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用語 |
正式名称 |
内容 |
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CSR |
Corporate Social Responsibility |
企業活動において、経済的成長だけでなく、環境や社会からの要請に対し、責任を果たす事が、 企業価値の向上につながるという考え方。企業の社会的責任、という意味を持つ。 |
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EMS |
Electronics Manufacturing Service |
電子機器の受託生産を行うサービス。製造企業が個別の製品ごとにラインを設置するのは 効率が悪いので外部に委託するようになり発達した業務形態。 |
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3PL |
Third(3)-party logistics |
ある企業の物流の全部または一部を第三者企業が受託する事で実現する物流業務形態の一つ。 荷主側は物流の為の設備や資源を整備する必要がなく外部の資源を有効利用して効率的な物流が出来る。 事業者は自社保有資源を外部企業に解放する事で少ない投資で増益を期待出来る。 |
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ASP |
Application Service Provider |
主に業務用のアプリケーションを、インターネットを通じて顧客にレンタルする、 サービス形態またはその事業者。 |
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SCM |
Supply Chain Management |
生産・在庫・購買・販売・物流など全ての情報をリアルタイムに交換することによって、 サプライチェーン全体の効率を向上させる手法。 |
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組織設計の原則 |
経営組織という、複数の人間を統制して目標を達成しようとする集まりで、効率的に 組織を管理するための原則。 |
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組織設計の原則 専門化の原則 |
組織の中で仕事をする時に、分業をし各人が特定の仕事に専門化する事で効率が高まる。 |
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組織設計の原則 権限・責任一致の原則 |
各人について割り振られる権限と、責任の重さは同じ大きさでなければいけない。 |
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組織設計の原則 籐製範囲の原則 |
一人の管理者が統制できる人数には限りがある。単純作業１５～３０、複雑作業６～７人の部下が適正。 |
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組織設計の原則 命令統一性の原則 |
命令系統の一貫性を維持する為、各担当は一人の上司だけから命令を受けなければならない |
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組織設計の原則 例外の原則 （権限移譲の原則） |
経営者（上司）は日常反復的な業務処理を下位レベルの者に移譲し、例外的業務に専念すべき。 権限移譲によって次世代管理者の育成を期待できる。 |
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バリューチェーン分析 |
企業の事業活動を機能ごとに主活動と支援活動にわけ、企業が顧客に提供する製品やサービスの利益は、 どの活動で生み出されているのか分析する手法 |
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3C分析 |
マーケティング分析に必要不可欠な三要素、 顧客(Customer)、自社(Company)、競合他社(Competitor) について自社の置かれている状況を分析する手法 |
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SWOT分析 |
企業の置かれている経営環境を分析し、今後の戦略立案に活かす方法のひとつ。 内部要因である 強み 弱み 外部要因である 機会 脅威 |
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ファイブフォース分析 |
業界の収益性を決める5つの競争要因から、業界の構造分析を行う手法。業界全体の魅力度を測る。 内的要因 供給企業の交渉力、買手の交渉力、競争企業間の敵対関係 外的要因 新規参入業者の脅威、代替品の脅威 |
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MRP |
Materials Requirements Planning |
資材所要量計画。部品表と生産計画を元に必要な資材の所要量を求め、 これを基準に在庫、発注、納入の管理を支援する計画方式またはそれを実現するシステム。 製品に組み込まれる部品の構成やそれぞれの使用量、製造／発注リードタイムをもとに、 全ての製品の需要にタイオウした個々の部品の必要量、製造指示日、発注支持日を決める、 というようにその製品の生産に必要な部品の発注量をコンピュータで算出する事を目的とする。 |
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SFA |
Sales Force Automation |
営業活動にモバイル技術やインターネット技術といったITを活用して、営業の質と効率を高め、 売上や利益の増加につなげようとする仕組み、またはそのシステム。 営業日報の管理に加え商談管理機能（コンタクト管理、行動管理、評価・実績管理）があり、 営業マン個人の支援に加えて営業グループ内で情報の共有を促進するなど、 営業活動全体を支援する機能が備わっている。 |
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CMMI |
