新型コロナやワ●の真実について正しい情報を共有してきた参政党関係者や支持者の方々は別ですが、かつて、ワ●禍に関する著書を井上正康先生と三冊も上梓し、ニコニコチャンネルでも訴えてきた私とは、この問題では距離を置いていた旧友や知人たちも、最近では、身の回りの方々の原因不明の突然死をワ●と関連付けて、自ら話題として取り上げて私に話してくれるようになりました。
もはやｍＲＮＡワ●による健康被害や死亡は一種の国民病？として定着し始めたようです。「反ワクカルト」とのレッテル貼りも次第に過去のものとなりつつあるのではないでしょうか。なのに、コロナワ●と死亡との因果関係を頑なに認めようとしないのが日本政府。
ついに韓国では、政府与党がワ●接種後の死者について、国を信じて打った国民に責任をとるべきだという正論をもって全員に補償を行い、訴訟についても控訴しないという立派な方針を示すに至りました。残念ながら、この点では日本は韓国にも敗けてしまったようです。韓国にできて日本にはできない理由は何なのか。
科学的知見において日本が韓国に劣るとは考えたくありません。やはり情報鎖国状態だからでしょうか。それとも、国民の声に耳を傾ける力が、日本の与党は韓国の与党よりも劣っているからでしょうか。確か、日本の総理は「聞く力」を強調していたはずですが…
諸外国ではコロナワ●被害をめぐる訴訟が多発しているそうです。井上先生は、「韓国では猜疑心や権利意識が日本人より遥かに強く、多くの国民が欧米の情報を熟知している。韓国政府もその様な状況を踏まえて早めに手を打ったと考えられる。」としています。長いものに巻かれがちな日本国民は、自ら考え自らの権利を主張する力が弱いのでしょうか。
権威に弱い日本人は海外の科学誌に載っている論文を正しいと信じ込んでいるようですが、山中泉氏は、米国にはファイザーやモデルナといった製薬利権と民主党政府と科学ジャーナルとがトライアングルを組み、製薬利権に有利な論文には助成金を出し、不利な研究には圧力をかけている実態を指摘しています。そもそも利権と全体主義に支配されるに至っている現在の米国の実態を知らないことが、すでに情報弱者なのかもしれません。
山中氏は同時に、米国大手テレビのゴールデンタイムの7割はファイザーなどがスポンサーであり、テレビ局は反ワクを言えなくなっていて、それがそのまま日本のマスメディアをして、製薬会社の利益になる情報だけを提供する機関と化していることも指摘しています。まずは、こうした構造を知ることが「情弱」克服の第一歩でしょう。
米国では、所得が多い層になればなるほど、マスク着用率が下がるそうです。なぜならば、「富裕層はメディア以外に、独自の情報源を持っているから」（山中氏）。日本では、みんなで真実を学ぶ場づくりを進めてきた参政党が、早くからこの状態にあるといえます。
もはや、反ワクを「陰謀論」として批判をしているようでは、日本民族も日本国家も守れません。「政治家が責任回避し続け、国民が毅然と立ち上がらなければ、史上最大の分水嶺に立たされている日本は国ごと滅びるであろう」（井上先生）。
この9月20日からはなんと、子どもに対しても、これまでよりもリスクが大きいとされるXBB対応型ワ●接種が日本で始まりました。繰り返しワ●の弊害を訴え続ける井上先生からは、今回も多数のコメントをいただきました。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体８１＜前半＞
ニコニコ本編はこちら
https://www.nicovideo.jp/watch/so42768346
<Ｑ＆Ａ>
➀インフルエンザでこの時期には珍しい学校閉鎖が相次いでいるようですが、なぜインフルが流行るのでしょうか？新型コロナの三年間の行動制限やワクチン接種で免疫力が低下しているからでしょうか？
・早くもインフルエンザで学級閉鎖…9月の4日間で22施設33クラス 「大変 珍しい」静岡県
https://news.yahoo.co.jp/articles/a1c69213281f457243f2dd3e30613feae0757fa9
Ａ
実は「1人を超えると流行期入りとする定義自体」に根本的な問題がある。日本のインフルエンザは毎年2月をピークに約1千万人が“40度近い高熱”で受診しており、「その繰り返しパターンでピーク前に１人を超えると“流行入り”としていた。
一方、「今年は春以降も患者数が1人前後を維持し続ける様になり、「ピークが来なくても数字的には常に流行期入り状態」と誤判断される状態となっている（図参照）。
その背景となる分子機構は不明であるが、「国民の大半がmRNAワクチンの頻回接種による免疫異常で季節外れのインフルエンザを予防できない可能性」などが考えられる。
しかし、冬場の様な発症者のピークを形成する気配は診られないので『メディアの煽り報道に過剰反応して学級閉鎖した可能性』が高い。
感染力が激増したオミクロン時代にmRNAワクチンを接種していない学童にインフルエンザが感染する可能性は極めて低いが、接種すると逆にインフルエンザ患者が激増する可能性が考えられる。いずれにしても「実際に発症した学童患者だけを治療し、猛毒のmRNA型インフルエンザワクチン」を接種させてはならない!
