ウクライナ戦争の停戦ではなく継続を決めたに等しかったのが今回のＧ７広島サミットでしたが、これと同様にグローバリズム権益の世界的拡張を意図する決定が、過日、長崎でのＧ７保健相会合でなされたようです。途上国に対するワ●供与促進のことですが、井上先生によると、そもそも大航海時代以来、歴史的に奴隷狩りや人道支援の名の下で行われたワ●人体実験で被害を受けてきたにアフリカ諸国は欧米諸国への不信感が強く、これがワ接種を拒否してきた主因。これが結果的に今回のパンデミックでアフリカでの感染拡大を防げた原因。」とのこと。決してワ●のコストが高いから接種率が低かったわけではないそうです。
人口削減計画は優生学の伝統が長い欧州支配階層に昔から根付く思想だそうですが、では、今回、人口増加率が世界最高のアフリカ諸国からワ●が拒否されたことは、彼らの計画にとって計算外だったのか？こんな質問をぶつけてみましたが、答は、「ダボス会議やアジェンダ21などで議論されているグレートリセット計画では、アフリカの貧困諸国は何時でも処分可能であり、先ずは手強い抵抗勢力となり得る欧米諸国を間引いておく事が戦略的に有効であると議論されています。」
信じがたいような「陰謀論」？にもみえますが、あのWHOがビル・ゲイツなどワ●推進利権にその財源の大半を依存するようになった以上、そもそも世界の感染症対策が公的機関の指導で公正に行われる体制になってない可能性があるといえるでしょう。ここで重要なのが、日本の医療専門家たちのプロとしての良心なのですが、残念なことに、免疫学やワ●の分野では彼らの能力すら期待できない？
世界の医学論文を50年にわたり査読の立場で審査してきた井上先生は、「半世紀に及ぶ研究者人生で、専門家が不勉強である事の恐ろしさと罪深さを今回ほど実感させられたことはない。」としています。どうも、ジェンナーの種痘の成功事例ぐらいの知識しかない？
あれだけ受験秀才たちが集中する医学部を卒業した人々について、そんなことを思いたくないのですが、確かに、どの分野でも科学技術の進歩のテンポは、各分野が蛸つぼ型に細分化する中で、加速度的に増しています。最新の技術でもあるmRNA型ワ●の真相まで知ることができる医療専門家も限られるのかもしれません。
グローバリズム利権にとっては、これは格好の事態。ファイザー幹部ですら否定的なワ●も、その弊害に専門家たちが気付くには時間がかかる。しかも、その後遺症は時間をかけて徐々に現われ、真の原因がわからないまま別の病気、あるいは死因として処理されていく。日本のここ2年の急激な超過死亡数の増加も、ワ●ではなく、オミクロンが原因だとされています。人々を悩ませる数々の症状も、ワ●ではなくコロナ後遺症だとして…。
5類への引下げを契機に日本でも多くの専門家が三年間の「総括」を始めていますが、その中には、スウェーデンの事例をみてもわかるような「緊急事態宣言やロックダウンなどの社会的行動規制は不要だった」ことだけでなく、それが様々な健康上の被害を多くの国民にもたらすことになったとの総括は、未だにみられません。
そんな中で設立していいのか？と思わせるのが、日本政府が今秋に設立する『内閣感染症危機管理統括庁』。ここが中央集権的な強権を発動するに足る科学的な総括なくしては、次なるパンデミック（プランデミック）で何が起きるか不安になってもおかしくないでしょう。
その点、米国のように民生に関わる政策が基本的に州ごとの分権で営まれる国にはまだ、救いがあるのかもしれません。共和党政権の州では、例えばフロリダ州のデサンティス知事がとったのは、ワ●接種やマスク着用の義務化をせず、接種証明書も使わせなかったという政策でした。おかげで経済の落ち込みは全米で最も少なく、住民の圧倒的な支持で昨年、再選されました。
中央集権による全体主義的強制を排し、地域ごとに独自の考え方で感染症対策を講じることができれば、国民の自由だけでなく、政策の妥当性の評価も地域ごとの多様な政策の比較検証によって可能になります。
ちなみに、参政党は今通常国会でも、上述の危機管理統括庁につながる法案には全て、反対票を投じています。
それにしても、なんとまぁ、間違った発信が専門家からなされ続けていることか…正しい知識の共有に向けて、今回も井上正康先生から多数のコメントをいただきました。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体６４＜前半＞
ニコニコ本編はこちら
