鬼才と言われる人は少なからずいるが、この副島隆彦氏は本物の鬼才です。2009年に出版した「恐慌前夜」でリーマン・ブラザーズは潰れるとの近未来予測をし、１ヶ月後にはそれが実現しました。それ以来、副島氏をウォッチしています。その後の近未来予測は、たまに当たりますが外れることが多いです。どうやら、大ホームランか三振かというタイプのようです。今回の近未来予測は「2018年4月 米軍が北朝鮮を爆撃。そして中国軍が侵攻して制圧する」というものです。詳しくは本書をお読みください。
これは以前、書いたものですが、三宅久之さんが、その間お亡くなりになったこと以外、内容を変更する必要はないと思います。コンプライアンスの問題ついての不手際が、毎日新聞に致命的な打撃を与えたという面白いテーマだと思いますので、取り上げてみます。
毎日新聞。残念ながら、経営難に陥って久しい。その中で、紙面の高いクオリティを保つべく頑張っている記者の方々には敬意を払うものであるが、他紙に比べて劣勢であることは否めない。現在の販売部数はおおよそ、読売新聞1000万部。朝日新聞800万部。毎日新聞350万部。日経新聞300万部、産経新聞160万部という状況である。
元々、大手紙の中で創刊は一番古く、戦前までは日本最大の部数を誇っていた。GHQの思想の影響などもあり、戦後、朝日新聞が毎日新聞に肩を並べるようになったが、依然として、毎日は朝日と並んで大手新聞の中ではダントツの２強であった。
三宅久之さんは政治記者として昭和27年（1952年）に毎日新聞に入社したのであるが、その理由は、試験日が同じだった毎日新聞のライバル朝日新聞は論調が嫌いだったという。このころ、毎日、朝日は二大紙と言われており、遙かに格下の読売新聞には入社試験は受かったものの入ることなど考えなかったという。また、当時、日経新聞は株の売買をする一部の特殊な人向けの新聞と見られていたという。
その毎日新聞の販売部数が凋落し、現在のような経営難に陥ったのはどうしてなのか。私は以前から興味があったのだが、それについて、三宅久之氏の証言で新たにわかったことがあった。
そのきっかけになったのが、TBS系のドラマ「運命の人」のモデルになった「西山事件」だという。
「西山事件」とは、1971年 の沖縄返還協定 に関する日米間の密約情報を、毎日新聞政治部記者の西山太吉 が外務省の蓮見事務官を騙し肉体関係を利用して入手した。この密約情報が社会党 にわたり、国会で政府を追求して大問題となり、2人は逮捕された。密約の内容よりも肉体関係を利用した卑劣な手口などに関心が集まり、報道の自由がどこまで許されるのか物議を醸した。西山と女性事務官は国家公務員法 の守秘義務違反で有罪となった。この西山事件により毎日新聞は全国的な不買運動に悩まされた。また、この事件の後、西山の所属した毎日新聞社は、本事件での西山のセックススキャンダル報道を理由とした全国的な不買運動 により発行部数が減少し、全国紙の販売競争から脱落した。また、オイルショック による広告収入減等もあり、1977年に会社更生法を適用。その後、負債を整理する旧社（株式会社毎日）と、通常の業務を行う新社（株式会社毎日新聞社）とに分離する「新旧分離方式」により会社を再建。
三宅さんの記憶によれば、当時は自民党の佐藤栄作総理の時代。佐藤総理の地元山口県は「毎日新聞の金城湯池」と呼ばれていたが、「西山事件」以後、部数が半分以下に激減してしまったという。そのような不買運動が全国的に広がり全国的な販売部数の減少を招いてしまったという。スクープした沖縄返還を巡る日米政府の密約の報道内容は正しかったことが今では明らかになっているだけに残念な出来事というしかない。
