ユース・バルジという概念。

16歳になれば、りっぱな「ユース・バルジ」？というわけだ。
「そうよ、パパ。一時的なことが永遠に続くの…」。
日経1/7　「春秋欄」　小説「ハイファに戻って」　1968年のイスラエル建国時、幼い息子を家においたままヨルダン川西岸地区に追い出されたアラブ人夫婦が、19年ぶりに訪れたハイファの昔の家での体験。
アラブ人夫婦の「幼い息子」はナチスの迫害から逃れたユダヤ人の養子として育てられ、19年ぶりに対面する産みの親に、兵役に就いている事を明かし、「家を取り返すには戦争をしなければなりません」と言い放つ。（意訳引用）
痛ましい限りだ。
自分の子供にこんな想いをさせてしまう「親心」を想い計るとなんともやりきれない切なさを感じてしまいます。
第一次中東戦争以来60年の歳月が流れているわけだし、もっと遡れば、ユダヤ人とアラブ人の闘争は100年の年月といわれている。
増悪、増悪、増悪、増悪、果てしなく続く増悪の歳月なんだろうとやるせない。

同日版、日経「経済教室欄」」山内昌之さんの「中東の混迷も見落とすな」見出し記載。
これも読み応えのある記述内容です。
今度のイスラエル空爆・地上侵攻戦は「ユース・バルジ」と無関係ではないという解説だ。
「人口の時限爆弾」ともいえる人口急増するイスラム圏。
世界経済低迷で一段と深刻化する失業や貧富の格差の問題はイスラム圏に象徴的に現れている、といった指摘。
ガザ地区も例外ではなく、1950年から2008年までに24万人から150万人に増えており、産業のないガザに暮らす青少年にとり、対決への参加は日々の勤労に代わって生活の一部となっているのが現状なのだそうです。

「ユース・バジル」過剰なまでに多い若い世代、「無為に過ごし力をもてあました若者たちに、ジハードという単純で力強い思想は強い喚起力を持つ」（東大の池内恵准教授）この表現、やや極端と山内教授はいっておられますが、現地（イスラム圏のアラブ人社会）の精神的価値観？はこういった十分に蓄積されてしまった「増悪の構造？」なのだろうと想像いたします　　　　。

パキスタン、アフガニスタンも同様の状況なのだといわれおります。
100年続く「増悪の年月」、残念だけど容易に解決できる策は無いのかもしれない？


この中東の人口急増。
1970年　約1億9千万人が現在5億人、2020年には6億人に予測される？
2030年代には世界人口の三分の一に達する？（現在は四分の一）

サミュエル・ハンチントン著「文明の衝突」読んでみようと思う。

文明の衝突/サミュエル・P. ハンチントン

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引き裂かれる世界/サミュエル・P. ハンチントン

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Google mapを併用して観察

この戦況地図とGoogle mapを併用して観察してみるといい。
まさかストリートビューはありませんが。

紛争当地国になった場合の「情報機器」の国家の制約あり得る？の参考例？
地上進攻前に兵士の携帯電話没収、イスラエル軍
2009年01月05日 21:31　発信地:エルサレム/イスラエル

思いついた人はどんな立場の人か？

イーベイのオンライン競売に掛けようと思いついた人はエラい！
半分冗談なんだろうけど、話題になるよな？っていうくらいは想定したはず。
大損しちゃった方々には「笑い話」では済まないんだろうけど、いかにもアメリカらしいよねぇ？
同容疑者や投資ファンドの関連グッズ（ビーチバッグ、懐中電灯、毛布、双眼鏡、上着、Tシャツ、かさ）その他に何がある？
ファンドのプレゼン資料？それも売り出し開始時の「初版版」など、どのくらいの値がつく？
「お～い、これ、これに群がった世界の金融機関ってどんだけこのスキーム理解していなの～？」って検証兼ねて読んでみたいよ。
その時使ったプレゼンボードなんていうのもどうか？
オレ、5000円くらいなら落札してもいいと思うよ？
中古にしたって実際使える訳だし。

「私を信用してくれ」という言葉がプリントされたマドフ・Tシャツ？
まぁ、これはありきたりだよ。
どうせなら、キャップに「この脳みそが詐欺しちゃった」のラベルをくっつけちゃったりしてはどうか？
本当に詐欺だったのか？とぼくは未だにこの事件をそのように見ている？
当初のスキームがどこかで「詐欺」になっちゃった？
幾ら銭余りとはいえ、「詐欺」とわかって世界の金融機関がこぞって「投資？」するはずないよねぇ？
疑いをかけられたというこの時期に「詐欺」断定するのは早とちりかもしれないけれど、今後の事件の取り調べの行方が気になりますよ。

それと、いつも書こうと思っていて書けなかった事。
「朝食抜くと初体験が早くなる、厚労省調査」12月26日に、「こんな調査をするために税金使っちゃっていいのかよ？って思わないのかねぇ？」こんな書き出しでエントリーした記事にコメントを頂きました。
おくれましたが、どうもありがとうとお礼申し上げます。
確かに週刊誌的アプローチはその通りです。
調査は、「望まない妊娠の削減策を見出す目的で」って書いてあるとおり？
これも承知の上で書きました。
ベクトルとしては逆？
チカラを向ける方向が違うという意味なんでしょうが、そう～かな？って思いますね？
結論から言ってしまいますが、このような調査は例えば電通さんとか博報堂さんといった大手広告会社様がクニの依頼でやる内容であって、その経緯がそうであっても、厚労省のお役人さまが直接公表することじゃないって思うんです。
この調査のための税金使いに文句を云っているのではないんですよね？
第一「望まない妊娠の削減策」をオカミがいちいち口出す事ではないはずです？と考えます。
おクニがそういう世相を嫌うなら厚労省立案の施策を省として国会にご提案すればいいだけの事ですよ。
少子化対策として鑑みみた場合、その施策、例えばフランス国のように「嫡子」「非嫡子」の区別無く国家が子供を守るんだという意思を具現化することこそ行政（お役人様）のお仕事なんだと考えた訳ですよ。

ちょっと小理屈吹いちゃった？