、あるいは導入を勧めるインターネットを介したコミュニケーションサービスをピックアップしよう。単体のインスタントメッセージング（IM）ソフトはもちろん、TwitterやFacebookのようなソーシャルネットワークサービスにもダイレクトメッセージ機能があり、さらにPCだけでなくスマートフォンや携帯電話も活用することで、バックアップ環境もいくつか構築できると思われる。
●【手段.1】IMサービスを統合「Meebo」
まずは「インスタントメッセージング（IM）サービス」。こちらは1990年代から存在する、PC利用者にはよく知られているであろうサービスだが（逆にもう使っていない人もいるだろうが）、やはりリアルタイムで文字列の連絡が必要な時に便利だ。「ちょっとこれを開いて」とURLを送ったり、画像データを送信するなど、すぐ見てくれるか分からないメールでの連絡でなく、確実に相手がいる／伝わるという状況で利用できるのがよいところだ。
しかし、古くからあるIMサービスはその分多数のサービスが存在し、原則として互換性がない（あるサービス専用のIMソフトでは、他サービスのIMは受け取れない）。すべての相手、取引先が同じIMサービスを使ってくれていれば苦労はないが、なかなかそうもいかない。それならばと導入したのが「Meebo」だ。
Meeboは複数のIMサービスを統合し、かつ横断して利用できる。特に、ブラウザ上で操作できるので専用クライアントソフトのインストールを必要としない点が手軽で、Windows PC以外でも共通アカウントで使えるのが便利だ。Windows Live Messenger、ICQ、AIM、さらにはGoogle talk、（まだβ版だが）Facebookに対応しており、ごちゃつきがちな常駐アプリケーションを減らせる効果が十分にある。そして、Windows Live Messengerを使用する人も、Facebookを使う人も、一緒にまとめて一覧表示してくれるため、「あの人はどのIMサービスを使っているんだっけ」などと使用するサービスの違いを意識しなくてよい。
日本ユーザーにとっての難点は、Yahoo！Japan版のYahoo！メッセンジャーに対応していないことか。Meeboは海外のソフトウェアであり、Yahoo！Japan版は本国Yahoo！版とは異なる仕様で展開する独自サービスのためだろう。こちらは仕方ない。
利用は簡単だ。Meeboのアカウントを作成し、IMサービスのそれぞれで使うアカウント情報を登録するだけだ。こうすることで次回から、Meeboのアカウントでログインすると登録したすべてのIMサービスも一緒に利用できるようになる。Meeboは主に海外で利用されるサービスが中心とはいえ、70程度のIMサービスやSNSに対応している。グローバルで活動する人にも便利なサービスと言えるだろう。
●Meebo
・PC版
・Android版
・iOS版
●【手段.2】スマートフォンを活用「WhatsApp」「Viber」
モバイルオフィス環境を構築しようと計画するユーザーであれば、多くはスマートフォンもすでに活用しているだろう。スマートフォンや携帯電話は、常に携帯していると想定できるデバイスなので、当然ながら連絡するための手段としてPCより優れる部分が多々ある。例えばTwitterやFacebook、mixiなどのサービスが著名だが、そのほかに上記で述べたIMサービスも利用でき、かつさらに新しいサービスも次々に立ち上がっている。
その中で筆者が“連絡手段の確保”のために導入しているのは「WhatsApp」と「Viber」だ。それぞれiPhoneおよびAndroidスマートフォンに対応している。
WhatsAppはスマートフォン向けのIMアプリケーションで、SMS（ショートメッセージサービス）のように相手と文字列をやりとりできる。もっとも、SMSはどのスマートフォンでも標準機能として備わっているが、こちらは原則として（同キャリア間は無料、海外送信時は別額など、通信事業者別に諸条件はあるが）1通3.15円前後の料金が発生する。この点、WhatsAppでのやりとりは3Gではデータ通信料金の範囲に含まれ、自宅や公衆無線LANスポットなどの通信環境でも使えるので、1通＊円といった料金をほぼ気にせず利用できる。
