新年を迎えましたが、世界では例外的に国民の多くが7回目の接種を続けている日本では、コロナ・ワ●問題はまだ終わっていません。むしろ今年はワ問題で大変な年になりそうですので、より多くの国民が感染症の正しい知識で武装する必要性が高まっていると思います。今回は、昨年末の大晦日の日に配信された井上正康先生のコメント入り番組をご紹介します。昨年は、このテーマについて新たな事象が次々と現れた年でした。
昨年5月の5類引下げ以降、新型コロナも法的には通常のインフルエンザ並みの扱いへと正常化したのですが、それまでの３年余りわたる社会的行動規制がもたらした災禍は、次の世代を担う子どもたちに重くのしかかっているようです。子どもたちの運動能力が低下していることが判明し、回復には数年かかるとされていますが、もしかしたら、失われた能力はずっと戻らない？
井上先生は、「子どもの脳の成長速度は大人よりも遥かに早いので、３年間のマスク生活や座敷牢的生活は大人の何倍も深刻であり、脳の成長障害は将来取り返しのつかないハンディーとなるであろう。事実、最近になってそうした脳科学的問題を報告した症例の論文が増加している」としています。
そして、年齢を問わず恐れるべきは、日本人のほとんどがワ●後遺症の発現リスクを抱えてしまったこと。すでに新型コロナがオミクロンへと変異して二年以上が経過していますが、そもそも現在も打たれているワ●が、それ以前の、血管壁のACE2受容体から入り込むタイプのウイルスだったデルタ株以前の株向けに開発されたもの。プラス荷電の増強で感染力を高めたオミクロンは、マイナス荷電の喉粘膜で感染してくれますから、血中抗体を上げるmRNAワは原理的に無関係であるはず。
井上先生によると、「mRNAワ●の頻回接種者では、『抗原原罪』によりあらゆるタイプのコロナワ●に対して旧武漢型、つまりデルタ株以前の抗体しか産生されないようになっている」としています。ところが、ファイザー社は「接種後の血中抗体濃度変化のグラフの縦軸をLogで表示しており、それでは2メモリもの差（＝100倍）がある。片対数なのでオミクロン型抗体が武漢型抗体の1/2ほど産生されているかのように誤解させるが、通常のグラフで表示すると『オミクロン型抗体は1％以下となり、誤差の範囲』であることがわかる。こんな子供騙しの詐欺的グラフに騙される医者や研究者を『専門家』としてメディアでコメントさせていることに根本的問題がある」…。
それだけではなく、現在日本で接種されているオミクロン株XBB対応型ワ●の場合、「ACE2への結合力や毒性は第５波デルタ株よりも強いため、武漢型ワ●以上の薬害を発生させるので、『百害有って一利無し』である」…。
そもそも、現在のオミクロンの場合、「抗原ドリフトで次々とオミクロンの亜株が誕生しているのであり、基本的には喉風邪のウイルス。これらに晒され続けることにより抵抗力も強化されていく」（井上先生）ことこそが最大の感染・発症防止策。
マスメディアはほとんど報道しませんが、ワ●被害は増え続けています。被害者を救済する仕組みは二種類ありますが、「被害者が多過ぎて人手が足りずにマトモに機能していない。」元気だった方の急死などで多くの国民がワ●禍を実感し始めており、その薬害は世界的に明白になっていて、「日本政府も厚労大臣もその事実を知っているが、『薬害がバレることを恐れて情報を開示しない政策で責任回避』している」とすれば、いったい日本はどんな国になってしまったのか…。mRNAワ●は役所が把握する数字の「何百倍もの被害者が存在する」というのが実態なのは、超過死亡数の推移からもうかがわれることでしょう。
岐阜県では、自民党県議団がコロナワ●副反応に関する要望書を知事に提出しました。利権側に立って「不都合な真実」から目をそむけてきた自民党もついに異例の対応へと動き出しましたが、これは「国内外でワ●後遺症が隠せなくなった事実を反映しており、自民党も自分達の立場が危うくなるとの危機感を持ち始めたことを意味する」…。
ＷＨＯは「新型コロナワクチンの公平供給を目指す国際枠組みCOVAXを終了する」と発表しましたが、これも「日本を筆頭に世界中で相当部分の人口が遺伝子ワ●を複数回接種して深刻な被害が出ている事実、及びコロナワ●ではこれ以上騙せないことを反映した動きである」…。
このＷＨＯも「日本で新たなパンデミックを計画している可能性が考えられ、今後もその動きを厳しく警戒し続ける必要がある」ことを踏まえると、今回で95回目となった「オミクロンの正体」シリーズ、今年もまだまだ続け、新たなパンデミック騒動に備えるための知識をできるだけ多くの国民と共有しなければならないと考えています。
今回も井上先生から多数のコメントをいただいたてます。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体９５＜前半＞
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ニコニコ本編
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https://www.nicovideo.jp/watch/so43209539
<Ｑ＆Ａ>