大手マスコミの扱いは小さいし、これを問題視した報道も少ない「野党の質問時間削減」問題。安倍政権が国会での野党の口封じを行おうとしている。今でも、モリカケ問題始め、問題のあるテーマを野党が国会で政府を追及しても時間切れになってしまうのが通例である。それを、さらに野党の質問時間を大幅に削減するなど、合法的な言論封じ以外の何物でもない。以下に、日刊ゲンダイの記事を引くが、他の大手マスコミもこの問題には是非、論陣を張って反対してほしい。
野党が憲法に基づいて要求した臨時国会召集を無視して解散したと思ったら、今度はこれだ。政府・自民党が獲得議席に応じて野党の質問時間の削減を要求している問題。自民党の森山裕国対委員長は、党内から質問機会の拡大を求める声があると寝言を言っているらしいが、冗談ではない。
立憲民主党や共産党など野党各党は３１日、国会内で国対委員長会談を開き、質問時間の削減を拒否する認識で一致。結束して対応することを申し合わせた。
実は自民党が野党の質問時間削減を要求するのは今回が初めてじゃない。２００５年９月の郵政選挙でバカ勝ちした時も、１３年７月の参院選後に「ねじれ国会」が解消された時も、それぞれ野党の質問時間削減を要求し、突っぱねられている。
「獲得議席に応じて」とは一見、もっともらしく聞こえるが全く違う。国会に提出される法案については既に政府・与党で十分、中身を議論したものだ。自民議員が質問したいのであれば、その過程でやれば済む話だ。■谷川議員は「時間が余っている」と般若心経
許せないのは自民党が過去に野党に下野した際、質問時間の大幅増を求めていたことだ。９３年の細川連立内閣では、自民党は代表質問で、それまでの３倍の時間配分を要求。予算委では、総質疑時間２２時間のうち、実に８割以上を占める１８時間４５分が自民党に割り当てられていた。それなのに与党になった途端、野党の質問時間を減らせ、とはよくぞ言えたものだ。
タダでさえ、今の自民党は安倍ユーゲントみたいな議員ばかりだから、質問時間を増やせば、それこそ北朝鮮のようなマンセー国会になりかねない。それに昨年１１月の衆院内閣委でカジノ法案が審議された時、質問に立った自民党の谷川弥一議員は「あまりにも時間が余っている」と言って４０分の質問時間中に般若心経を唱えたり、「夏目漱石が好きだ」と言って文学論を展開したりしていたではないか。衆院事務局に３３年間勤め、国会運営を熟知する元参院議員の平野貞夫氏がこう言う。「議会制民主主義というのは少数者、つまり野党に発言の権利を与えるということが原則。国会の慣例でも何でもありません。この原則を野党も理解していないが、自民党のムチャクチャな要求が通るようでは、いよいよ日本の議会制政治はおしまいですよ」
「（森友・加計問題は）誠意を持って丁寧に説明していきたい」。選挙後、安倍首相はＴＶカメラの前でこう言っていたが、やっぱり大ウソつきだった。
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/216718/1
英国では天気が変わりやすいために、「英国人は一生のうち６カ月間相当を天候に関する会話に費やす」という調査結果もあるそうです。日本人も天気の話はよくしますよね。ちなみに会話のとっかかりとして昔から言われているのが下記の「木戸にたてかけし衣食住」です。
キ（季節 ：お正月やお祭りなど季節の出来事など）
ド（道楽 ：趣味や関心事など）
ニ（ニュース：身近な話題や今騒がれて事柄など）
タ（旅 ：土産話など）
テ（天気 ：天気）
カ（家庭 ：家族の近況など）
ケ（健康 ：健康管理、ダイエットや運動など）
シ（仕事 ：景気や会社での事など）
衣（衣服 ：服装や流行など）
食（食べ物 ：旬の食材や好きな食べ物など）
住（住まい ：住宅や庭、出身地など）