また、相手の送信アドレスは電話番号で管理される仕組みであり、スマートフォンのアドレス帳に登録している人がWhatsAppを導入すれば、自動的にWhatsAppでコンタクトがとれるようになる。短文の文字列以外に、通話やチャット、メールなども送受信でき、プッシュ通知にも対応するため「相手に用件を伝える」の目的をかなりスムーズに果たせるわけだ。IMソフトのように自分の情況を「At work（仕事中）」「Busy（今忙しい）」などと通知しておくこともできる。
もう1つの「Viber」は、通話を主とするIP電話アプリケーションだ。Viberも前述したWhatsApp同様にスマートフォンの電話番号をもとに管理する仕組みなので、アドレス帳の登録と相手が同じアプリケーションをインストールする条件のみで利用できる。
Viberユーザー同士の通話料は無料だ（それぞれデータ通信料金は発生するが）。こちらは、特に海外ユーザーとのコミュニケーションに重宝する。IP電話が行えるサービスには「Skype」も知られ、PC用ソフトウェアも存在するが、こちらはSkypeのIDを教え合う必要がある。手軽さの面で筆者はViberを選択することにした次第だ。
Viberそのものの料金も2011年8月現在、無料だ。通話のほかに短文の文字列送信も可能で、基本機能はWhatsAppとかぶってはいる。ともあれ、相手がどんなサービスを利用していても対応可能な状態にするという理由で両方することにしている。
●WhatsApp Messenger
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●Viber
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●【手段.3】現在の情況を公開することでコミュニケーションを図る「foursquare」
次は位置情報サービスを兼ねたソーシャルネットワークサービス「foursquare」だ。今、自分はどこにいるのかを“相手に知ってもらう”ために活用する。
もちろんfoursquareでなくても、Twitterなどで自分の今いる場所を逐次つぶやいておけば代用できるのだが、foursquareは本来、決められた場所“venue”にチェックインすることで得点を得て、順位を争えるゲーム感覚もあるサービスである。このポイントで何らか金銭的な特典があるというものではないが、ゲーム性があることで積極的に使う気にさせる＝本来の“知ってもらう”目的も果たしやすくなるというわけである。
さて、業務においてはこうしたゲーム要素はあまり関係ない。モバイルオフィス環境を実施するとなると、むしろ自分がどこで何をしているかを発信することが業務を円滑にするような効果が期待できる。
例えば、モバイルオフィス環境とすることにしたある喫茶店に入り、foursquareで“チェックイン”すれば、相手に「自宅にはいない」といったことを理解してもらえる。通話するなら自宅の固定電話でなく携帯電話宛てがいい／そして携帯電話に電話をかけていい場所なのかどうか／そもそも日本にいるのか／現在活動中なのか──など、相手が判断する材料を提供できる。さらに、相手／取引先の近くにいるならば「近くまで来ているなら、1つお仕事の相談が」といったように営業につながることもあるかもしれない。
●foursquare
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●「ビデオチャット／テレビ電話」も今後導入したい手段
これら以外に、インターネットを活用したコミュニケーションツールに「ビデオチャット」がある。こちらは音声、文字、視覚、触覚のうち、触覚を除く3つが利用できるため、意思疎通がよりしやすくなる。
最近のノートPCはWebカメラが標準搭載されるものも多く、Skypeや各種IMソフトなどで画面上で対面しながら会話できる。スマートデバイスでもiPhoneやiPad、Macで利用できる「FaceTime」やAndroid OS搭載デバイス向け「Google Talk」などが著名だ。（残念ながら広く普及しておらず、利用者もほとんどいないようだが）国内の3G携帯電話にも多くにテレビ電話機能が備わっている。モバイルオフィス環境の構築を理由に、改めてビデオチャット／テレビ電話機能を見直してみるのもよいのではないだろうか。
【石川ひさよし，ITmedia】