②最近、ウイルス性肺炎が増えているということですが、なぜでしょうか？オミクロンであれば喉粘膜で感染するので肺炎は関係ないようにも思われますが、そうでもないのでしょうか？記事ではワクチンの効果切れとありますが、如何でしょうか？米国でも最近はコロナの感染拡大がかなりの程度で起こっているようですが、ワクチン接種が日本ほどではないのに、何故でしょうか？
・新型コロナ「肺炎」が再増加 「５類」移行後で感染者数は最多
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/6fd57c24755ed84a1a62e5a2a297ef589c1ecb3a
Ａ
新型コロナの定点医療機関あたりの感染者数が最多(２０.５人)を更新しているが、重症化の頻度は激減して実際の医療逼迫は起っていない。オミクロン株はインフルエンザに比べて桁違いに感染力が強いが、重症患者も少ない。
尚、スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン株では負荷電の糖蛋白質を有する喉粘膜が主な標的であり、発症した場合は喉風邪が主な症状である。
一方、インフルエンザの感染受容体である上気道粘膜のシアル酸も負荷電の糖蛋白質であり、オミクロン株がこれに結合する可能性もあるが、オミクロンではインフルエンザ様の症状は見られない。
mRNAワクチンには顕著な免疫抑制作用があり、内因性ウイルスが活性化される可能性が示唆されているので、ウイルス性肺炎の症状はその様なウイルスに起因する可能性も考えられる。
メディアの報道に乗じてmRNAワクチンの接種が煽られているが、オミクロン型もインフルエンザ型も猛毒であり、決して接種してはならない。
③デイサービスの現場では高齢者の感染が増えているようですが、特に「風邪は万病のもとである高齢者」でも、気にせずに施設で楽しんでいただいたほうが良いのでしょうか？
・新型コロナ 高齢者への感染目立つ デイサービス現場にも影響
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230907/k10014186791000.html
Ａ
東京都内のデイサービス企業では5類移行後もマスク着用を続けているが、お盆明けまでに利用者と従業員30人余りが新型コロナに感染した。高齢者には風邪が命取りになりうるが、毎日通っている80代の女性は「皆で歌ったり食事するのが毎日の楽しみなので休みになると困る」と話している。
感染予防が困難なオミクロン時代には、食物繊維豊かな食事で免疫系に重要な腸内フローラのバランスと楽しい集いで脳免疫系のバランスを強化する事が大切です。学校でも9月以降の楽しい運動会や音楽会などを実施できるように過剰反応せずに対応していただきたい。間違っても9月20日から予定されている有毒なXBB型mRNAワクチンやインフルエンザ型遺伝子ワクチンを児童に接種させてはならない。
④BA.2.86は免疫逃避力が強いのに感染力は弱いということですが、免疫逃避力が強いなら感染力も強いはずですが、なぜこうなるのでしょうか？
・新しい変異株「BA.2.86系統」について現時点で分かっていること
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/f54dab67b5e782fc48b2c7cd09dfe6034c95063f
Ａ
オミクロンのBA.2.86系統は、BA.2と比較して30ヶ所、XBB.1.5と比較して35ヶ所以上もの変異を有する亜株である。本年9月までに14カ国(イスラエル、デンマーク、アメリカ、イギリス、南アフリカ、ポルトガル、スウェーデン、カナダ、フランス、スペイン、オーストラリア、韓国、日本、タイ)で分離されている。
スパイクのプラス荷電が激増したオミクロン系統は感染力が増強したが、その亜株集団の感染力は高止まり（五十歩百歩）である。BA.2.86系統も感染力と免疫回避能が強い為に流行しているが、喉粘膜型風邪コロナの特色が強くて重症化リスクは激減した。
「この感染者の多くが数ヶ月前にブースター接種を受けていた事実」から、遺伝子ワクチンによる「抗原原罪やIgG4産生による免疫防御能低下」も感染拡大の原因である可能性が考えられる。9月20日から接種開始予定のXBB対応型1価ワクチンは「百害あって一利なし」であり、子供や若い世代には決して打たせてはならない。