https://www.nicovideo.jp/watch/so42248211
①この3年間の検証を求める産経新聞の記事ですが、政府の施策の何を最も検証すべきとお考えですか？PCR不足やワクチンが遅れたなどは論外ですが、ここで挙げられている医療体制の機能不全についてどうすれば良いでしょうか？
・医療機関への指示権限の強化、大病院への集約、医療機関間の情報共有など、課題は多い。
https://www.sankei.com/article/20230514-GNYPEVALZNNFDBB4TMGAA7XUQM/
A
新型コロナの感染拡大初期には日本も無防備で大混乱し、過剰反応の末にやっと季節性インフルエンザ並みの「５類」に格下げられた。今、政府がやるべきことは３年間の対策を徹底的に検証することであり、それ無くしては次のパンデミックを正しく乗り切れない。岸田首相は新型コロナに関して正しく検証して報告書をまとめるべきである。
1)新型コロナ騒動では病床が逼迫して医療体制の脆弱さがあらわになった。日本は人口当たりの病院数や病床数が多くて医師数や看護師数も先進国と比べて遜色ないが、人材が分散して病床当たりの従事者が手薄になり、病床を有効活用できなかった。
2)新型コロナの特別措置法では、「医師や看護師に必要な医療を行うよう要請指示権限を厚労相や知事に与えている」が、これが適切に行使されなかった。「病床が空いているのに入院できず、医療体制が機能不全に陥って自宅で死亡する患者が激増した原因」の究明が必要である。
3)昨年１２月に「感染流行時には公的医療機関に対して病床提供を義務付ける改正感染症法」が成立したが、民間の中小病院の協力は任意である。これでは不十分であり、分散している医師らを集中させるために医療機関の統合再編が必要である。
4)保健所の業務逼迫も問題となり、感染状況により保健所が介入できる業務を明示し、有事の人材確保策が必要である。
5)「緊急事態宣言や蔓延防止等重点措置に伴う飲食店の休業や営業時間短縮の効果検証」に加え、国と自治体の権限を再検討すべきである。
6)政府も国内製薬企業もワクチン開発に興味がないが、米国では「生物兵器に対するワクチン開発を国家戦略にしている点」が決定的に異なる。
7)今回のコロナ騒動を通じて、「今後は全てのワクチンを開発スピードとコスパの高いmRNA型ワクチンにする事」を米国巨大製薬企業が決めている。分解されにくいmRNAワクチンの基本特許は米国モデルナ社が保有しており、10年間mRNAワクチンを購入し続けることを交換条件に日本がその使用権を認められている。経産省の補助金で日本国内に多くのmRNAワクチン製造拠点が乱立しつつあるのはこの為である。
しかし、『mRNAワクチンは基本的なコンセプトミス』である事が判明しており、日本での生産工場が深刻な薬害増産基地となる可能性が高い。これは『自己増殖型のレプリコンワクチン』でも同様である。この事実を日本の研究者が正しく認識し、国民への薬害を阻止しなければ日本人の未来は消滅する可能性が高い。
8)WHOも過去には国際保健機構として重要な役割を果たしていたが、現在では運営資金の大半が米国巨大製薬企業やビルゲイツ・メリンダ財団をはじめとする民間企業の寄付金で運営され、製薬企業の営業マンに成り下がっている。その様な民間営利企業の支配下にあるWHOが「加盟国の主権を超える権限で強制力のあるワクチン接種命令を出せるパンデミック条項」を成立させようと画策している。WHOの日本支部や米国のCDC東京オフィスが開設され、これにパンデミック条項が成立すると、『WHOを介して米国巨大製薬企業の遺伝子ワクチンや新薬が加盟国の国民に強制的に投与される事』になり、非常に危険である。今回以上に深刻な遺伝子ワクチン後遺症が激増する可能性が高い。
9)今秋には感染症対策の司令塔となる『内閣感染症危機管理統括庁』が稼働を開始する。これは「省庁間の縦割りを排し、自治体の意向を聞きながら一元的に企画立案する事」が狙いであるが、今回の様な非科学的対応を検証して反省しなければ、この統括庁に強権を与える事は大変危険である。
②政府に司令塔が設置されて感染症対策の権限が強化されますが、自治体側には地方の自主性を尊重してほしいとの声も少なくない。感染症が蔓延する事態で、中央政府の権限を強めるか自治体の自主性に委ねるべきなのか、先生のご意見はいかがでしょうか。
