精神科医とチームを組む臨床心理士が契約企業に常駐し、うつ病などで休職中の社員が職場復帰できるかどうかを判断、復帰後の就業プログラムも作る。
医学部内に6月をめどに事業・研究拠点となる「ストレス研究センター」を設け、契約企業を増やす。
企業には精神科医2人と臨床心理士3人のチームを派遣し、支援にあたる。
精神科医2人は週2回ずつ企業で勤務し、臨床心理士は常駐する。……
具体的には休職中の社員と面談し、専門家の立場から仕事に復帰できる状態かどうか判断する。
人事担当者や上司と相談し、復帰する社員に合わせた勤務時間や業務内容など就業プログラムも作成。
社員と面談を重ねながら、通常勤務に戻れるようサポートする。……
同大医学部の加藤元一郎教授は「企業にとって社員の精神的不調の経済的損失は大きい。
各企業の業務や社内文化も理解しながら支援を進めたい」としている。
＜4月25日付日経新聞夕刊より＞
慶応大と大企業が手を組んで、メンタルヘルス対策に乗り出しました。
素晴らしい取り組みです。
体力のある会社だからこそ、できること。
では、そこまで手もお金も時間もかけられない会社のメンタルヘルス対策は、どうすればいいのか。
悩ましい課題ですね。
るんるん♪語録／4月25日
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