北欧での乳がん減少の理由
乳がんの８０％は朝食にパンを食べている人に発生するということをご存じだろうか。
この件はさて置き、北欧での乳がんの減少は、乳がん検診ではなく、乳製品の消費を減らしたからである。
日本政府はこのことを隠し、欧米は乳がん検診で死亡者が激減したと詐称し、盛んに「乳がん検診！乳がん検診！」とわめく。
この記事は、2018/06/23、ヤフブロに掲載した拙稿である。
改めて申し上げると、
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バターなどの乳製品の消費を減らしたら、乳がんが自然に減る
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この実例の記事があったので、それを掲載する。
バターやチーズに「脂肪税」
乳がんとバター
２０００年ごろから北欧で乳がんの死亡率が減っている。たとえば、１９８７～９年のスウェーデンの乳がん死亡率（ヨーロッパ標準人口１０万対）は２５・６であったが、２００４～６年には２２・０へと１６％減った。
この減少はスウェーデンがいち早く取りいれたマンモグラフィ検診の効果であると喧伝されている。
しかし、オ―ティエ（Autier）らによると、スウェーデンでの死亡率はマンモ検診が導入される以前の１９７２年ごろから低下し始め、その減少傾向は検診の普及によって何ら影響を受けなかった。
また、スウェーデンより１０年以上遅れてマンモ検診を導入したノルウェイでも検診の影響を受けることなく、乳がん死亡率は低下している。つまり、北欧で見られた乳がん死亡の減少は乳がん検診によるものではない。
＊Autier P, Boniol M, Gavin A, Vatten LJ. Breast cancer mortality in neighbouring European countries with different levels of screening but similar access to treatment: trend analysis of WHO mortality database. BMJ 2011; 343:d4411. doi: 10.1136/bmj.d4411.
では、何が北欧の乳がん死亡を減少させたのか。
１９８０年代以降に北欧人の生活に起った大きな変化は、彼らがバターの消費量を大幅に減らしたことにある。
たとえば、国連食糧農業機関（FAO）の資料によると、スウェーデンのバター消費量は１９８０～９年には年間一人当たり平均６・７ｋｇであったが、２００３～７年には３・０ｋｇと半減している（下図）。
ノルウェイ、デンマーク、フィンランドのバター消費量も同様である。飽和脂肪酸の多い動物脂肪が北欧人の死亡の中核を占める心筋梗塞（冠動脈硬化）の原因とみなされるようになって、北欧人は乳脂肪（バター）を食べなくなった。このことが幸いして乳がん死亡も減るようになったのである。（註１）（註２）
（註１）北欧人が乳脂肪（バター）を食べなくなったからと言って、その年から直ぐに乳がんが減ったわけではない。やはり乳がんの減少となるのは、食べなくなってから５～１０年以上経過後である。
（註２）このように乳がん検診が始まったのは、減少が始まってからである。日本政府や医療業界は、その現象を称して、乳がん検診の効果で減少したとうそぶく。そして発がん器であるマンモグラフィへと導く。
妊娠しているメス牛が分泌するミルクには大量の女性ホルモン（エストロゲンとプロゲステロン）が含まれている。とくにスィーツのクリームとバターは脂溶性の女性ホルモンの宝庫である。
北欧人がバターを食べなくなったことが北欧における乳がん死亡減少の背景にある。
日本人のバター消費量は北欧に比べて少ないが、上図のように減少することなく推移している。日本女性の乳がん死亡が一向に減らない理由がお解りいただけるだろう。
なお、日本経済新聞のウェブ版（２０１１年１０月３日）は、デンマーク政府が２０１１年１０月１日からバター・チーズなどの飽和脂肪の多い食品に「脂肪税」を課すことになったとして、次のように伝えている。
〇デンマーク、バターなどに「脂肪税」 健康増進狙う
【ロンドン＝共同】デンマーク政府は国民の平均寿命を延ばすため、バターなどの動物性脂肪に多く含まれる飽和脂肪酸を一定以上含む食品に対する課税を１日から開始した。英メディアなどが２日までに伝えた。英ＢＢＣ放送は、脂肪への課税は世界で初とみられると伝えた。 （註３）
（註３）
Denmark introduced a fat tax in 2011 but repealed it by 2013 when it found consumers shopping across the border for high fat goods. BBC News 2016/07/13
デンマークは2011年に脂肪税を導入したが、消費者が高脂肪食品のために国境を越えて買い物をしていることを発見した2013年までにそれを廃止した。
飽和脂肪酸を多く摂取すると、動脈硬化などを引き起こす悪玉コレステロールが増加するとされている。課税によって肥満の原因となる食品の消費を減らすことで、国民の健康を守る狙いがある。
英メディアなどによると、2.3％以上の飽和脂肪を含むバター、チーズ、加工食品などが課税対象で、飽和脂肪１キロあたり16クローネ（約220円）の税金がかかる。
課税によって、約22億クローネの税収が見込まれており、バターの消費量は約15％減少するとみられている。
欧州ではハンガリー政府が先月、肥満防止のため、スナック菓子や清涼飲料水など塩分や糖分が特に高い食品に対する課税策を導入した。
脂肪税が課されるのは「２・３％以上の飽和脂肪を含む食品」である。２・３％という半端な数字が面白い。なぜ、２％あるいは２・５％でなく、２・３％なのか？
五訂増補・日本食品分析表によると、デンマークや日本で搾られているホルスタイン牛乳の乳脂肪は３・７％で、飽和脂肪は２・３６％である。すなわち、デンマーク政府は牛乳を課税対象とするために２・３％という数字を選んだのである。デンマークの脂肪税（fat tax）は牛乳税（milk taxあるいはdairy tax）である。
なぜ、牛乳に税金？ 牛乳が多量の女性ホルモンを含んでいるからである。
（ソース）
http://www.eps1.comlink.ne.jp/~mayus/lifestyle2/BCandButter.html
日本の現状
学校給食にパンと牛乳がつきもの。パンをご飯類に変えた学校でも、牛乳は必ず児童に飲ませる。将来の乳がんや諸々の病人の創造である。
ご存知、北欧諸国と違って、日本政府の文科省、厚労省、並びに地方自治体長はそもそも一般市民や子供たちの健康や安全などは考えていない。
自分たちの利益の為、米国の圧力や多額な政治献金をする業界や票田である圧力団体・組織の意向に沿い動く。
教育長並びに教育委員も、知事、又は市町村長が議会の同意を得て任命するので政治がらみである。一向に止まないいじめの隠蔽や無視がその典型的例である。
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（次回記事）
牛乳のリスク（６）禁乳で乳がん完治物語
2019-10-05
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12532831870.html
（前回記事）
牛乳のリスク（４）切れる子供の原因
2019-10-04
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12532195523.html
（初回記事）
牛乳のリスク（１）飲むな飲ますな
2019-09-29
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12530765518.html
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