・自治体職員の「ジレンマ」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA08B2D0Y3A500C2000000/
A
4月に『内閣感染症危機管理統括庁』が設置され、9月から「地方自治体に対して強制力のある形で稼働」を開始する。今回、コロナ禍で馬鹿騒ぎを繰り返した専門家集団や利権まみれの政治家が強制力を伴う形で非科学的政策を暴走させると大変な被害を繰り返すことになるので、この統括庁に強権発動させる事は大変危険である。
泉大津市の南出市長や名古屋市の河村市長の様に、地域の状況と世界の状況から俯瞰的に対応する首長も多いので、感染症対策では国が基本方針を出すべきであるが、今の状態では『地域の状況に適した判断を地方自治体が出来る様にすべき』である。
➂GOTOキャンペーンを再開して中止に追い込まれ、東京五輪で感染拡大を恐れてモードチェンジできず、ワクチン接種を推進し続けた菅前総理の政策を先生はどう評価していますか？
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/484543
A
新型コロナウイルスの分類が5類に引き下げられたことを受け、菅前総理がコロナ対策でワクチン接種に奔走した総理時代を振り返り、「新型コロナをようやく普通の病気と同じように取り扱える様になったんだ！そんな思いでいっぱいです。2021年に『1日100万回接太朗に種』とあえて高い数字を掲げて霞が関の総力を結集して戦った。目標が達成できたのは接種業務に従事した関係者のおかげだ」と強調し、その方たちに感謝の気持ちを忘れない」と述べた。
皮肉にも、その結果として日本は『接種率世界一、感染率世界一、超過死亡数世界一の一人負け国家』になった。菅前首相の感傷とは真逆で、これが真実である。
『非科学的専門集団に振り回されて誤った政策を暴走させて国民に深刻な被害を与えた』と言うのが残酷な事実である。河野デマ太郎前ワクチン担当大臣はその事実を熟知している様で、『自分は単なる運び屋であり、被害者に対して責任を取るといった覚えは無い』と逃げたのである。
河野デマ太郎に1日100万回接種を命じたのは菅前首相であり、その責任は極めて重い。自分の政権時代を振り返って感傷に浸る暇があれば、ワクチン被害者の救済に政治家としての生命を賭けて奮闘すべきである。
④ウイルスの変異で次の感染の波が来るか否か、それが大きなものになるのか否かはどんな条件で決まるのでしょうか。より多くの人が何度も感染した国のほうが、大きな波を回避しやすと言えるのでしょうか？
・新たな変異株による「第9波」は来るか？「5類」移行の今こそ知りたい"4つの疑問"
https://news.yahoo.co.jp/articles/43463bf64c8071b9cbf8adca527fec6da8429306
A
「第9波は来るのか？」に対しては「新変異株が出ても次の波が来るとは限らない。それは集団の免疫状態に左右される」が答えである。動物実験では「XBB系統の病原性は従来型オミクロン株と大差なく、8回ものコロナ感染で免疫記憶が強化された日本人ではコロナの相対的病原性は低下」している。「人工ウイルス以外の変異はランダムに起こり、野に放たれたウイルスもどの様に変異するかは誰も予想できない。
今後、オミクロンでどんな変異が生じ、それに対して免疫系や治療薬がどう作用するかを把握する基礎研究が不可欠である。
⑤-1「オミクロン株が主流になって病原性が下がったが、感染力が増して感染者数は急増したために第8波の死者数はこれまでの波で最多だった」とありますが、死者の絶対数が増えるなら、死亡率が低下しても相変わらず「コロナ禍」が続くことにはならないでしょうか？普通の喉風邪と同じだと言っていられないことにはならないでしょうか？
A
世界の大多数が感染したオミクロン変位株に対する相対的リスクは世界的に激減し、重症化や死者が増えている事実は見られない。「日本での第8波での死者数がこれまでの波で最多だった」との報道は誤情報であり、大半はワクチン後遺症や過剰反応による人災が主因である。世界的にも『オミクロンは感染力の強い喉風邪』である。
ワクチン後遺症や死者をオミクロン株の冤罪にすり替えさせてはならない。
⑤-2「政府の大規模抗体調査で第8波終盤の本年2～3月の調査で感染による抗体を持っている人は3割前後だった。これとワクチン接種による抗体保有者を足すと100％に近い」という見方は正しいでしょうか？そもそも抗体保有率という指標には意味があるのでしょうか？