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【もし、在宅業務することになったらどうするか：PCフリーライターが普段実践する、モバイルオフィス環境「連絡手段の確保」編 】
●「複数のコミュニケーション手段」を確保する
最初にお断りするが、モバイルオフィス環境を実践するとはいえ、重要な案件は対面で、先方へ出向いたりどこか場所を決めて打ち合わせをすることが望ましいと筆者は思っている。いくらインターネットや携帯電話を含む通信、連絡手段が発達してきているとはいえ、対面コミュニケーションを超える意思疎通ができるWebサービスはおそらくまだない。対面コミュニケーションは、音声、視覚、文字、触覚、そのほかの感覚、あらゆる手段を使ってものを伝えられ、その逆もしかり。一方、それ以外の手段は、音声、文字、視覚のうちの一部を用いて最大限の意思を伝える努力が求められる。
それをふまえつつ、モバイルオフィス環境でのコミュニケーション手段は1つだけでなく複数用意しておくようにしている。
あの日、2011年3月11日の午後に打ち合わせの予定があった筆者は、ちょうど出かける準備をし始めたときに地震が発生した。直後に一帯が停電となり、情況がつかめないまま携帯電話以外、固定電話と光インターネット回線の通信・連絡手段を瞬時に失った。打ち合わせ予定の担当者となんとか連絡をとろうにも、携帯電話も輻輳（ふくそう）や通話規制でつながりにくくなった。
唯一利用できたのは3Gデータ通信回線だった。かろうじて通信できる程度だったが、インターネットを通じたコミュニケーション手段だけは利用できた。断片ながらも情況を把握しつつ簡易なメッセージを送り、編集担当からの指示を仰ぐ段階まで意思疎通が図れた。
このことから、固定回線がだめなら無線通信、通話がだめならデータ通信というように複数の手段を確保しておくべきことを改めて学習した。やみくもに用意すればいいものではないだろうが、思いつく手段は段階的に確保するだけ安心できる。今回は固定電話やPCでの一般的な電子メール送受信、携帯電話での音声連絡といった一般的な手段は省かせてもらいつつ、筆者が実際に導入、あるいは導入を勧めるインターネットを介したコミュニケーションサービスをピックアップしよう。単体のインスタントメッセージング（IM）ソフトはもちろん、TwitterやFacebookのようなソーシャルネットワークサービスにもダイレクトメッセージ機能があり、さらにPCだけでなくスマートフォンや携帯電話も活用することで、バックアップ環境もいくつか構築できると思われる。
●【手段.1】IMサービスを統合「Meebo」
まずは「インスタントメッセージング（IM）サービス」。こちらは1990年代から存在する、PC利用者にはよく知られているであろうサービスだが（逆にもう使っていない人もいるだろうが）、やはりリアルタイムで文字列の連絡が必要な時に便利だ。「ちょっとこれを開いて」とURLを送ったり、画像データを送信するなど、すぐ見てくれるか分からないメールでの連絡でなく、確実に相手がいる／伝わるという状況で利用できるのがよいところだ。
しかし、古くからあるIMサービスはその分多数のサービスが存在し、原則として互換性がない（あるサービス専用のIMソフトでは、他サービスのIMは受け取れない）。すべての相手、取引先が同じIMサービスを使ってくれていれば苦労はないが、なかなかそうもいかない。それならばと導入したのが「Meebo」だ。
Meeboは複数のIMサービスを統合し、かつ横断して利用できる。特に、ブラウザ上で操作できるので専用クライアントソフトのインストールを必要としない点が手軽で、Windows PC以外でも共通アカウントで使えるのが便利だ。Windows Live Messenger、ICQ、AIM、さらにはGoogle talk、（まだβ版だが）Facebookに対応しており、ごちゃつきがちな常駐アプリケーションを減らせる効果が十分にある。そして、Windows Live Messengerを使用する人も、Facebookを使う人も、一緒にまとめて一覧表示してくれるため、「あの人はどのIMサービスを使っているんだっけ」などと使用するサービスの違いを意識しなくてよい。
日本ユーザーにとっての難点は、Yahoo！Japan版のYahoo！メッセンジャーに対応していないことか。Meeboは海外のソフトウェアであり、Yahoo！Japan版は本国Yahoo！版とは異なる仕様で展開する独自サービスのためだろう。こちらは仕方ない。
