1級建築士松井秀夫の
東京大学(University of Tokyo
)の加藤泰浩(Yasuhiro Kato
)准教授らの研究チームが、太平洋の海底にレアアース(希土類)を大量にふくむ泥の鉱床を発見し、その調査結果を3日付の科学誌「ネイチャージオサイエンス(Nature Geoscience
)」に発表した。
レアアースは液晶テレビやパソコン製品から電気自動車や超伝導磁石まで、様々なハイテク製品に欠かせない資源だ。レアアースを含む鉱床の発見は、全世界生産量の97%を占める中国が市場を独占する現状を変えるものとなりそうだ。
加藤准教授らの研究チームが、太平洋の海底78か所から採取した地層を調べたところ、中央太平洋と仏領タヒチの東太平洋の4000メートルから5000メートルの深海の鉱床に大量のレアアースが含まれていることが分かった。
北太平洋にある、こうした鉱床の1つでは、わずか1平方キロの面積内に世界消費量の1年分の2割に相当するイットリウム(レアアースの1種)が含まれているという。
海底からレアアースを採取するには、酸性の化学薬品を用いて泥を吸い上げる技術が必要だが、採取に要する時間は数時間程度で、化学薬品を海に投棄しない限りは環境への影響もないという。
だが、4000メートルから5000メートルもの深海から泥を吸い上げることが技術的に可能か、また吸い上げた泥に商業価値があるかといった問題がある。
この点について、加藤准教授はAFPの電子メール取材に対し、「私は技術者ではなく、地球科学者だ」と前置きしたうえで、30年前にドイツの鉱山企業が紅海(Red Sea
)深海の土の採取に成功した例をあげ、鉱資源として深海の土を採取する技術も開発可能との見方を示した。(c)AFP/Richard Ingham
(以上転載)
太平洋海底のレアアース資源…中国で「日本の脅し」の見方
加藤教授チームによると、太平洋海底に存在する希土類の推定埋蔵量は900億-1000億トンで、これまでに確認された陸地埋蔵量の1億1000万トンの約800-1000倍に達する。
中国メディアは、中国が資源保護を理由に希土類の輸出を制限したことに対し、日本の経済産業省は6月13日に発表した2011年版「不公正貿易報告」で、「世界貿易機関(WTO)の規則違反の恐れがある」と指摘したことに触れ、日本が「脱希土類」の技術開発や、モンゴルとの希土類資源の共同開発を進めていることも紹介した。
記事は、日本は希土類問題について、産業面における中国との「交渉ごと」と認識しているとの見方を示し、太平洋海底における大量の資源の発展を大きく報じたことは「中国だけに希土類資源があるのではない。売り惜しみをするな」と警告する姿勢が見られると主張した。
さらに、希土類が発見された海底は日本の領海でもなく、排他的経済水域(EEZ)でもなく、公海に属すると指摘。公海の海底資源は「人類共同の財産であり、いかなる国家も個人も自分のものとすることはできず、自由な開発は許されてはいない」、「日本が太平洋海底の希土類資源を採掘しようとしても、多くの制限に直面することになる」と主張した。(編集担当:如月隼人)
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松井秀夫(1級建築士・宅建主任他)
☆マツイホウム代表
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