https://diamond.jp/articles/-/322692
A
「日本ではワクチン免疫が低下して第9波が来る可能性があり、人流が活発化すると死者が増加する懸念がある」との考えがある。しかし、これは感染症の本質を知らない素人医師の誤解である。『風邪は万病の基であり、特に高齢者には命取りになりうる』は古くからの常識である。『今後、ワクチン免疫の低下で日本に第9波が来る』と発言しているが、これはワクチンを接種した全世界で共通の現象であり、日本だけで起こる可能性ではない。
しかも、昨年秋に医学誌ランセットで『ワクチン接種より自然感染の方が遥かに総合的な免疫力が得られる』と報告されている。この医師はその様な論文内容も知らずに発言しているが、これも半世紀前から免疫学の常識である。
新型コロナの血中抗体の半減期は約36日と短いのが特色である。今回のmRNAワクチンには❶通常の免疫反応に加え、❷免疫抑制作用もある事が判明している。その為に❸どの時点で血液を採取したかにより血中抗体価は大きく影響される。その為に❹血中抗体価で議論して右往左往してはならない。今回の免疫反応で主力となるのは「コロナに対する唾液中の分泌型IgAとキラーT細胞」である。❺抗体保有率を指標にする事はコロナの免疫特性を理解していない素人的反応である。
⑥デルタ株以前に比べてオミクロンが重症化しにくいのは高熱に弱いからであり、この点でインフルエンザに似てきたという東大の研究結果が紹介されていますが、重症化しにくいのはそれが理由なのでしょうか？
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230510/k10014062041000.html
A
東大や京大のグループが「ヒトのiPS肺細胞を用い、デルタ株に比べてオミクロン株BA.5は高熱では増殖しにくいとの観察結果から、これがオミクロン株で重症化しない理由である可能性」とランセット誌に発表した。しかし、これは試験管内の実験であり、人での感染病態とは全く異なる。
1)「試験管内ではデルタ株もオミクロン株もACE2受容体を介して感染するが、受容体への結合力や細胞毒性はオミクロンの方が遥に強い事」が論文報告されている。これは両株のスパイクの分子特性が大きく異なり、プラス荷電が激増したオミクロンは細胞膜表面のACE2や負荷電糖蛋白への結合力が増強した事に起因する。しかし、両変異株はヒトの喉粘膜組織では全く異なる挙動を示す。
2)デルタ株までの武漢型コロナはACE2受容体標的型のウイルスであり、歯周病などの傷口から血中へ侵入して『ACE2標的型ウイルスとして血管内皮細胞に特異的に結合して感染し、血管障害や血栓症を誘起』する。しかし、オミクロン株ではスパイクのプラス荷電が激増（7個増加）した為に、ノド粘膜細胞表面の酸性糖蛋白（シアル酸やムチン蛋白）に強く結合して『非受容体型で感染する事』が最大の特徴である。
その為、口から入ると直ぐに喉粘膜表面に結合してエンドサイトーシス機構（細胞に飲み込まれる）で粘膜細胞に取り込まれ、その大半がライソゾーム（細胞の小さな胃袋）で分解される。これが『感染力の強いオミクロン株が圧倒的に無症候性感染する主因』である。
喉粘膜の細胞内で分解されなかったウイルス遺伝子が細胞質に移行した場合のみ感染して粘膜局所で増殖する。これが『オミクロンの発症患者が激しい喉の痛みを訴える主因』である。
3)この研究グループは「40度の環境で増えないのは季節性インフルエンザに似ており、新型コロナも3年かけて性質が変わってきた」と考えているが、これも誤りである。アルファ株～デルタ株までの変位株と異なり、『オミクロン株は武漢の幹株（元の株）からイキナリ32カ所もの突然変異を起こした株として誕生したウイルスであり、『3年もかけて連続的に変化してきたウイルス』ではない。3年もかけて連続的に変異してきた場合には、その中間の変位株が沢山見つかるが、その様な痕跡は皆無である。通常、この様に奇妙な突然変異は自然界では起こらない。しかも、その遺伝子変異部位に『人為的操作が強く疑われる特徴が有る事』から、ゲノム科学者の間では『機能獲得試験で作成された人工ウイルスである可能性』が強く疑われている。
