テレビはもう滅びるのみ、どうしようもない番組しかないと言う人々も、「地震や台風の報道はやはりテレビだ、ことにNHKは実に有用だ。」という間違った認識の発言がでてくる。重大災害が起こるとテレビなどのマスコミは「ほら、やっぱり俺たちは社会に欠かせない存在だろう。」と言いたそうだ。
そんなことでは既存のテレビも新聞もなくならない。
まずテレビは自分の組織の利益しか考えておらず、報道を通じて被災者等を助けたり励ましたりしようとは、一切考えていない。その証拠に被害者救済になんら寄与しない報道が山のようにある。
そんなのはどの職業でも同じじゃないかと思うかもしれないが、そうではない。利益主義の医師でも患者が治ってうれしいこともあるし、飲食業でも料理が評価されるとうれしいという面も多少はあるのだ。マスコミは特別なのだ。そもそも他人からちやほやされたいという以外にそんな職業を選ぶはずはない。
とはいえ、従来はマスコミの報道をたよりに災害を乗り切るしかなかった。例えば親父が碌な仕事もせず、酒飲みであっても3歳の子どもは、その父を頼るしかない。なんとか他人の助けも借りながら生きていくしかないのだ。国民における従来のマスコミもそんなものだったのだ。
では時代遅れで国民の命など一切考えないマスコミに代わるものはあるのか。いまでもネットでかなりの情報を得ることができるが、まだ使いづらい部分があり、引き続き改良の余地があるので、より良きものに改善するべきだ。
また、気象庁や消防、警察など主要機関は独自の動画配信を行うべき。専属の広報担当を育成する。専門知識はあっても話術が弱いため、情報が伝わりにくいことがある。テレビショッピングのようにいかにも詐欺だと思われるような話し方は困るが、普通以上のアナウンス技術は必要だ。それらを既存のyou tubeまたは専用の動画配信ソフトで配信し、ITが苦手な人でもボタン一つでいつでも見られるようにする。そうすればインチキテレビ、お涙頂戴テレビ、不安を煽る脅かしテレビなど見ないで、専門チャンネルを皆が見るようになるはずだ。