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今週もよろしくお願い致します。
Ciao
おはようございます☀
今週の相場は、週前半に半導体株を中心とした買いが入りやすい一方、週後半にかけて米国の物価指標やメジャーSQを控えて、ボラタイルな一週間になりそうです。
翌週にはFOMCと日銀金融政策決定会合も控えているため、単純に上値を追うというより、金利や為替の動きを確認しながら慎重にポジションを取る局面と考えています。
週初の日本株は比較的しっかりしたスタートが期待されます。前週末の米国株は下落したものの、シカゴ日経平均先物は大証終値を大きく上回って取引を終えており、半導体・メモリー関連への物色が日本市場にも波及する可能性があります。
一方、9月7日の米国市場はレイバーデーで休場となるため、週初は海外投資家の参加が少なく、売買高が膨らみにくい点には注意したいところです。
今週最大の焦点は、米国のインフレ指標です。
9月4日に発表された8月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比16.2万人増と市場予想を上回り、失業率も4.1％で横ばいとなりました。労働市場の底堅さが確認されたことで、9月FOMCでの利上げ観測が再び高まり、市場では利上げ確率が6割程度まで上昇しています。
そのため、今週は雇用よりもインフレがどこまで粘着的なのかがより重要になります。9月10日に8月の米卸売物価指数（PPI）、11日には8月の米消費者物価指数（CPI）が発表されます。
7月のCPIは前年比3.4％、コアCPIは2.5％でしたが、足元では原油高やサービス価格の上昇も続いています。
CPIが予想を上回れば、9月FOMCでの利上げ観測がさらに強まり、米長期金利上昇、ドル高、ハイテク株安につながる可能性があります。逆にインフレ鈍化が確認されれば、金利上昇への警戒が後退し、グロース株には買い戻しが入りやすくなりそうです。
債券市場も重要です。米財務省は9月9日から長期国債の買い戻し枠を拡大し、10～30年ゾーンの1回当たりの買い戻し上限を従来の20億ドルから少なくとも40億ドルへ引き上げます。
米財政への懸念から長期金利が高止まりしている中、今回の措置によって国債市場の需給がどこまで改善するのかにも注目です。
企業関連ではAI投資の実態を確認する材料が相次ぎます。TSMCは8月の月次売上高を発表する予定で、AI向け半導体需要が引き続き高い伸びを維持しているかが、日本の半導体製造装置株や電子部品株にも影響しそうです。
TSMCは7月までの2026年累計売上高が前年同期比37.0％増と高い伸びを維持しています。
さらに米国では、オラクルが9月10日の米国市場終了後、日本時間では11日朝に決算を発表します。
AIデータセンターへの巨額投資を進める企業だけに、クラウド事業の成長と同時に、設備投資負担やキャッシュフローも注目されます。
国内では9月11日に株価指数先物・オプション9月限のメジャーSQ算出を迎えます。SQ週は先物主導で指数が振れやすく、特に日経平均への寄与度が大きい半導体株や値がさ株では、企業固有の材料とは関係なく値動きが大きくなるケースがあります。
足元の日経平均は高値圏にあることから、SQに絡むポジション調整が重なると、一時的にボラティリティが高まる可能性には注意しておきたいです。
為替についても、今週はドル円が日本株の方向感を左右しそうです。先週は日銀の利上げ観測が強まったことで急速に円高が進む場面がありましたが、その後は強い米雇用統計を受けて米金利が上昇し、ドル買い材料も出ています。
加えて、中東情勢と原油価格にも注目。米国とイランを巡る緊張が続いており、ホルムズ海峡周辺の供給不安が原油価格を押し上げれば、再びインフレ懸念と長期金利上昇につながります。
9月6日のOPECプラス会合では10月の生産方針が据え置かれましたが、現在は増産・減産以上に地政学リスクによる供給制約の影響が大きくなっています。
翌週の日米金融政策を前に市場の期待が大きく動く週と考え、現金余力を残しながら、調整時に買いたい銘柄をあらかじめ整理しておくのがよいと思います。
先週の相場については、昨日のブログにまとめましたので、よろしければご覧くださいませ。
それでは今週もよろしくお願いいたします。
より良い1週間となりますように。