利用は簡単だ。Meeboのアカウントを作成し、IMサービスのそれぞれで使うアカウント情報を登録するだけだ。こうすることで次回から、Meeboのアカウントでログインすると登録したすべてのIMサービスも一緒に利用できるようになる。Meeboは主に海外で利用されるサービスが中心とはいえ、70程度のIMサービスやSNSに対応している。グローバルで活動する人にも便利なサービスと言えるだろう。
●Meebo
・PC版
・Android版
・iOS版
●【手段.2】スマートフォンを活用「WhatsApp」「Viber」
モバイルオフィス環境を構築しようと計画するユーザーであれば、多くはスマートフォンもすでに活用しているだろう。スマートフォンや携帯電話は、常に携帯していると想定できるデバイスなので、当然ながら連絡するための手段としてPCより優れる部分が多々ある。例えばTwitterやFacebook、mixiなどのサービスが著名だが、そのほかに上記で述べたIMサービスも利用でき、かつさらに新しいサービスも次々に立ち上がっている。
その中で筆者が“連絡手段の確保”のために導入しているのは「WhatsApp」と「Viber」だ。それぞれiPhoneおよびAndroidスマートフォンに対応している。
WhatsAppはスマートフォン向けのIMアプリケーションで、SMS（ショートメッセージサービス）のように相手と文字列をやりとりできる。もっとも、SMSはどのスマートフォンでも標準機能として備わっているが、こちらは原則として（同キャリア間は無料、海外送信時は別額など、通信事業者別に諸条件はあるが）1通3.15円前後の料金が発生する。この点、WhatsAppでのやりとりは3Gではデータ通信料金の範囲に含まれ、自宅や公衆無線LANスポットなどの通信環境でも使えるので、1通＊円といった料金をほぼ気にせず利用できる。
また、相手の送信アドレスは電話番号で管理される仕組みであり、スマートフォンのアドレス帳に登録している人がWhatsAppを導入すれば、自動的にWhatsAppでコンタクトがとれるようになる。短文の文字列以外に、通話やチャット、メールなども送受信でき、プッシュ通知にも対応するため「相手に用件を伝える」の目的をかなりスムーズに果たせるわけだ。IMソフトのように自分の情況を「At work（仕事中）」「Busy（今忙しい）」などと通知しておくこともできる。
もう1つの「Viber」は、通話を主とするIP電話アプリケーションだ。Viberも前述したWhatsApp同様にスマートフォンの電話番号をもとに管理する仕組みなので、アドレス帳の登録と相手が同じアプリケーションをインストールする条件のみで利用できる。
Viberユーザー同士の通話料は無料だ（それぞれデータ通信料金は発生するが）。こちらは、特に海外ユーザーとのコミュニケーションに重宝する。IP電話が行えるサービスには「Skype」も知られ、PC用ソフトウェアも存在するが、こちらはSkypeのIDを教え合う必要がある。手軽さの面で筆者はViberを選択することにした次第だ。
Viberそのものの料金も2011年8月現在、無料だ。通話のほかに短文の文字列送信も可能で、基本機能はWhatsAppとかぶってはいる。ともあれ、相手がどんなサービスを利用していても対応可能な状態にするという理由で両方することにしている。
●WhatsApp Messenger
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●Viber
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●【手段.3】現在の情況を公開することでコミュニケーションを図る「foursquare」
次は位置情報サービスを兼ねたソーシャルネットワークサービス「foursquare」だ。今、自分はどこにいるのかを“相手に知ってもらう”ために活用する。
もちろんfoursquareでなくても、Twitterなどで自分の今いる場所を逐次つぶやいておけば代用できるのだが、foursquareは本来、決められた場所“venue”にチェックインすることで得点を得て、順位を争えるゲーム感覚もあるサービスである。このポイントで何らか金銭的な特典があるというものではないが、ゲーム性があることで積極的に使う気にさせる＝本来の“知ってもらう”目的も果たしやすくなるというわけである。