⑤この忽那氏の記事では、オミクロンになってから人にうつす期間のビークは少し後ろ倒しになったそうですが、何故でしょうか？そもそも無症候感染が多いオミクロンの場合、自分がかかっていてもわからない人が多いので、人にうつすか否かを気にする事自体がおかしいと思いますが、いかがでしょうか。
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/55e9a2075250b2fa456554b44745f52b7c1e8f6f
Ａ
その通りです。日本ではこれまでに約2000万人が新型コロナに感染し、第7波だけで約1000万人がオミクロンに感染している。第５波までの新型コロナの感染者は発症3日前から発症後10日間ほどが感染性が高く、重症患者では発症後15日間経過して症状が軽快した3日後までとされていた。
しかし、第6波以降のオミクロンでは大半が無症候性感染であり、「発症しても喉の軽い違和感などの軽症」である。オミクロン株では発症から10日間程度は感染力があるが重症化せず低リスクなので、「社会機能を維持するために政治判断で療養期間が短縮された」のである。
この様な喉風邪のオミクロン時代に9月20日から接種が予定されている「有毒なXBB型ワクチンは百害あって一利なし」である。
⑥もうマスクなどしなくなったのが欧米だと思いきや、米国ではマスク着用が復活しているようです。これは一部の現象なのでしょうか、それとも広くマスクが復活していく流れなのでしょうか。トランプ氏が絶妙のコメントをしていますが、トランプ氏はコロナの本質をよく理解していた大統領だったのでしょうか？
・米国で復活し始めるマスク着用義務 NY市は多変異株「ピロラ」に警鐘
https://forbesjapan.com/articles/detail/65776
Ａ
感染拡大を防げないマスクの着用義務はパンデミック当初から見解が分かれ、リスクの低い子どもの着用義務は不要との考えがある。しかし、次のパンデミックを予告してロックダウンを主張している民主党バイデン大統領の影響力が強いニューヨーク州やサンフランシスコでは大学病院や医療従事者にマスク着用義務を主張している。
このような米国のマスク論は「民主党の政争道具」として利用されている面が強い。
これに対して共和党は、マスクの着用義務を強く非難し、ミシシッピ州のリーブス知事は「我が州民は二度と恐怖に屈せず、マスク着用の義務化もしない」と宣言している。
トランプ前大統領は「マスクの着用義務化は恐怖心を煽り立てる道具だ。私たちは学校閉鎖やロックダウンは不要であり、マスクの着用義務にも従わず、ワクチンの接種義務も容認しない」と訴えている。
このような状況の中で、「米国の巨大製薬企業のXBB対応型1価ワクチンはマウスでも無効な事が判明しているが、情報鎖国状態の日本で9月20日から国民を用いてこのワクチンによる世界初の治験が始められようとしている。
マスコミが煽る「米国のマスク論議」はワクチン接種の前哨戦に過ぎない。
⑦韓国は政府与党がワクチン接種後の死者に対して「国を信じて打った国民に責任をとるべきだという正論をもってきちんと補償し、訴訟についても控訴しない」という立派な方針を示している。この様な事が韓国にできて日本にはできない理由が何かあるのでしょうか？こうした韓国の措置が日本に影響を与える可能性はありますか？他の主要国でこうした補償措置を講じている国はほかにありますか？
https://news.yahoo.co.jp/articles/bc58e8fe66e61e69d762e2ab3839c4e3de06ed27
Ａ
韓国政府は「ワクチン被害補償党政協議会」を開催し、9月8日に「ワクチン接種後90日以内に死亡した国民に対して『接種と死亡との因果関係を問わず最大3,000万ウォン（約330万円）を支給する事』を決めた。朴大出（パク・テチュル）議長は「国を信じてワクチンを接種した国民に国が責任を取るべきだ」と強調し、政府も「ワクチン接種後に死亡した人の遺族の訴訟について控訴しない方針」を固めた。
