昨日の記事で、自民党の現安倍晋三首相を始めとする清和会所属の歴代首相は、戦略国際問題研究所（CSIS）の操り人形であると述べましたが、このCSISの上部組織である外交問題評議会（CFR）について、以下にしたためました。
（昨日の記事）
自民党（１）ロシア「領土割譲禁止」明記を検討
2020-02-14
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12575062628.html
（前回記事）
ワンワールド（１）ジョン・レノンは殺された
2020-02-13
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12574873874.html
ビートルズのジョン・レノンは、彼らの世界人口削減の意図を激白した故に殺される。
以下、本題
外交問題評議会（Council on Foreign Relations, 略称はCFR）は、アメリカ合衆国のシンクタンクを含む超党派組織。
Founded in 1921, the CFR has been on a mission to forming a socialist world government under the United Nations and not the US Constitution.
1921年に設立された外交問題評議会（CFR）は米国憲法の下ではなく、国連の下で≪国家を破壊し、国際金融資本による≫社会主義の世界政府（ワンワールド）を樹立することを使命とする。
改めて言うならば、外交問題評議会（CFR）の目指す「国際連合世界政府」（ワンワールド）とは、権力と軍事力（＝国連平和維持軍）を、どの個々の国家も対抗できない水準に強化すると共に、アメリカ自身も含めて個々の国家の統治権と軍備を放棄させ、国際金融資本による世界統一統治構想である。
そのプロセスとして、外交問題評議会（CFR）のメンバーと、ロックフェラー財閥とモルガン財閥は、政府や有名大学、マスコミを支配し、世界政府（ワンワールド）の国際主義を浸透させるために、アメリカの伝統的文化基盤を徹底的に破壊した。
究極の構想は、我々一般市民を、無駄飯食いのゴイム（家畜）、或いはサーフ（奴隷、serf）と命名し、世界人口の９割削減であり、世界に残存するのは一部の選ばれたユダヤ人とそれを支える軍隊のみとしている。
拠って、国連の組織であるWHO（世界保健機構）が、人口問題評議会に参加している国々に対して、人間の免疫力を破壊するウイルスを開発するように指示。エイズやサーズ、鳥インフルエンザや、今大騒ぎしている武漢肺炎コロナウィルスは、その一環である。
同時に、WHO（世界保健機構）はそれらのウイルス用ワクチンを開発させ、ワクチンの中に、不妊剤や人間の神経や免疫力を破壊する毒薬を仕込ませている。
即ち、一般市民である無駄飯食いのゴイム（家畜）やサーフ（奴隷）は、繰り返される種々のワクチン接種により、人間の神経組織は目に見えない形で破壊されていき、同時に免疫力は低下していき、或いは、生殖能力は劣化し、それがDNAとして遺伝され、やがては無駄飯食いのゴイム（家畜）やサーフ（奴隷）は滅亡するというシナリオになっている。
日本での代表的な例は、中曽根政権時代に政府が導入したエイズの生ワクチンであろう。生ワクチンは危険であると言われているにも拘わらず、日本国民に生ワクチンを接種し、多くの国民を罹患させた。
これに輪をかけたのが医療業界である。病院はエイズ患者一人当たり一ヶ月だけで約270万円、年間３,０００万円の治療費を数年にわたって入手できるから、生ワクチンの害悪が世界的に大騒ぎになっても、生ワクチン接種を止めようとしなかったのである。
無論、病院にはこの他にワクチンメーカーや高額な治療薬メーカーからのバックマージンも入る。笑いが止まらないのである。
最近ではアルミニウムを含む犬の不妊剤入り子宮頸がんワクチンで、日本の少女約３００万人（1994年～1999生れ、当時小６から高１）に接種した。故に彼女らが成人した今、一部の女子に何らかの身体障害や子供が出来にくいのは寧ろ当然でもある。