Capability Maturity Model Integration |
統合能力成熟度モデル。組織がプロセスをより適切に管理できるようになることを目的として 順守すべき指針を体系化したもの。 |
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BSC |
Balanced Score Card |
バランススコアカード。企業のビジョンと戦略を実現する為に、財務、顧客、内部ビジネスプロセス、学習と成果、 の4つの支点から業績を評価・分析する手法 |
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BSC:財務 |
株主や従業員などの利害関係者の期待に答えるため、企業業績として財務的に成功する為にどのように行動すべきかの指標を設定する |
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BSC:顧客 |
企業のビジョンを達成するために、顧客に対してどのように行動すべきかの指標を設定する |
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BSC:内部ビジネスプロセス |
財務的目標の達成や顧客満足度を向上させる為に、優れた業務プロセスを構築するための指標を設定する |
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BSC:学習と成長 |
企業のビジョンを達成するために、組織や個人としてどのように変化（＝改善）し能力向上を測るかの指標を設定する |
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BPO |
Business Process Outsourcing |
業務効率の向上、業務コストの削減を目的に、業務プロセスを対象としてアウトソースを実施する事。 企業内部の管理部門で行われていた、総務、人事、経理に関連する、給与計算、データの入出力や 処理などの業務を中心にコールセンタの業務そのものなどを外部に委託するケースがある。 |
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MDA |
Model-Driven Architecture |
モデル駆動型アーキテクチャ。プラットフォームに依存せず、UMLなどの標準モデリング技法を使ってアプリケーションの機能をモデル化し、さらにそのモデル情報を基にコードを自動生成する開発手法。 アーキテクチャを設計から分離し、設計とアーキテクチャがそれぞれ独立して変更できるような技術を確立する事が目的。 |
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主な規格・標準
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表記 |
規格番号 |
規格名称 |
概要 |
URL |
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JIS Q 9001 |
JIS Q 9001:2008 |
品質マネジメントシステム －要求事項 |
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JIS Q 14001 |
JIS Q 14001:2004 |
環境マネジメントシステム －要求事項及び利用の手引 |
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JIS Q 15001 |
JIS Q 15001:2006 |
個人情報保護マネジメントシステム －要求事項 |
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JIS Q 20000-1 |
JIS Q 20000-1:2012 |
情報技術－サービスマネジメント －第１部：サービスマネジメントシステム要求事項 |
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JIS Q 20000-2 |
JIS Q 20000-2:2007 |
情報技術－サービスマネジメント －第２部：サービスマネジメントシステムの適用の手引 |
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JIS Q 27001 |
JIS Q 27001:2006 |
情報技術－セキュリティ技術 －情報セキュリティマネジメントシステム－要求事項 |
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JIS Q 27002 |
JIS Q 27002:2006 |
情報技術－セキュリティ技術 －情報セキュリティ管理策の実践のための規範 |
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JIS X 0160 |
JIS X 0160:2012 |
ソフトウェアライフサイクルプロセス |
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ISO 21500 |
ISO 21500:2012 |
プロジェクト・マネジメントの手引 |
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ITIL |
ITIL 2011 edition |
Information Technology Infrastructure Library |
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（詳細別途下記） |
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PMBOK |
PMBOKガイド 第4版 |
プロジェクトマネジメント知識ガイド （A Guide to the Project Management Body of Knowledge) |
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共通フレーム |
共通フレーム2013 |
同左 |
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（詳細別途下記） |