➀これから冬に向けてインフルと共にコロナの感染拡大が懸念されるとの報道が相次いでいます。この「過去にあまり新型コロナが流行しなかった地域は、感受性者（免疫が不十分など、病原体に感染しやすい状態にある人）が多く、感染拡大しやすい状況にある」との記事は正しいでしょうか？
【感染症ニュース】新型コロナウイルス感染症が年明けに本格的に
https://news.yahoo.co.jp/articles/890c4b65a4d26c110eb1723407506ef4eaf5dd7e
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これはYes ＆ Noですね。
人類はスペイン風邪以来百年間、ロシア風邪以来130年間も冬季にインフルエンザかコロナ風邪に罹り続けてきた。変異しやすいRNAウイルスに対する液性免疫（血中抗体）は短期間で低下するが、細胞性免疫の記憶は維持されて感染直後に反撃できるので数日間で治っていた。
これまでは「ウイルス干渉」により、コロナ風邪とインフルエンザに同時感染することは稀であったが、mRNAワクチンで免抑抑制状態（Vaccine-induced AIDS；VAIDS)になった頻回接種者では『日和見感染症』が起こりやすくなっている。
オミクロン時代に季節外れのインフルエンザが報告される異常な現象に対して、「手洗いや嗽などの日常的感染予防」が大切である。
尚、東大の研究者が米国で「ヒトに感染する鳥インフルエンザの機能獲得試験」を行っており、その論文が査読中である。新型コロナが機能獲得試験による人工ウイルスであった事実から、国は「季節外れのインフルエンザウイルスの遺伝子解析」を行う義務がある。
➁この記事では、「現在、接種が進められているXBB.1.5対応1価ワクチンは、BA.2.86系統株に対しても中和抗体が上がるので有効である」との専門家の発言がありますが、BA2.86もオミクロンの一種で喉風邪であれば、中和抗体は感染予防や重症化予防と関係ないと言えるのではないでしょうか？
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mRNAワクチンの頻回接種者では、『抗原原罪』によりあらゆるタイプのコロナワクチンに対して旧武漢型抗体しか産生されない様になっている。
ファイザー社は「接種後の血中抗体濃度変化のグラフの縦軸をLogで表示しており、それでは2メモリもの差（＝100倍）がある。片対数なのでオミクロン型抗体が武漢型抗体の1/2程産生されている様に誤解させるが、通常のグラフで表示すると『オミクロン型抗体は1％以下となり、誤差の範囲』である事が判る。こんな子供騙しの詐欺的グラフに騙される医者や研究者を『専門家』としてメディアでコメントさせている事に根本的問題がある。
尚、オミクロン株XBBも『喉風邪コロナ』であるが、ACE2への結合力や毒性は第５波デルタ株よりも強いので、mRNAワクチンを接種すると武漢型ワクチン以上の薬害を発生させるので、『百害有って一利無し』である。
③ここ数年、インフルが流行っていなかったのは、この記事にあるように子供たちがマスクをしていたからではなく、『ウイルス干渉』によるものと思います。それでも現在、子どもからウイルス感染が拡大しているという現状がインフルに対する免疫力の低下だとすれば、インフルよりも感染力の強いウイルスが流行した後は、必ずインフルに対する免疫力の低下によって流行拡大する現象が必然的に起こるものなのでしょうか。
・感染爆発はある？「新型コロナウイルス」の現状と予防法
https://news.yahoo.co.jp/articles/dda25d630c1f40e13519b253d9b136d3d4c57597
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コロナのパンデミック以来、感染対策と無関係に世界中でインフルエンザが激減したのは『ウイルス干渉』が主因である。
mRNAワクチンの頻回接種者では免疫抑制により日和見感染症が起こり易くなっており、インフルエンザへの抵抗力も低下している可能性が考えられる。頻回接種した高齢者で感染の裾野が広がると、子供が感染する可能性も高まる。
しかし、感染力の強いオミクロン株が流行している現状では、ワクチン非接種の健常者はインフルエンザには罹り難い状態である。
④また、新型コロナもインフルもマスクの着用が予防の上で大事と書かれていますが、インフルに対してもマスクは無効なのでしょうか？
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咳やクシャミの症状が強いインフルエンザ感染者ではエチケットマスクも限定的な効果があるが、健常者がマスクしても有効な感染予防策にはならない。基本的な感染予防は「朝夕と帰宅時の手洗い、うがい、生理食塩水による鼻洗浄、スマホの消毒」である。
⑤BA.2.86の次は「JN.1」が現れて、WHOは注目株にしているようですが、スパイクたんぱくの変化によってプラス荷電が増え、オミクロンとしての感染力が強まる形で変異を続けていくものなのでしょうか。その過程でオミクロンに対する免疫そのものが強化されて感染の波は小さくなっていくと考えてよいでしょうか？
・JN.1世界各地で急拡大でWHOが「注目すべき株」に