4)これは米国のファウチ博士がペンタゴンのプロジェクトとして公的資金で「機能獲得試験を行わせていた事実」と関係しており、現在、その事が米国議会で議論されている。これは「彼が長年勤めてきたCDCやNIHを昨年秋に辞任した理由」とも関係している。
⑦-1 ヨーロッパの植民地だったアフリカ諸国はワクチンを拒否してきたことで感染拡大を防げたと認識していますが、正しいでしょうか？それとも、貧しいためにワクチン入手や輸送保管などのインフラが不足していたことが接種率が低い原因という認識のほうが正しいでしょうか？
A
はい、大航海時代以来、歴史的に奴隷狩りや人道支援の名の下で行われたワクチン人体実験で被害を受けてきたにアフリカ諸国は欧米諸国への不信感が強く、これがワクチン接種を拒否してきた主因であり、結果的に今回のパンデミックで感染拡大を防げた原因と考えられる。アフリカで自国のワクチン接種を拒否した大統領が過去3年間で６名も殺害され、その直後にワクチンが国内に流入したが、大半の住民が接種を拒否した事で多くの国がパンデミック被害を免れた。
尚、貧しいためにワクチン入手や輸送保管などのインフラが不足している事は事実であるが、アフリカへは無料配布されており、経済的理由が接種率の低さの原因ではない。
⑦-2 最も人口増加率の大きいアフリカ諸国のワクチン接種率が低かったことは、『人口削減計画として失敗だった』との認識になっているのでしょうか？
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230513/k10014066511000.html
A
ダボス会議やアジェンダ21などで議論されているグレートリセット計画では、「アフリカの貧困諸国は何時でも処分可能であり、先ずは手強い抵抗勢力となり得る欧米諸国を間引いておく事が戦略的に有効である」と議論されています。この情報が正しければ、『人口削減計画は予定通りの手順で進んでおり、その最初のターゲットとなるのが絶滅危惧国家日本の可能性』が考えられます。日本国中に『コンセプトミスで何処の国も接種しなくなったmRNAワクチン工場が急ピッチで建設されている事』はその予兆かと思われます。
⑧ファウチはトランプ政権でも感染症対策の重鎮だったにも関わらず、トランプ大統領の敵だったのでしょうか？ファウチは、日本の死者数が米国より少なかったのは日本国民が当局に従順だからだと述べており、井上先生の見方とは真逆です。この見方についてコメントをお願いします。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20230513-OYT1T50057/
A
ファウチ氏は国立アレルギー感染症研究所長を39年間も務め、トランプとバイデン政権でコロナ対策の責任者となり、昨年末に公職を退任した。ファウチは「米国では医療格差が大きく、社会的弱者が多く亡くなった。マスクやワクチン接種でも州ごとに対応が割れ、科学的根拠を軽視するトランプ前大統領の言動が悪影響を及ぼした。日本では政府の勧告を順守する国民が多く、他の先進国より被害が抑制された事を高く評価している」と述べた。
現在、ファウチ氏は「新型コロナの機能獲得試験に米国の公的資金を提供した張本人として議会の公聴会で責任追求されている立場」である。米国での民主党と共和党との対立の中で、バイデン政権を背景とするファウチ氏のトランプ大統領批判は政治的色彩が大きく科学的ではない。
「自分で考えずにテレビや政府の情報に盲従して空気に支配され易い日本の国民性が、ワクチン接種率世界一、感染率世界一、超過死亡数増加で世界で一人負けした。この点でファウチ氏が日本を高く評価する事が誤りであることは明白である。
次の選挙で共和党が優位になれば、ファウチ氏は刑務所へ送られる可能性が高い。
⑨-1 新型コロナウイルスについて「病原性という点では、季節性インフルエンザよりははるかに高いものでした。季節性インフルエンザではほとんどないウイルス性肺炎が起きていました」というのは正しいでしょうか？
A
それは完全に誤りです。初期武漢型ウイルスの感染力は旧型風邪コロナの6倍も増強し、ウイルス干渉でインフルエンザが世界的に抑制された。しかし、8割以上は無症候性感染であり、高リスクの高齢者を中心に被害が出た。
一方、インフルエンザでは毎年40度以上の発熱で約1千万人もの発症者が病院を受診し、毎年のインフルエンザ関連死者は6千～1万人に上る。この為、病原性はインフルエンザの方が遥かに高い。