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共通フレーム2007(SLPCP-JCF 2007)
ソフトウェア取引に関するガイドライン。個々の作業内容・用語の意味などの標準的なモデルを示したもの。ISO/IEC12207を日本の商習慣に合わせて拡張したもの。
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共通フレーム2013
共通フレーム2007の改定版。ベース国際規格をJISX0160:2012に変更。 「ソフトウェア、システム、サービスに関係する人々が”同じ言葉を話す”ことができるような共通の枠組み。ソフトウェア、システム、サービスの構想から開発、運用、保守、廃棄に至るまでのライフサイクルを通じて必要な作業項目、役割等を包括的に規定。
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ITIL(Information Technology Infrastructure Library)
ITサービスマネジメントを実現するため、ITサービスの品質向上、中長期的なコストの削減などを目的として実在する企業、サプライヤ、コンサルタントなどからITサービスに関する実際の運営方式やノウハウを収集し、ITサービスマネジメントにおけるベストプラクティス（成功事例）をまとめた書籍群です。
ITIL V2は7つの書籍群から成っており、その中で中核をなすのが
主にITサービス運営における日々の運用の手法について記したサービスサポート(通称:青本)
主に中長期的なITサービスの計画と改善手法について記したサービスデリバリ(通称:赤本)
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1 |
（service support） |
通称「青本」と呼ばれ[12]、IT利用者が適切に利用できるようサポートするためのマネジメントについて説明している。 |
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2 |
（service delivery） |
通称「赤本」と呼ばれ[13]、ITをビジネスで利用している利用者のサービス要求に関するマネジメントについて説明している。 |
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3 |
サービスマネジメント導入計画立案 （planning to implement service management） |
通称「緑本」と呼ばれ[14]、目標設定から導入後の初期診断と継続的な改善を組み込むための方法論を解説している。 |
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4 |
ビジネスの観点 （e-business perspective） |
ビジネス環境における課題、事業継続性管理、パートナーシップ、アウトソーシング、変化への柔軟な対応などについて書かれている。 |
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5 |
アプリケーション管理 （application management） |
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6 |
ICTインフラストラクチャー管理 （I.C.T. infrastructure management） |
情報通信インフラの管理について技術的側面から説明している。 |
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7 |
セキュリティ管理 （security management） |
セキュリティへのインパクトに関する評価やデータの安全性・機密性を確実にするための課題について説明している。 |
サービス・サポート
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プロセス |
プロセス群 |
概要 |
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インシデント管理 |
解決プロセス群 |
サービスの中断やサービス品質の低下につながるような事象が発生した時に、迅速なサービスの復旧を行い、企業が行う事業活動への影響を最小限に抑える事を目的としたプロセス。 |
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問題管理 |
解決プロセス群 |
インシデントや障害原因の追及と対策および再発防止策の策定を目的としたプロセス。 |
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構成管理 |
コントロールプロセス群 |
ITサービスの構成アイテム（CI）情報の正確な収集、認識と収集した情報の維持管理および確認・監査を目的としたプロセス。 |
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変更管理 |
コントロールプロセス群 |
CI情報の変更を安全確実かつ効率的に実施する事を目的としたプロセス。変更作業にともなうリスクを管理し、リスクとメリットを考慮して変更作業の管理とリリース管理プロセスへ引き継ぐかどうかの評価を行う。 |
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リリース・展開管理 |
リリースプロセス群 |
変更管理プロセスで承認された内容を本番環境（ITサービス提供媒体）に正しく反映させる為の作業（リリース作業）をコントロールする事を目的としたプロセス。 |
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サービスデスク |
機能組織 |
ITサービスを提供する組織とITサービスを利用する顧客の窓口的役割を担い、インシデント対応などのサポート業務を行う事を目的とした機能。 |
サービスデリバリ
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プロセス |
概要 |
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サービスレベル管理 |