さて、業務においてはこうしたゲーム要素はあまり関係ない。モバイルオフィス環境を実施するとなると、むしろ自分がどこで何をしているかを発信することが業務を円滑にするような効果が期待できる。
例えば、モバイルオフィス環境とすることにしたある喫茶店に入り、foursquareで“チェックイン”すれば、相手に「自宅にはいない」といったことを理解してもらえる。通話するなら自宅の固定電話でなく携帯電話宛てがいい／そして携帯電話に電話をかけていい場所なのかどうか／そもそも日本にいるのか／現在活動中なのか──など、相手が判断する材料を提供できる。さらに、相手／取引先の近くにいるならば「近くまで来ているなら、1つお仕事の相談が」といったように営業につながることもあるかもしれない。
●foursquare
・PCサイト
・Android版
・iOS版
●「ビデオチャット／テレビ電話」も今後導入したい手段
これら以外に、インターネットを活用したコミュニケーションツールに「ビデオチャット」がある。こちらは音声、文字、視覚、触覚のうち、触覚を除く3つが利用できるため、意思疎通がよりしやすくなる。
最近のノートPCはWebカメラが標準搭載されるものも多く、Skypeや各種IMソフトなどで画面上で対面しながら会話できる。スマートデバイスでもiPhoneやiPad、Macで利用できる「FaceTime」やAndroid OS搭載デバイス向け「Google Talk」などが著名だ。（残念ながら広く普及しておらず、利用者もほとんどいないようだが）国内の3G携帯電話にも多くにテレビ電話機能が備わっている。モバイルオフィス環境の構築を理由に、改めてビデオチャット／テレビ電話機能を見直してみるのもよいのではないだろうか。
【石川ひさよし，ITmedia】
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モバイルニュース Android向けマルウェアで気をつけるべきこと
Android搭載端末の普及によってスマートフォンユーザーが増加する一方で、サイバー犯罪者たちも本格的にAndroidを標的にし始めているようだ。マカフィーの石川克也氏に話を聞いた。
【あなたのスマートフォンはだいじょうぶ？：Android向けマルウェアで気をつけるべきこと】
・モバイルセキュリティの現状
アップルの「iPhone」に始まったスマートフォンブームは、Android搭載端末の登場でさらに加速しつつある。キャリア各社から次々と新モデルが投入され、これまで携帯電話を使っていたユーザーも、スマートフォンを乗り換える人が増えてきた。PC同様に豊富なアプリケーションを利用でき、自由にインターネット上のサービスを利用できる点が好まれているのだろう。
ただし、PCと同等の機能を備えていることで、これまでPCがさらされてきたリスクとも無縁ではなくなった。その1つがマルウェアだ。特にスマートフォンは、個人につながる情報を多く持ち、決済端末として利用できるため、金銭の詐取を目的とした悪意のある者にとって見れば魅力的な攻撃対象になる。日々爆発的にユーザーが増加していればなおさらだろう。
現在、モバイル端末を対象にしたマルウェアの状況はどうなっているのだろうか。モバイルセキュリティの専門家であるマカフィーの石川克也氏に話を聞いた。
まずはじめに不安を感じている読者のために断っておくと、端末自体の盗難や紛失を除く“マルウェア”という視点に立てば、モバイル端末のセキュリティリスクはそれほど大きなものではなさそうだ。石川氏によれば、2011年7月末の時点で確認されたモバイル端末向けのマルウェアは約1200。秒単位で亜種が発生しているPCの状況に比べればまだまだ少ない。また、累計でみると半数以上はSymbian OS向けになっている。
ただし、もしあなたがAndroid端末を利用しているのであれば、この状況は長くは続かないかもしれない。石川氏が示したデータによれば、2011年に入ってAndroid OSに向けたマルウェアは急速に増加しており、2010年の8％から、全体の半数を超える51％に増加している。その要因として挙げられるのが、Android端末の普及とAndroid Marketの仕組みだ。アプリの配信に審査が発生するiOS端末やWindows Phoneと異なり、Android向けのアプリは、Android Marketを通じて誰でも簡単にアプリを配信できる。つまり、マルウェアの拡散も容易ということだ。
