医療コンサルタントの高野昌則です。
眼科医院の経営に大きな影響を及ぼすものとして、コンタクト診療があります。
今までは、一般眼科をやられている医院さんにおいて、コンタクト販売はサービス的な要素が大きかったといえます。
コンタクトレンズ量販店併設の眼科さんにとっては、コンタクト診療が最も大きな収入源であったのですが、大きな問題をはらんでいるのが、コンタクト診療です。
増患対策としてコンタクト診療を利用していくという手法があったのですが、その手法が使えなくなってきています。
コンタクトレンズを販売していくことは、患者様から見るとありがたいことです。
眼科を受診し、その近くで移動距離なく購入することが出来ます。
楽ですね。
しかし、法律の改正では、コンタクト診療では医療収入を得られなくなってきています。
このため、眼科医院の診療報酬金額は減少する結果となっています。
例えば、コンタクト診療で年間1,000万円ほどの診療報酬を得ていた医院の場合、今回の改正は、約3分の一程度の300～400万円程度の診療報酬に減額されています。
患者比率的にあまりコンタクト患者がいないという医院にとっても、大きなインパクトがあります。
上記の例の場合、減額金額が600～700万円程度、月間で収入が50～60万円くらい減額になります。
当然、コンタクト診療をやめて次の施策を取れれば問題はないかもしれませんが、医療機関の役割を考えれば、患者の方が専門の眼科医にコンタクトレンズの度数あわせを受け、きっちりとした説明を受けながら診療を行っていくことが、一番だと思います。
患者様にとっても、安心できることであると言えます。
これは、眼科医院にとっては大きな問題です。
今、この問題に直面している医院が多くあります。
レセプト単価の下落は、ボディーブローのように医院経営を圧迫しています。
コンタクトレンズは、体内に入れるものです。
確かに、海外ではコンタクトレンズの処方を医師以外が行っているケースも見れますが、患者様は安心できません。
やっぱり、患者様が安心できることを続けていただきたいと願うばかりです。
次第にコンタクトレンズ処方を取り扱わないという眼科医院も出るかもしれません。
常に患者様を考えることができるか、それとも・・・。
大きな選択の時代を迎えそうです。