なお、政治、宗教、スポーツ（３Ｓ）の話題は、信念が入り込みやすく、意見が対立した場合に相手の心証を害する可能性があるため、とくに相手の事がまだよく分らない場合にはこれらの話題は避けたほうが無難だといわれています。
私も３０年来の「朝生」ファンである。確かに以前と比べるとワクワク感が薄れたのは確かだ。しかし、この番組がなくなると貴重な気骨のある番組がまた一つなくなってしまう。田原総一朗がいなくなればこの番組は成り立たない。田原さんにはいつまでも元気で頑張っていただきたい。
「朝生」の愛称でもおなじみのテレビ朝日系の討論番組「朝まで生テレビ！」が４月で放送３０年を迎えた。天皇論、原発、新興宗教…。タブーとされたテーマに切り込み、「言論の場」としてテレビの存在感を高めた功績は大きい。ただ近年は、時代の変化から勢いの衰えを指摘する声もある。名物番組がメディア史上で果たした役割を考える。
「冷戦が終わると論争の質が大きく変わる。番組にすれば面白いと思った」。番組の立ち上げに関わり、司会を務め続けてきたジャーナリスト、田原総一朗さん（８３）は振り返る。初回の放送は、冷戦終結の兆しが見えていた１９８７年４月２４日。中曽根康弘政権の功罪を特集した。
最大の功績は、タブーのない「自由な言論の場」をテレビに確立したことだろう。昭和天皇の病状悪化が伝えられた８８年、自粛ムードの中、天皇論を取り上げた。その後も部落差別、新興宗教、暴力団など当時のテレビが扱わなかったテーマで、当事者を粘り強く説き伏せスタジオに呼んだ。台本はあるが、「ズタズタになることがほとんど」と田原さん。真剣勝負の論争だけでなく、放送中に出演者が怒って退席するなどハプニングにも事欠かず、知的さとエンターテインメント性を兼ね備えた刺激が視聴者を引きつけた。
共感、反感、感心、憤り、あきれ…。出演者の放つ「論」に対して、視聴者はさまざまな感情を抱き、討論を疑似体験できる。そんな構成も長寿番組となり得た一因だろう。番組の鈴木裕美子チーフプロデューサーは「視聴者に考えるきっかけを提供したい。今あることを疑えと」と説明する。深夜にもかかわらず、放送中に毎回約１千件の意見が寄せられる。「視聴者も第三の出演者のような位置づけ。応援しながら見てくれている」
番組からはスター論客が生まれ、論壇を活性化させた。この番組の「功」といえる。映画監督の大島渚さん（故人）や作家の野坂昭如さん（同）といった戦争を知る常連出演者の「理屈抜きの反戦」（田原さん）は重みがあった。新進気鋭の文化人も活躍し、前都知事で国際政治学者の舛添要一さんや、経済人類学者の栗本慎一郎さんらも広く知られるようになった。
一方で、スターの創出を否定的に捉える見方があるのも事実だ。「この番組で知名度を得て政治家となった人は少なくない。出演者の知名度向上に利用された側面があったことは否めない」。１９９３年以降、出演を重ねている評論家の潮匡人（うしお・まさと）さんはメディアとしての「罪」の部分をそう指摘する。
潮さんは番組の変容も指摘する。「１９８０年代末から９０年代前半にかけてのワクワク感が薄れている」。現在の朝生についてこう述べ、その理由を「当時に比べて思想的な対立が減り、議論のタブーもなくなった。論壇の退潮が影を落としているのかもしれない」と分析する。さらに社会の情報化による影響も避けられない。上智大の碓井広義教授（メディア文化論）は「誰もがインターネットで日常的に多様な情報にアクセスできるようになった。かつて朝生でしか見られないという『言論』の特別さが失われた」と指摘したうえで、次のようにエールを送る。
「朝生の本質は『誰が何を語るのか』だ。テレビのあり方が変化を迫られる中で、放送３０年以降の番組をどう踏み出していくのか、その模索に期待したい」（文化部 玉崎栄次）