結婚教育Laboの棚橋です。
大好きな金沢への移住計画も順調⁉️
恋愛、結婚に無知ゆえに
無駄に悩み傷つく人をゼロに！
マンツーマンレッスンを中心に
地方自治体の委託もいただき
お仕事しております。
これまでの地方自治体での結婚応援事業で問題だったのは結婚相談所をはみごにしようとしてきたこと。
その理由は地方自治体が特定の結婚相談所の会員を増やすために利用されては困るから。
この古い考え方を変えていくとよいとおもいます。
なぜなら結婚相談所でもプロとして活動されてる人たちの力を借りるほうがうまくいく。
ボランティアのいわばプロではない方と地方自治体だけでうまくやろうとすると時間がかかりすぎる可能性がある。
もういいじゃないですか。
力を合わせていきましょう。
しかし、ここで大切なのは結婚相談所がどんな相談所なのか？ここがめちゃくちゃポイントです。
✅ご相談実績
✅事務所の有無
✅伴走型
✅個別性を重んじている
地方自治体が結婚相談所をはみごにして誰が得をするのかとよく考えてみましょう。
誰も得ではありません。
その地方自治体に登録した人同士だけで結婚させようとすると難しくなります。
相談所に登録してる人も
マッチングアプリに登録してる人も
オールOKにしていくべし。
要は、その地方自治体を頼りにした人たちの多くが全てのチャンスを使って結婚させてあげることができたらよいのです。
結婚応援所はお仕事でされてるのですから、いくら登録されたくてもお金は出せない方は難しいのです。また、お金が出せないけど結婚したい方々のために地方自治体の結婚応援はあるんですものね。
それがひとつの線引きですよね。
ボランティアが嫌な人はボランティアなどしません。それよりボランティアの人は1人でも多くのご成婚が出ることを望んでくださいます。
結婚相談所の人は結婚相談所を運営するのがお仕事なのです。
もし、ボランティアの人で結婚相談所の人だけうまくやってると批判される人がいたら、その人はお仕事でされればよいのです。
少子化対策のお仲間になっていただく優良な相談所さん、利益追求より社会的課題の解決に向けて共にタッグを組める相談所さんにはお仲間になっていただきましょう。
その仕様を明確に決めることができたら大丈夫。
この事業は何のために誰のためにしていることなのか？そこだけですよね。
結婚相談所MamiesHeartの公式ラインは
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2003年から医療系カウンセラー、夫婦問題・結婚に関するご相談を経てご相談回数3万回を超えました。
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