https://news.yahoo.co.jp/articles/40a827d18abb43e5afc8234f40575d3edb4234e5
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スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では感染力も増強した為、感染力が微増した亜株では顕著な波を形成することが困難でダラダラと推移する。
WHOは現在拡大中のオミクロン亜株JN.1（感染者の15～29％）を注目すべき変異株（VOI）に指定したが、これまでの派生株より重症化するとの報告はない。
抗原ドリフトで次々とオミクロンの亜株が誕生しているが、基本的には喉風邪のウイルスであり、これらに晒され続ける事により抵抗力も強化されていく。
⑥この記事にあるように、新型コロナに感染すると「心臓が持続的にウイルスに感染し、心不全のリスクが高まる可能性がある」というのは正しいでしょうか？ACE2のことに言及されているので、これはデルタ株以前の話ではないでしょうか？むしろ、ワクチンによって、こうしたメカニズムによる心不全リスクが高まると考えたほうが良いでしょうか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/d48e3806b6940b822b2502e6f7b4c0f470deac19
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はい、その通りです。
第5波デルタ株まではACE2標的型で血栓や血管障害で心臓のリスクが高かったが、第６波以後のオミクロン株は喉粘膜の負荷電糖蛋白に強く結合して喉風邪となり、血栓症や血管障害のリスクは激減した。その為、第６波以降の心疾患や循環障害は遺伝子ワクチン由来のスパイクに起因する薬害が主因である。
⑦コロナに感染すると認知症やアルツハイマーのリスクが高まるというよりも、むしろワクチンによって高まると言ってよいでしょうか？
・コロナ後遺症でアルツハイマー病のリスク高まる 持続感染が影響か
https://www.asahi.com/articles/ASRDN35HHRD6UTFL00Z.html
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はい、その通りです。
特に、第６波以降のオミクロン株では喉風邪が主症状であるが、mRNAワクチンでは血栓症や血管障害による脳機能障害のリスクが激増する。
『mRNAワクチンは免疫学の基本を無視した根本的な設計ミス』であり、凡ゆる病原体に対して利用してはならず、mRNAワクチンの国内製造は即時中止すべきである。
⑧コロナ禍による子供たちの運動能力の低下は社会的行動規制によるものだと思いますが、回復に数年かかるといっても、失われた能力はずっと戻らないということはないでしょうか？これは大人たちも同じではないでしょうか？将来、コロナに際して社会的規制の強かった国ほど、国民の身体能力の低下が大きいという現象が顕著になるということはないでしょうか？
・小中学生の体力は回復基調に 新型コロナ禍前には届かず
https://news.yahoo.co.jp/articles/356542e8085dfd0984f990dc66351fa3f9510ffd
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子供の脳の成長速度は大人よりも遥かに早いので、3年間のマスク生活や座敷牢的生活は大人の何倍も深刻であり、脳の成長障害は将来取り返しのつかないハンディーとなるであろう。事実、最近になってその様な脳科学的問題を報告した症例の論文が増加している。
⑨新型コロナはこれまでの4つのコロナに加えて5つ目のコロナであり、「インフルエンザ型」のウイルスとして続くが、いずれは「風邪型」になるとの理解は正しいでしょうか？
・今後のコロナは第二のインフルか風邪か
https://news.yahoo.co.jp/articles/4eba4e6f5a187a556f47b6777808ba69f1eabfce
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１３０年前のロシア風邪以来、四種類の風邪コロナとして存続してきた旧型コロナに加え、SRDSとMRDSで6種類となり、「新型コロナは7番目のコロナウイルス」である。
ACE2標的型の第5波までの新型コロナと異なり、第6波以降のオミクロン株は『喉風邪ウイルス』として既に常在化している。スパイクの分子特性によりインフルエンザよりも感染力は強いが、重症化リスクは遥かに低い風邪ウイルスとなっている。
⑩来年度からコロナワクチン接種の自己負担額最大7,000円になるとのことですが、これによって接種が大幅に減ると期待できるでしょうか。7,000円との金額は適正でしょうか？
・新型コロナワクチン接種の自己負担額 最大7000円程度 厚労省https://www3.nhk.or.jp/news/html/20231222/k10014297411000.html