世界人口削減を図るWHOの『ワクチンの安全性に関する世界諮問委員会 (WHO’s Global Advisory Committee on Vaccine Safety; GACVS)』は、2007年6月、２種の HPVワクチンの安全性に大きな問題はない(“good safety profiles”)との結論を出し 、さらに 2008年12月には ４価ワクチンの市販後調査をレビューし、その結論に変化のないことを報告している。WHOならではの結論である。
但し、表面的には、外交問題評議会（CFR）の設立目的は「アメリカに影響を与えうる国際問題についての会議を継続的に行なう」とされた。
そして、外交問題・世界情勢を分析・研究する非営利の会員制組織とし、アメリカの対外政策決定に対して著しい影響力を持つと言われている。
日本政府を操る戦略国際問題研究所（CSIS）は、外交問題評議会（CFR）の下部組織である。
CFRの名誉会長はデイヴィッド・ロックフェラー。会長はリチャード・ハース（前国務省政策企画局長）。理事長はピーター・G・ピーターソン（元商務長官、ブラックストーン・グループ会長）。
ニューヨークのCFR（外交問題評議会本部）ビルはロックフェラー財閥関係者から寄付された
会員数は約4000名であり、企業会員も多い。会員はアメリカ政府関係者、公的機関、議会、国際金融機関、大企業、大学、コンサルティング・ファーム等に多数存在する。会員は合衆国市民と永住権獲得者に限定されている。
資金源は会員会費、出版物収入、個人、財団などからの寄付などからなり、米国および他国政府からの金銭的補助を受けていない。現在の収入は企業会員からの会費が中心となっている。
寧ろ当然と言える。世界の主権在民の現国家を破壊し、国際金融資本が従来の国家に代わり、世界を一つの国体（ワンワールド主義）に再編する意図だから、主な資金源は、国際金融資本の企業が供出する。
CFR（外交問題評議会）は共産主義
※ワンワールドへのプロセスとしての共産主義。
設立者のハウス大佐は、国際社会主義思想のシンパだった。
サンフランシスコ講和会議（註）には実に74名におよぶCFRメンバーがアメリカの人員として参加して、ロックフェラー財閥およびモルガン財閥の意思を代弁して、ソビエト支援のプロパガンダを行った。
（註）サンフランシスコ講和会議
１９５１年９月、日本とアメリカなど西側諸国との第二次世界大戦の講和会議。サンフランシスコ平和条約条約が締結され日本の主権回復が認められた。
但し、この会議に出席した吉田茂首相は『日本国の主権回復』と国内で説明しているが、英文の締結書には『日本民族（the Japanese）の主権回復』と書かれているが、『日本国（Japan）の主権回復』とは書かれていない。
第二次世界大戦後の共産圏の急拡大は、CFR（外交問題評議会）が積極的に推進した。その目的はアメリカ、ソ連をそれぞれ中心とする冷戦体制の構築であり、世界分割だった。
CFR（外交問題評議会）の政策により、７億人（東ドイツや東欧）がソビエト陣営に「売り渡された」。
中国の国共内戦の際には、国務省内の会員が中国共産党を支援する政策を実施した
レーシー・ジョーダン少佐は、
「フランクリン・ルーズベルト大統領の側近ハリー・ホプキンスは、意図的にソ連に原爆技術を移転した」とアメリカ議会委員会で宣誓供述した。ホプキンスはCFR外交問題評議会会員だった（ソ連の原爆実験は1949年）。
アメリカ政府中枢の外交問題評議会メンバー
大統領
CIA長官
国防長官
財務長官
国務長官
※長文になったので、ここで一旦打ち切ります。
（参考、引用文献一部）
CFR外交問題評議会（ウィキペディア）
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%96%E4%BA%A4%E5%95%8F%E9%A1%8C%E8%A9%95%E8%AD%B0%E4%BC%9A
ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン
9 作業チーム報告書（案）
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000000yw9d-att/2r9852000000ywhh.pdf
CFR
拙稿 憲法改正：日本は非独立国
2018/06/08
拙稿その他
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