産業用ロボットは、戦後の成長期からその後の安定期、バブル崩壊後の3つの大きな変化の歴史をたどっています。

(1)戦後の高度経済成長期
日本の戦後復興時には、1968年にGDPで世界2位となり、この時期のGDPの30%が製造業による寄与とされていました。まさに、製造業が日本の産業をリードしていたのです。1969年には、川崎重工業が米国企業との技術提携によって、自動車工場の溶接用産業用ロボットを開発し、一部メーカに導入されています。

(2)安定成長期
1973年と1979年に発生したオイルショックによる物価高騰の煽りを受けて、製造業では生産コストを下げる合理的な生産を目指す方向にシフトしています。これにより、産業用ロボットの普及が進み、サーボモータ等の技術力向上による製造コスト低減も追い風となって、産業用ロボットの海外輸出額が輸入額を超えることとなりました。

(3)バブル崩壊後
日本が「失われた20年」に入る原因となった1980年代前半のバブル崩壊により、産業用ロボットも需要が激減する事態に陥ります。しかし、自動化技術の向上による生産効率化が進められており、世界のIT化と共に、半導体製造などの分野で産業用ロボット導入が進んでいきました。
その後のITバブルにより一時需要は落ち込みましたが、リーマンショック以降は中国経済の成長に伴って、日本製産業用ロボットの国外輸出台数が顕著に増加しています。

(4)2017年の産業用ロボット導入状況
ロボットの導入台数が顕著に伸びているのは「世界の工場」とも呼ばれる中国であり、2017年には産業用ロボットの導入台数が日本を抑えて世界1位となっています。
日本は、バブル期の産業用ロボット販売シェア9割から6割弱まで減少しているとはいえ、2017年時点では世界トップを維持しています。
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