実に面白い・・・
動画のアップロード後から「真夜中の談話室」用の台本の為のネタ探しに入ります。
大まかに台本の筋が出来るのが木曜日で、そこからAIと台本制作に入り曲の選定作成して完成。
こんな感じで一週間が経ちます。
ですが、結構NGが出て、台本の作り直しが発生します。
まさに今回の話がNGになった話です。
11月19日に公共放送の会長が定例の会見時に「公共放送は新しいメディアだと思っていると述べると、『そういう意味では、我々、オールドメディアなどと言われる筋合いはないというふうに思ってます』と反論しました。」
いや、この時点でオールドメディアが何だがわかっていない。
そもそも、放送法が出来た（1950年：昭和25年）からすでに75年も立っている。
昨年の5月の一部改定の話が出て、今年（令和7年）の10月から施行・・・
「テレビ・ラジオだけでなくインターネットでの番組配信も義務付けられた。」
この為に受信契約ないと公共放送のサイトの閲覧ができなくなった。
この時点で、テレビを持ってない人からすれば公共放送ではなくただのサブスクになった。
もっと前の話をすればバブルと言われた昭和の時代に複数の民間放送が視聴率を競いあっていた時に、先の事を考えて棲み分けていれば今のようなテレビ離れは減っていたかもしれない。
ま、何も考えずにいけいけ、どんどんでネットの時代に突入すれば、現在の状況は仕方がない。
せめて、民間放送局が元気なうちにバラエティなどの娯楽を渡して、公共放送はニュースや教育の分野に特化した番組制作にしていれば、また違った世界だったかもしれない。
実際に公共放送には視聴率なんて関係ないからね。
では「テレビ」がなくなった場合はどうなるのか？
現在は二人以上の世帯のテレビの所有率は昨年96％となって、実は前の年より増えている。
一人世帯のテレビの所有率はと言えば86％となっています・・・周りにはテレビを持っている人が少なくて、この数字にはびっくりしたけどね。
ただ、ここには落とし穴があって「カラーテレビ」としか書いてないので・・・
スマートテレビ（チューナーレステレビ）を含まれている可能性もある。
逆にこれだけの所有率があってテレビの平均視聴率って一体？
「2024年の週間ランキングではニュース番組の「NHKニュース7」が8.2%を記録しました。」
って、威張って言うことかな？
公共放送の会長はインターネットの利用者が増えた事でネットでの配信を必須業務としてネットからの受信料を当てにしているようだけど・・・このままでは民間放送の方が先に逝くよ。
そうなれば、公共放送だけしかないテレビを誰が買うのだろう？
それ以前にチューナーが付いたテレビの販売があるのか？
すでに国内生産のテレビはなく、海外で部品を作り国内組み立てに変わっている。
もっと先を見ていないと・・・テレビの終わりは早いかもしれない。
実際に民間のテレビ局は足掻いている。
今の政権の批判しているのも、生き残りをかけた状況かもしれない・・・
ま、生き残りをかけた炎上とは面白いけどね。
ただ言えるのは、今の政権が続くほど終わりが近いと言う事だろう。
考え方だけど現政権は積極財政だが、公金に関しては厳しい。
かたや今までの政権は緊縮財政と言いながら、公金を太っ腹にバラ撒いている。
どちらが得かってことだけどね。
東京オリンピックを考えたら良くわかると思うけどね。
しかも深読みするとスポンサーも炎上をさせて、CMの降板を狙っていたら・・・最悪だけどありそうな雰囲気もある。
とりあえず、公共放送の考える「新しいメディア」と言うのが知りたいね。
新しいメディアに幸あれ！