事実、2020年の第1波ではインフルエンザの発症者が激減して高齢者の死亡が激減し、戦後初めて人口減少がストップした。
「新型コロナでは季節性インフルエンザでは観られないウイルス性肺炎が起きていた」との理解は誤りである。ACE2受容体標的型の新型コロナでは血管炎や血栓症が主な病態であり、肺ではCT検査ですりガラス状の画像が観られる『間質性肺炎』が主体である。
⑨-2 押谷教授は「日本では欧米と比べて罹患率が低く、自然感染による抗体保有率がまだ40%ほどである。死者の多くは高齢者であるが、多くの人が亡くなった事実をなかったことにしてはいけない」と述べた。しかし、PCR陽性者を全てコロナ死とカウントさせて多くの人をコロナ死としている」が、これは基本的にワクチン接種による死者と断言してよいでしょうか？
https://www.asahi.com/articles/ASR51566RR4VUTFL019.html
A
『新型コロナの病原性が季節性インフルエンザより低い事は世界的に認められている事実』である。『新型コロナではインフルエンザでは見られないウイルス性肺炎が起きていた』との発言は『感染患者の肺の病理学的所見を知らない医師の誤解』である。新型コロナの肺病変は血栓症が主体であり、CT検査で『すりガラス状画像』である事が早い時期に判明している。
『欧米と比べて罹患率が低い日本では抗体保有率が40%ほどである』との発言も誤りである。この先生は、日本はワクチン接種率も感染率も世界一である事実すらご存知ない様である。
また、『血中抗体の半減期が36日と短時間であるコロナウイルスやmRNAワクチンに免疫抑制作用があり、接種後の時間経過で血中濃度が複雑に変化することから、抗体価をコロナ免疫やワクチン免疫の指標にしてはならない事』もご存知ないようである。
政府は『ワクチン後遺症や接種後の死者を全てオミクロンのせいにして濡れ衣を着せる予定』と思われる。『政府もメディアもこのウイルスの本質をきちんと理解できているか？」 と述べられているが、『新型コロナとmRNAワクチンの分子論的本質を理解することが医学者としての責務である事』を肝に銘記して頂きたい。
ワクチン接種が開始後の『異常な超過死亡数増加』の原因は接種が主因である。海外の多くの論文や歴史がその事を刻みつつある。
⑩一般国民もワクチン接種による重篤化や死亡を身の回りで経験しているにも関わらず、専門家が「死者が増えているのはワクチンのせいだと発言しない」のはなぜでしょうか？分かっているのに立場上発言しない、あるいはワクチンについて不勉強だからとも言えない気がします。大変不可思議な現象ですが、いかがでしょうか？
A
1)日本の医学教育では『乳搾りの酪農家は牛痘に罹るが、天然痘には罹らない観察事実にヒントを得たジェンナーが、種痘を開発し、それにより天然痘が撲滅された』とのエピソードを学生時代に学ぶ。この数十分の講義で全ての医師達に『ワクチンは必須の予防薬である』との強い信念が形成される。
しかし、『天然痘のワクチン接種で多くの方が天然痘に罹患して死んでいる事』が現実である。これはDNA型の天然痘ワクチンを増産する際に『復帰変異と呼ばれる遺伝子変異が起こり、弱毒化したはずのウイルスが強毒化する現象』が原因である。天然痘のワクチン研究では日本人が世界のトップランナーであるが、日本も米国も『復帰変異を起こす弱毒株』のみを保有している。もう少し改良すると『復帰変異を起こしにくい弱毒株が入手可能である』が、その生産の認可はされていない。
『ワクチン学に関しては医師は素人であり、獣医師が専門家』なのである。この様な事実を背景に、『世界中の医師（特に日本の医師）が、善意からワクチン接種に奔走している』のが実態である。
2) 今回のmRNAワクチンはワクチンではなく、半世紀近く失敗し続けてきた『遺伝子治療薬』であるが、パンデミックの恐怖下で『これをワクチンと詐称することにより、安全性も有効性もチェックせずに緊急使用を可能とした事』が事実である。海外ではその事実に気付き、大半の国々で接種しなくなったが、日本では医師自身が不勉強でその事実を知らずに接種し続けている。
素人の国民は『身の回りにワクチン接種後に病気になった方々が激増している事実』を目の当たりにしているが、『医学生時代に植え付けられたワクチン幻想』が医師たちにはある。半世紀に及ぶ研究者人生で、『専門家が不勉強である事の恐ろしさと罪深さを今回ほど実感させられたこと』はない。