先週あたりから再開して見出したんだが、無茶苦茶スゲーことになってるではないか
なんかもう芸術作品の域に達する狂気を感じる
同じ映像の使いまわしとか、背景やモブの省略とかコストを極力抑えた作りになっているけど、かえってそれがいいテイストを醸し出している
オリジナル2クールものは侮れん
なんかもう芸術作品の域に達する狂気を感じる
同じ映像の使いまわしとか、背景やモブの省略とかコストを極力抑えた作りになっているけど、かえってそれがいいテイストを醸し出している
オリジナル2クールものは侮れん
こんにちは、M&A会計士の澤村です。
最近立場上、あまり世間をにぎわすM&A関連のニュースに関して軽々しくコメントしづらくなってきてはいるのですが、久々にM&A会計士らしいエントリーを・・・
まずは、率直な感想
何度かこのブログでも取り上げているように、ＤＣＦ一本のバリュエーションは怖いよねって改めて思いました。
いくら計算機に徹して、ディスクレーマー書きまくっても、世間は「会計士のお墨付き」って捉えるわけだし、
ＤＣＦなんて、事業計画しだいで、なんとでも数字作れる話だし・・・
欧米のバリュエーション理論の流れを受け、最近の上場会社が絡むM&AではDCFが主流となっていて、時価純資産なんか見向きもしないみたいな風潮になってきているけど、
前にも書いたかもしれないけど、のれんの算定上時価純資産は重要だし、減損とかになったら、結局時価純資産にまで落とすことになるのだから、こうした情報をまったく検討しない評価レポートは、やはり改めるべきではないだろうか？
事業計画にについて
確かに直近赤字で、売上も大したことのない事業が、馬鹿みたいに成長する計画ってのは、眉唾に思うべきかもしれないけど、かといって、これを使うこと自体問題か？というとちょっと悩ましい
成熟産業で、売上が馬鹿みたいに増加する計画だからおかしいといえるかもしれないけど、これから新しいビジネスを生み出すんだっていうベンチャーの事業計画なんて、大概、そんなものだったりもするわけで・・・
まあ、理想をいえば事業性の目利きをして、実現可能性の確度を判断してってことになるのかもしれませんが・・・
いちおうアーリーステージにある会社のＤＣＦ理論ってやつもありまして、眉唾の分は、割引率で調整ってことになっていますが、ここはほんと悩ましいところです。
さて、計画の是非とか、事件の真相とか、資料の真偽の話は別として、とりあえず某サイトに公開された某算定書に関するテクニカルな点だけコメントすると
割引率に関しては、いちおう、アーリーステージにある会社の事業計画であることを考慮してか、かなり高めに設定することで対応しているようです。割引率のロジック構成とかは、私から見ても結構参考になります。
ただ、ターミナルバリューの計算が事業計画最終年度のEBITDAに類似会社のマルチプルを乗じる方式になっていたのですが、その類似会社が1社しかなく、また、倍率としてかなり高いものであることは、ちょっと違和感ありです。
そもそも類似会社が適切なものかという問題は置いておいて、類似のEBITDAの倍率が高いことについてコメントすると、その事業の将来成長率を織り込んだものであれば、そのEBITDA倍率自体は、問題ないのかもしれませんが、それを事業計画でものすごく成長した後の評価対象会社のEBITDAに乗じるのは、どうかと思います。
なぜなら、将来の成長を織り込んだEBITDA倍率を、成長後のEBITDAに乗じることは、成長分を2重取りしてしまうという問題があるからです。
つまり、類似会社のEBITDA倍率が、類似会社直近のEBITDAをもとに計算しているのであれば、評価対象のEBITDAに乗じる場合も、直近のものを使うべきだということになります。
成長性の低い事業計画の場合は、こうした問題による影響はそれほどないので、無視してもいいのかもしれませんが、今回のケースは、あまりにも成長率が高いので、どうかなと思います。
こんにちは、M&A会計士、兼、オタク会計士の澤村です。
続いてアニメ業界への影響についてです。
角川グループが得意とするラノベ作品が、アニメの原作として、メディアミックス展開されているトレンドについては、以前にも書いた通りで、MF文庫が角川傘下になることで、より加速化されるという意味もありますが、より影響が注目されるのが、アニメ発売元としてのメディアファクトリーの動向です。
アニメビジネスについて連載しようと言いながら、ほったらかしになってしまっていて、今更書くので恐縮ですが
現在のアニメビジネス（いわゆる深夜アニメ）の流れはこんな感じになっています。
原作（出版社） → 製作委員会 → アニメ制作会社 → TV放送 → パッケージメーカー → アニメファン
製作委員会というのは、アニメを作るために資金を集めて、アニメ制作会社に発注し、できたアニメを放映・販売して得られた収入を出資者に分配する組合みたいな存在でして、アニメ作品ごとに組まれることが一般化してきています。
アニメ制作会社というのは、実際のアニメ映像を作っている会社で、京都アニメーションとか、シャフトとか、A1PICTURESとか、AICとか、JC STAFFとかになります。
パッケージメーカーというのは、アニメ放送された作品をDVDやブルーレイに焼いて販売する会社でして、アニプレックスとか、ポニーキャニオンとか、ジェネオンとか、キングレコードとか、フライングドックとか、まあ、ＤＶＤのテレビCMをやっている会社ですね。
で、メディアファクトリーというのは、このパッケージメーカーでもあるのですよね。
代表作で言うと子供に大人気のポケモンとかのＤＶＤを販売しています。
角川グループでも、角川映画ってブランドで、ハルヒシリーズなどは、このパッケージ販売をやってはいる一方で、俺妹だったらアニプレックス、とらドラだったらキングレコードみたいに基本作品ごとに販売ルートを分けてきたんですよね。
これが、メディアファクトリーが傘下に入ることによって、どういう影響が出るか？
もし、メディアファクトリーに集約なんてことになれば、アニメメーカー全体が干上がりかねないほどの影響がありますので、今後の動向に注目です。