実際、2011年3月には、マルウェア（Droid Dream）を含むアプリがAndroid Marketで配信されてしまうという事件が起きた。石川氏は「重要なのは、PCでマルウェアを書ける人たちはAndroidでも書けるということです。開発ツールを使って攻撃コードを正規のアプリに混入できるため、亜種を作るのも非常に簡単です。また、これまでPCをターゲットに組織化されたサイバー犯罪者たちの動向（キャンペーンとしてAndroidを狙う）にも注視する必要はあるでしょう。Android端末の普及によって、この流れは加速するかもしれません」と警鐘を鳴らす。
●高機能化するモバイル端末向けマルウェア
モバイル端末向けマルウェアの特徴として、PCに比べ洗練化の度合いが早い点も挙げられる。過去を振り返ると、PC同様に初期段階では、アイコンをすべてドクロに変えるといったようなイタズラや自己顕示を目的としたマルウェアは見られたものの、その後かなり早い段階から、使用者に気づかれないようにプレミアムSMSを発信する“金銭詐取”を目的としたものが登場している。
また、先に挙げたDroid Dreamは、root権限を取得してSIM情報（IMSI）や端末情報（IMEI）を外部に送信するなどさらに高機能化している（ちなみにDroid Dreamはバックドアのほかにダウンローダーも含んでいる）。石川氏は「例えば今後は、感染した端末をボットネットで管理し、目的に応じて端末（OS）固有のぜい弱性を突くようなマルウェアをピンポイントで送り込むといったものが登場するかもしれません」と指摘する。「盗まれるのは現金そのものとは限りません。プリペイドの残高を増やしたり、何かのサービスで使われているポイントを移動する、あるいは個人情報そのものなど、金銭的な価値のあるものはすべて対象になります」。
●PCに感染したマルウェアと連携する「ZitMo」
もう1つ、高機能化するモバイル端末向けマルウェアの例として挙げられたのが、ZitMo（ZeuS in the Mobile）だ。もともとはSymbianやBlackBerryなどに向けて拡散していたものだが、最近になってAndroidにも対応している。
ZitMoは、ZeuSに感染した被害者のPCと連動して、オンラインバンキングが発行するワンタイムパスワードを不正に入手し、被害者の口座から預金を詐取するのを目的として作られたマルウェアだ。
ちなみに、ZitMoによる金銭的な被害が報告されているのは1件で、Androidでの報告はまだないようだ。ただし「SMSを自動転送するウイルスはめずらしくない」といい、「ワンタイムパスワードを使うような金融機関でさえ攻撃対象になるということは注視すべき点です」と石川氏は警告している。
●ユーザーが気をつけるべきこと
Android端末向けのマルウェアはまだまだ規模が小さく、実際の被害はほとんど報告されていないとはいえ、いずれPCと同じように深刻な状況になる可能性はある。ユーザーは何に気をつければいいのだろうか。
石川氏は、今後Android端末が直面する脅威を避けるためのポイントとして以下の6つを挙げた。
・知らない（不要な）アプリケーションはインストールしない
・アプリマーケットの素性をチェックする
・ユーザーの評価に目を通す
・インストール時のパーミッションを確認する
・Googleアカウントの管理を徹底する
・端末のroot化をしない
・セキュリティソフトを導入する
ただし、これらの点に気をつけておけばある程度のリスクは避けられるものの、問題がないわけではない。例えば、モバイル端末向けのセキュリティソフトは一般のアプリと同じレベルで動いており、システムの深いレベルで動作するPC向けのものとは決定的に異なる。
PCの場合、プログラムをダウンロードした時点で、あるいはインストールする時点で、さらには実行した時点のそれぞれでマルウェアを検知・排除する多層的な保護を実現しているが、Android端末向けのセキュリティソフトはそこまで高機能ではない（セキュリティソフトを起動してスキャンする必要がある）。
