6月は全国的に定期人事異動を実施する企業が多い。
2週間前の内示を経て、7月1日というスケジュールが大半だ。
弊社も同様に、上記スケジュールで行われる予定で、
内示を前に、他の社員の異動を予想したりするなど、
社員全員が”人事部長”と化す。毎年の光景だ。
テレビ局は全般的に総合職として採用するため、
新聞社のように専門職種別には行われない。
報道記者、ディレクターなど報道制作部門に配置されたとしても、
会社側はジェネラリストを育成する観点から、
定期的に異動するのが常である。
現下の人事方針に沿えば、職員は様々な部門で様々な経験と知識を得るため、
社全体に放送全般に通じたジェネラリストが育成される土壌があるものの、
専門性の高い報道記者をはじめ、ディレクター、プロデューサーなどが
育ちにくいという弊害があるのも事実である。
テレビ局の人事異動の実態を知らずに入社してしまうと、
希望に沿わず、また、予想もしない配属を強いられることもある。
特に、地方局は組織規模が東京キー局に比較して、人員が少ないことから、
ある職員が一定の部署に長く配属されると組織のマンネリ化を招く
問題が生じることも多々ある。
一方で、このようなローテーション人事の弊害も少なくはない。
高い専門性が求めらる記者、番組ディレクターなどは数年で一人前に育つケースは少ない。
スキルと経験を兼ね備えた人材こそが、
質が高く、視聴者のニーズに応えた番組の制作に貢献できるのである。
人材を育成するうえで、テレビ局も大きな決断の前に立たされている。
一喜一憂の人事異動。
どうなることか。ケセラセラ!!