「mRNAワクチンが有害無益である事実」が明らかになり、世界中で訴訟が激増している。陸続きの韓国では猜疑心や権利意識が日本人より遥かに強く、多くの国民が欧米の情報を熟知している。韓国政府もその様な状況を踏まえて早めに手を打ったと考えられる。
日本より経済状態の良い韓国のGDPでこの補償額は「雀の涙」に過ぎないが、「政府に対する国民の怒り」をガス抜きする効果は有るであろう。情報鎖国状態の日本人も隣国のこの様な情報は隠せなくなり、やがて国民の怒りが政府、専門家、利権集団に向けられるであろう。
それでも政治家が責任回避し続け、国民が毅然と立上がらなければ、史上最大の分水嶺に立たされている日本は国ごと滅びるであろう。
⑧2024年度からコロナワクチンが有料となることは、これでワクチン接種の推進策は終了して平時に戻り、コロナワクチンも他のワクチンと同様の扱いになり、日本国民のワクチン接種もほぼ終わると考えてよいでしょうか？
https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230909-OYT1T50078/
Ａ
厚労省は「全世代が無料で受けられる『臨時接種』を今年度末で終了し、来年度からは『高齢者など重症化リスクの高い人を対象に年１回の接種として自己負担になる可能性がある」とした。オミクロン株で重症化率が低下して５類に格下げられたことなどから、来年度以降は６５歳以上の高齢者がインフルエンザと同じ公費助成で無料または低額で受けられる「定期接種」とし、それ以外の希望者は自己負担で「任意接種」とする事を検討している。
多くの日本人は「これでパンデミック騒動やワクチン接種は終わる」と考えている。
しかし、私は『これは日本の終わりの始まりに過ぎない』と考えている。
その理由は、来年に『①WHOのパンデミック条項と②国際保健規則（IHR）』が採択される予定であり、これに対応すべく、③今春に『日本版CDC』が設立(元ワクチン分科会メンバーが入る)され、④９月１日に『内閣感染症危機管理統括庁（トップは強権的な元警察庁長官が就任）』が発足している。⑤これと連動して日本の『緊急事態条項の発動要件に感染症が入っている事』により、⑥PCR検査で自由自在に『偽パンデミック』を演出可能であることが明らかになった。
これら①～⑥までの組織や事実は、⑦来年春以降に『WHOの指令に基づき全国民に様々なワクチンや新薬を法的拘束力を持って強制的に投与可能になる事を意味する。
⑨この記事によると、米国では秋の感染拡大に向けて、またワクチン接種が増えるような雰囲気が伝えられていますが、実際のところ、どうなのでしょうか。
・新型コロナに秋の流行の兆し、ワクチンの現状は？
https://ascii.jp/elem/000/004/155/4155482/
Ａ
今年の夏にバイデン大統領が『来年は新たなパンデミックで本格的なロックダウンを行う』と発言し、WHOのテドロス事務局長も『これまでは緩すぎた！次回は最高度の厳しいロックダウンを行う』と明言している。米国系メディアが『感染拡大とワクチン接種の必要性を煽っている事』は、来年の5月以降に「前項の⑧」を実行するための準備活動であり、世界で日本が一人負けする下地が着々と出来上がりつつある。政府は完全に国民を見捨てているのである
⑩（前記記事に関して）「mRNAワクチンは新型コロナのパンデミック中にその真価を発揮したが、他の多くの目的にも活用できる。マラリア、ジカ熱、がんなどの病気との闘いが挙げられる」、また「新型コロナの吸入型ワクチンは感染に対するより優れた防御効果が期待されている」とありますが、本当でしょうか？
Ａ
それは完全な誤りである。『遺伝子で体内の細胞に病原体のスパイク蛋白を産生させると、全ての産生細胞が免疫の攻撃対象となり、自己免疫疾患で死亡する事』が免疫学のイロハである。その為、『全てのmRNAワクチンで同様の薬害が必発』する。
海外の一流研究者達はその事実を正確に理解しているが、日本の蛸壺研究者や医師達はこの『初歩的事実』を理解できず、『遺伝子ワクチンを盲信して政府や国民をミスリード』してしまった。
『mRNAワクチンは新型コロナのパンデミックに真価を発揮し、マラリア、ジカ熱、がんなどにも活用できる』と大誤解され、多くの製薬企業が遺伝子ワクチンにゴールドラッシュ的妄想を抱いている。