例えば、権限昇格を狙うマルウェアとして「DroidKungFu」が話題になったが、仮にユーザーがDroidKungFuの混入したアプリをダウンロードしても検知することはできないし、インストール時も同様だ。そして1度DroidKungFuに感染してしまうと駆除することもできない。現在セキュリティベンダー各社からリリースされている対策ソフトを眺めると、その機能の多くはスパム対策か、もしくはリモートでのデータ消去や位置検索など、紛失や盗難を想定した内容になっており、アンチマルウェアとしての機能には注力していない（現時点でのモバイル端末におけるリスクを考えるとこれはまったく正しいのだが）。
石川氏は「（セキュリティソフトが）一般アプリとしてしか動けないところにはがゆさを感じる面もあります。方法としては、ダウンローダーやインストーラーと一緒に動くような仕組みも考えられれますが、占有リソースやパフォーマンスに与える影響、コスト面など、各端末のメーカーさんやキャリアさんとも話し合う必要があるでしょう」と、モバイル端末におけるセキュリティの難しさも語っている。
【後藤治，ITmedia】
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【あなたのスマートフォンはだいじょうぶ？：Android向けマルウェアで気をつけるべきこと】
・モバイルセキュリティの現状
アップルの「iPhone」に始まったスマートフォンブームは、Android搭載端末の登場でさらに加速しつつある。キャリア各社から次々と新モデルが投入され、これまで携帯電話を使っていたユーザーも、スマートフォンを乗り換える人が増えてきた。PC同様に豊富なアプリケーションを利用でき、自由にインターネット上のサービスを利用できる点が好まれているのだろう。
ただし、PCと同等の機能を備えていることで、これまでPCがさらされてきたリスクとも無縁ではなくなった。その1つがマルウェアだ。特にスマートフォンは、個人につながる情報を多く持ち、決済端末として利用できるため、金銭の詐取を目的とした悪意のある者にとって見れば魅力的な攻撃対象になる。日々爆発的にユーザーが増加していればなおさらだろう。
現在、モバイル端末を対象にしたマルウェアの状況はどうなっているのだろうか。モバイルセキュリティの専門家であるマカフィーの石川克也氏に話を聞いた。
まずはじめに不安を感じている読者のために断っておくと、端末自体の盗難や紛失を除く“マルウェア”という視点に立てば、モバイル端末のセキュリティリスクはそれほど大きなものではなさそうだ。石川氏によれば、2011年7月末の時点で確認されたモバイル端末向けのマルウェアは約1200。秒単位で亜種が発生しているPCの状況に比べればまだまだ少ない。また、累計でみると半数以上はSymbian OS向けになっている。
ただし、もしあなたがAndroid端末を利用しているのであれば、この状況は長くは続かないかもしれない。石川氏が示したデータによれば、2011年に入ってAndroid OSに向けたマルウェアは急速に増加しており、2010年の8％から、全体の半数を超える51％に増加している。その要因として挙げられるのが、Android端末の普及とAndroid Marketの仕組みだ。アプリの配信に審査が発生するiOS端末やWindows Phoneと異なり、Android向けのアプリは、Android Marketを通じて誰でも簡単にアプリを配信できる。つまり、マルウェアの拡散も容易ということだ。
実際、2011年3月には、マルウェア（Droid Dream）を含むアプリがAndroid Marketで配信されてしまうという事件が起きた。石川氏は「重要なのは、PCでマルウェアを書ける人たちはAndroidでも書けるということです。開発ツールを使って攻撃コードを正規のアプリに混入できるため、亜種を作るのも非常に簡単です。また、これまでPCをターゲットに組織化されたサイバー犯罪者たちの動向（キャンペーンとしてAndroidを狙う）にも注視する必要はあるでしょう。Android端末の普及によって、この流れは加速するかもしれません」と警鐘を鳴らす。
●高機能化するモバイル端末向けマルウェア
モバイル端末向けマルウェアの特徴として、PCに比べ洗練化の度合いが早い点も挙げられる。過去を振り返ると、PC同様に初期段階では、アイコンをすべてドクロに変えるといったようなイタズラや自己顕示を目的としたマルウェアは見られたものの、その後かなり早い段階から、使用者に気づかれないようにプレミアムSMSを発信する“金銭詐取”を目的としたものが登場している。