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貧困化した日本の高齢者には『タダほど高いモノは無い』との想像力が欠如しているが、７０００円は高額なので「接種希望者が激減する事」になる。免疫学的には基本的設計ミスであるmRNAワクチンは全て猛毒で薬害を起こすので、有料でも製造販売させてはならない。こんな基本的免疫学すら理解できない厚労大臣や日本の医者は大学で免疫学のイロハを再履修させる必要がある。
⑪「ワクチン接種との因果関係が認められた死亡例」は、国が全国ベースで公表する仕組みにはなっていないのでしょうか？実際には、ワクチン死は言われている数字よりもはるかに多いはずですが、日本ではおおよそ、どれぐらいの人数だと推定されるでしょうか？
・新型コロナワクチンで死亡 豊見城市、年齢や接種時期公表せず 沖縄県内で死亡例ほか1件
https://news.yahoo.co.jp/articles/6602da2955117eff1089c1fbfec4b96c2be0c915
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ワクチンによる被害者を救済する仕組みは2種類あるが、被害者が多過ぎて人手が足りずにマトモに機能していない。
mRNAワクチンの薬害は世界的に明白になっており、政府も厚労大臣もその事実を知っているが、「薬害がバレる事を恐れて情報を開示しない政策で責任回避」している。沖縄県のみならず、国や全国の地方自治体が年齢や接種時期や死亡者の情報を公開しないのはその為である。
「厚労省の予防接種健康被害救済制度による死亡一時金4420万円と葬祭料21万2千円を含む一般会計補正予算が1件あり、医療費および医療手当の認定が64件あった」などは氷山の一角に過ぎず、その何百倍もの被害者が存在する。その事実は『ワクチン問題研究会が調査した世界中の論文や国内学会での報告内容』からも明白であり、疑う余地はない。
「個人の特定につながる恐れがある」として、死者のワクチン接種時期、年齢、基礎疾患の有無などを公表しないなどの子供騙しは薬害を深刻化する犯罪であり、河野デマ太郎前ワクチン担当大臣や現厚労大臣を『未必の故意』で刑事告訴して責任を取らせるべきである。
⑫地方議員団が新型コロナワクチンの副反応に対する施策を求める要望書を提出したことは望ましいことと思います。ついにワクチン禍を認めざるを得なくなったということでしょうか？この動きは広がっているでしょうか？特に自民党が出したということが画期的だと思いますが、これからは与党からもこうした声が高まっていくと期待されるでしょうか？この動きをワクチン問題研究会が後押しすることは考えられるでしょうか？
・新型コロナワクチン副反応に対する施策を自民党県議団が要望
https://news.yahoo.co.jp/articles/16b21de8b0454255a11edca29a6a01b024ebe261
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岐阜県では11月末の時点で「国の救済制度の87件の申請の内63件が未定である。岐阜県議会で7割以上を占める自民党岐阜県議団が古田肇知事に対して「新型コロナの後遺症やワクチンの副反応に対する施策を求める要望書」を提出し、古田肇知事は「医学的見地から実態分析が必要で、予算や制度での支援が問われる」と述べた。
「自民党県議団がコロナワクチン副反応に関する要望を出す事はきわめて異例」であるが、これは『国内外でワクチン後遺症が隠せなくなった事実』を反映しており、自民党も『自分達の立場が危うくなるとの危機感を持ち始めた事』を意味する。
遅過ぎるとは言え、この動きは重要であり、『ワクチン問題研究会としても科学的データを基に超党派的に支援すべき』と考えている。
⑬このWHOの動きは、世界的にワクチン接種が終わっていることを受けたものでしょうか？ワクチン利権に支配されているWHOも、流石にワクチン接種推進をあきらめたのでしょうか？或いは新型コロナの次のパンデミックを計画しているのでしょうか？
・新型コロナワクチン国際枠組みが年末で終了
https://news.yahoo.co.jp/articles/ab24726838910cf6280b752521e279cf49137e7f
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WHOは「新型コロナワクチンの公平供給を目指す国際枠組みCOVAXを終了する」と発表した。これは「日本を筆頭に世界中で相当部分の人口が遺伝子ワクチンを複数回接種して深刻な被害が出ている事実、及びコロナワクチンではこれ以上騙せない事を反映した動き」である。
しかし、WHOは来年5月に『パンデミック条約と国際保健規則IHRを批准させる計画』であり、『情報鎖国状態の日本で次のパンデミックを画策している可能性』が考えられる。事実、日本ではモデルナ社の特許で『20種類以上ものmRNA型インフルエンザワクチン』が製造中であり、『自己増殖型レプリコンワクチン』までが世界で初めて承認されている。
これらの事実から、『日本で新たなパンデミックを計画している可能性』も考えられ、今後もWHOの動きを厳しく警戒し続ける必要がある。