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911は、多くの日本人にとっては「対岸の火事」
だったというのが正直なところであろう。
24名もの日本人が亡くなっているにもかかわらず。
なので事件そのものについて
何の疑問も抱かないし、
抱いても追求しようなんて思わない。
しかしあの事件が、アメリカ政府による
自作自演だったとしたらどうだろうか。
本の内容の真偽はともかく、
この事件に関する多くの疑惑について、
いまだに真相が究明されていないことは間違いない。
以下、引用メモです。
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世界貿易センタービルだけでなく、
ペンタゴンでもシャンクスビルでも
現場のスタッフが生中継したほとんどすべての映像には、
お蔵入りという悲しい運命が待ち受けていたのです。（p57）
“ビル内部で爆発が起こっていた”という事実は、
ビルから逃げてきた一般の人たちだけでなく、
どのテレビ局のレポーターたちもはっきりと
現場からの生中継で話していたのです。
そしてこの映像は二度と放送されませんでした。（p59）
その後、彼は二度と7号棟のことを
口にすることはありませんでした。
またこの映像はどの局においても
二度と放送されることはなかったので、
アメリカ人でも7号棟が崩壊したことを
知らない人は多いのです。（p61）
4号棟の地下金庫から金塊を積んだトレーラーの行き先は、
7年後の現在でも判明していないのです。
これほど衝撃的な出来事なのですが、
ニューヨークに本部を置くどのテレビ局も、
そしてニューヨーク・タイムズを含めどの新聞社も、
まったく報道していません。（p66）
この一件は、日本の大手マスコミもやはり、
アメリカの全マスコミをコントロールしている
CFR（外交問題評議会）に支配されて
いることを示唆しています。（p68）
ツインタワーの爆発による崩壊、7号棟の奇妙な崩壊、
金塊盗難事件、この3つを紹介しましたが、
これらはほんの氷山の一角です。
大衆の耳には入らないようにマスコミが故意に
隠蔽した事実は、まだまだたくさん存在するのです。
この3つの出来事は、政府の公式発表である911調査委員会の
最終報告書には1行どころか、1語も書かれていません。（p69）
参考までに過去の事件での
調査委員会設置までの日数をあげると、
タイタニック号沈没事件は6日目、真珠湾攻撃が9日目、
ケネディ暗殺は7日目、チャレンジャー号
爆発事件は7日目で設置されています。
911同時多発テロは、日数にすると
なんと444日目なのです。（p69）
4000人もいるイスラエル国籍の従業員が、
テロの当日に誰も仕事に出て
こなかったというのは不思議です。（p83）
グランドゼロの瓦礫の撤去はどう見ても違法行為なのですが、
それを命じたジュリアーニは罰せられるどころか
反対に英雄扱いされ、瓦礫を撤去して犯罪現場を荒らした
ビル解体業者にはまったくおかまいなしなのです。（p95）
つまりペンタゴン事件は、軍の巨大な2年間分の
使途不明金の調査をうやむやにするために
仕組まれたと断言できるのです！（p102）
また彼はイギリスの新聞デイリーテレグラム紙の取材に対して、
こうも言っています。「もし私の言っていることが正しいとしたら、
アメリカ政府全体が刑務所にぶち込まれるべきだ。
なぜなら彼らは証拠を隠滅し、真実を秘密のベールで隠してしまって、
自分たちがおこなった秘密工作であるという真相を隠すために、
オサマ・ビン・ラディンに率いられたアルカイダ一味19人の
イスラム原理主義者の話をでっち上げたのだから」
（ドイツ元国防長官・アンドレアス・フォン・ビューロウ）（p206）
大統領はもちろんアメリカの政・官の人材を
供給しているCFR（外交問題評議会）の会員には、
大手マスコミの経営者と編集長がいますから
CFRの意向に隷従しているのです。（p210）
世界中のマスコミをほとんど支配し、
そのうえ欧米の政界を牛耳っているのが
ロスチャイルド家とロックフェラー家を中心とする
国際金融資本家たちである（p212）
この計画の大きな流れは3段階に分かれていて、
第1ステップがブッシュをホワイトハウスに送り込むこと、
第2ステップは本番の同時多発テロ遂行、第3ステップは
愛国者法を始めとする基本的人権を剥奪する一連の
法律作成、大幅な国防予算増大を盛り込んだ予算案作成と
アフガンとイラクへの武力侵攻を盛り込んだ軍事作戦の
作成の3段階に分けられたのです。（p222）
事件後ニューヨーク市消防局のチーフが、
現場で真相を見てきた同僚の消防士たちの考えを
代表して、それでもかなり婉曲ないい方で、
「アルカイダの他にこの犯罪に手を貸した者がいたのじゃないか」
という意味のことを喋ったとたんに職責を解かれた事件は、
この圧力の強さを物語る一件です。（p262）
彼の念願だった、憲法に保障されている基本的人権の
縮小を可能にする法案が議会を通りましたから、
もう政府のすることに異議を唱える人がいたら、
即ブタ箱にぶち込めるようになったのです。（中略）
もうこの国は言論の自由がなくなっているのです。（p286）
パパ・ブッシュとビン・ラディン家は
ビジネスパートナーとして
長い付き合いがあるのです。（p292）
つまり同時多発テロによって
金銭的な利益を得たのはロックフェラー（p315）
一般に広まりつつあるブッシュ政権犯人説を、
前大統領ビル・クリントンがヒラリーの
応援演説会場で認めたというビデオが、
You Tube に2008年3月19日に入りました。（p328）
満足度
★★★★☆