また、先に挙げたDroid Dreamは、root権限を取得してSIM情報（IMSI）や端末情報（IMEI）を外部に送信するなどさらに高機能化している（ちなみにDroid Dreamはバックドアのほかにダウンローダーも含んでいる）。石川氏は「例えば今後は、感染した端末をボットネットで管理し、目的に応じて端末（OS）固有のぜい弱性を突くようなマルウェアをピンポイントで送り込むといったものが登場するかもしれません」と指摘する。「盗まれるのは現金そのものとは限りません。プリペイドの残高を増やしたり、何かのサービスで使われているポイントを移動する、あるいは個人情報そのものなど、金銭的な価値のあるものはすべて対象になります」。
●PCに感染したマルウェアと連携する「ZitMo」
もう1つ、高機能化するモバイル端末向けマルウェアの例として挙げられたのが、ZitMo（ZeuS in the Mobile）だ。もともとはSymbianやBlackBerryなどに向けて拡散していたものだが、最近になってAndroidにも対応している。
ZitMoは、ZeuSに感染した被害者のPCと連動して、オンラインバンキングが発行するワンタイムパスワードを不正に入手し、被害者の口座から預金を詐取するのを目的として作られたマルウェアだ。
ちなみに、ZitMoによる金銭的な被害が報告されているのは1件で、Androidでの報告はまだないようだ。ただし「SMSを自動転送するウイルスはめずらしくない」といい、「ワンタイムパスワードを使うような金融機関でさえ攻撃対象になるということは注視すべき点です」と石川氏は警告している。
●ユーザーが気をつけるべきこと
Android端末向けのマルウェアはまだまだ規模が小さく、実際の被害はほとんど報告されていないとはいえ、いずれPCと同じように深刻な状況になる可能性はある。ユーザーは何に気をつければいいのだろうか。
石川氏は、今後Android端末が直面する脅威を避けるためのポイントとして以下の6つを挙げた。
・知らない（不要な）アプリケーションはインストールしない
・アプリマーケットの素性をチェックする
・ユーザーの評価に目を通す
・インストール時のパーミッションを確認する
・Googleアカウントの管理を徹底する
・端末のroot化をしない
・セキュリティソフトを導入する
ただし、これらの点に気をつけておけばある程度のリスクは避けられるものの、問題がないわけではない。例えば、モバイル端末向けのセキュリティソフトは一般のアプリと同じレベルで動いており、システムの深いレベルで動作するPC向けのものとは決定的に異なる。
PCの場合、プログラムをダウンロードした時点で、あるいはインストールする時点で、さらには実行した時点のそれぞれでマルウェアを検知・排除する多層的な保護を実現しているが、Android端末向けのセキュリティソフトはそこまで高機能ではない（セキュリティソフトを起動してスキャンする必要がある）。
例えば、権限昇格を狙うマルウェアとして「DroidKungFu」が話題になったが、仮にユーザーがDroidKungFuの混入したアプリをダウンロードしても検知することはできないし、インストール時も同様だ。そして1度DroidKungFuに感染してしまうと駆除することもできない。現在セキュリティベンダー各社からリリースされている対策ソフトを眺めると、その機能の多くはスパム対策か、もしくはリモートでのデータ消去や位置検索など、紛失や盗難を想定した内容になっており、アンチマルウェアとしての機能には注力していない（現時点でのモバイル端末におけるリスクを考えるとこれはまったく正しいのだが）。
石川氏は「（セキュリティソフトが）一般アプリとしてしか動けないところにはがゆさを感じる面もあります。方法としては、ダウンローダーやインストーラーと一緒に動くような仕組みも考えられれますが、占有リソースやパフォーマンスに与える影響、コスト面など、各端末のメーカーさんやキャリアさんとも話し合う必要があるでしょう」と、モバイル端末におけるセキュリティの難しさも語っている。
【後藤治，ITmedia】
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