2100年には摂氏2～3℃くらい上昇してマンハッタンは沈んじゃうらしい。
んで、関係した油の話。
高止まりを続けてきた原油価格は夏場以降、下落基調に転じ、国際指標のNY原油は最高値から100ドルも下落した。バブルが弾けたのである。リーマンブラザーズの破綻で始まった米国発の金融危機が欧州、アジアに波及し世界同時恐慌がささやかれ、世界的な需要低迷を色濃く反映した結果になった。一方で、原油高にともなうガソリン高で、ガソリン販売が不調だった国内の石油業界も、「これでガソリン販売が上向くぞ」と思いきや、原油下落にともない小売価格が下がりっぱなしの現在でも、販売は全く上向かないのが実情だ。石油業界はガソリンを中心に据えた経営基盤の見直しを改めて問われている。
参考までに、石油情報センターが発表した石油製品の店頭小売価格の週次調査によると、11月25日時点でのレギュラーガソリンの店頭価格は、1リットル当たり127．9円となり、120円台に戻った。暫定税率切れでガソリン価格が一時的に大幅に下落した今年4月の水準を下回った。前週よりも4．1円の下落で、これで16週連続で下げ続けている。石油元売り各社が、毎週のようにガソリンの卸価格を引き下げているためで、消費が低迷していることもあり、それが販売価格に影響を与えている。同センターのレギュラーガソリン店頭価格調査が130円台を割り込んだのは2007年4月以来、1年7カ月ぶり。
ところが、ガソリン価格の値下げが顕著になっているにもかかわらず、消費が戻らない。政府の統計ではガソリン販売の低迷がもはや定着していることが裏付けられている。経済産業省がまとめた石油統計によると、ガソリン小売価格の異様な値上りによる消費者の買い控えで、ガソリン販売は8月が前年同月比14．0％減、9月が同8．8％減、10月が同7．0％と前年を大幅に下回り続けている。ガソリン販売は、昭和30年代から右肩上がりに伸び続け1度も前年を下回ることはなかった。だから、原油価格が高騰し消費者が買い控えに走っても、いつかバブルがはじけ、ガソリン価格が元の鞘に戻れば販売も上向くだろうと期待する見方もあった。ところが現実は全く違った。
値上げ局面では、新聞やネット情報で卸値を確認し次月に値上りする場合は当月は買い控えるなど、消費者の購買行動に変化が生じたことが販売減の要因になった。ところが今回は値下げしても売れないのである。景気の先行き不安が大きく、買い控えているのも事実だが、若者のクルマ離れ、米ビックスリーの凋落など自動車産業の衰退といった構造問題も販売減に重くのしかかる。日本経済新聞によると、08年度の乗用車の国内生産は1000万台を割り込み、5年振りに前年度を下回る。日産自動車は国内工場の減産に踏み切り、派遣社員を中心に解雇するなど人員削減も図る。輸出のシェアが大きい国内の自動車業界にとり、不況による米国の自動車購入の落ち込みの影響が大きくのしかかった形だ。
自動車産業の栄光に支えられた石油の時代は、すでに終焉を迎え、消費者は二度とガソリンに目を向けなくなる可能性が否定できないのである。そういう時代の節目にいることを石油業界は認識しガソリンを中心とする収益基盤の見直しを加速させるべきだ。
新日本石油と太陽電池の事業化に向け共同出資会社を設立した三洋電機が、パナソニックに買収されることになった。出光とコロナが共同で進めてきた燃料電池システム向け燃料処理装置を、東芝は09年度から生産する燃料電池システムに搭載することを決めている。昭和シェル石油も太陽電池の大規模工場を建設するなど、石油業界は脱石油に向けた再生可能エネルギーの開発をすでに始めている。家庭用燃料電池については、09年度から政府の補助が始まり、エネルギー産業の垣根を越えた激しい競争が予想される。
下落が続く原油価格だが、IEAによると、中長期的には高騰が避けられず、2030年には200ドルを超えると試算している。燃料電池など非化石燃料の開発ポテンシャルは、原油価格に左右されるので、将来の原油価格高騰はこうした非化石燃料の開発・販売にはプラスに働くだろう。石油業界はすでに始まっている一連の動きを加速させ時間をかけ収益の柱にすべきである。
結局、金持ちが調子に乗り過ぎたって事か！？
俺も春から自転車始めようかな！！