サービス提供者と利用顧客の間で合意したサービスレベルを管理するプロセス。 |
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ITサービス財務管理 |
ITサービスの提供に必要なコストとITサービス利用に伴う収益性を管理するプロセス。 |
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可用性管理 |
ITサービスの提供に必要なシステムとマンパワーに関する可用性を管理するプロセス。 |
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ITサービス継続性管理 |
ITサービスの提供が停止した場合の顧客への影響を最小限に防ぐ事を目的としたプロセス。 |
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キャパシティ管理 |
利用顧客が要求するサービスレベルに対し、システムに将来必要とされるリソースを管理するプロセス。
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セキュリティ管理
セキュリティ管理では、企業情報の価値を損なわせるあらゆる事象を対象として、業務で求められるレベルのセキュリティをどのように提供するかについて解説している。
情報セキュリティには、情報漏洩や不正アクセスなどの対策（機密性）だけでなく、可用性、完全性も含まれている。
セキュリティ管理の活動は独立したものではなく、日常業務に組み込まれるべきものとしている。
ITILで提唱する各プロセスに対し、どのようにセキュリティを絡めるべきか、各プロセスとの連携をどのように行うべきかについて重点的に解説している。
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ITU-T X.400シリーズ勧告(Message Handling System)
電子メールについての標準を定めたもの。インターネットの電子メールの標準として採用される事はなかったが、組織内で使用されたり、独自の商用電子メール製品で採用されたこともある。
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SOA(Service Oriented Architecture：サービス指向アーキテクチャ)
業務上の一処理に相当するソフトウェアの機能をサービスと見立て、そのサービスをネットワーク上で連携させてシステムの全体を構築していくという考え方。
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リテールサポート
卸売業・メーカが小売店の経営活動を支援することによって，自社との取引量の拡大につなげる手法・概念である。
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ERP(EnterPrise Resource Planning)
企業全体の経営資源を有効かつ総合的に計画して管理し，経営の効率向上を図るための手法・概念である。
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eビジネス
消費者向けや企業間の商取引を，インターネットなどの電子的なネットワークを活用して行う手法・概念である。
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財務指標
意味については次の通りです。
固定比率
自己資本に対する固定資産の比率を示す指標で、固定資産÷自己資本(純資産)で計算される。固定資産を取得するための資金がどれだけ自己資本によって賄われているかを表し、数値が100％未満であれば設備投資が妥当であると考えられる。
自己資本比率
総資本に占める自己資本の割合を示す指標で、自己資本(純資産)÷総資本(純資産＋負債)で計算される。数値が高いほど借金が少なく健全な経営であると考えられる。
総資本回転率
総資本(純資産＋負債)に対してどれだけ売上をあげることができたのかを示す指標で、売上高÷(純資産＋負債)で計算される。
流動比率
流動資産と流動負債の比率を示す指標で、流動資産÷流動負債で計算される。数値が高いほど企業の短期支払い能力は高いと考えられる。
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ＩＴポートフォリオ
ポートフォリオ (金融) - ある程度の資産を持つ投資家が、自らの資産を複数の金融商品に分散投資すること、またその投資した金融商品の組み合わせを指す。
ITポートフォリオは、ITポートフォリオは、ポートフォリオの考え方を情報化投資戦略に応用したものです。
IT投資をその目的やリスクの特性ごとにカテゴライズし、そのカテゴリごとに投資割合を管理することで、限りある経営資源を有効に配分することが可能になります。経済産業省が提唱するモデルでは「戦略目標達成型」「業務効率化型」「インフラ構築型」の3つのカテゴリに分類した後、いくつかの評価項目を用いて優先順位を決定します。
また「戦略系」「情報系」「業務系」「インフラ系」の4つのカテゴリに分類するMITモデルも有名です。
管理費などの間接コストを，業務区分ごとのアクティビティの種別に着目して，製品やサービスの原価に割り振る手法
活動基準原価計算(ABC：Activity Based Costing)の説明です。
企業の経営戦略を，多面的な視点で体系立てて立案し，実行を管理し，業績を評価する手法
バランススコアカードの説明です。
業界ごとなどで統一的に策定された評価尺度(指標値群)を用いて，企業全体の投資効果を測定する手法
ベンチマーキングの説明です。
情報化投資をリスクや投資価値の類似性で幾つかのカテゴリに整理し，ビジネス戦略実現のための最適な資源配分を管理する手法
ITポートフォリオの説明
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UML2.0
コミュニケーション図
オブジェクト間のメッセージのやりとりを、接続関係に着目して表現した図です。
コンポーネント図
コンポーネント間の依存関係を表す図です。
配置図
システムのハードウェアやそのノード上で動くコンポーネントの関係など、システムの物理的な側面を表現するための図です。
ユースケース図
システムの使用機能（ユースケース）と、外部環境（アクター）との関連を表す図です。システムの機能やシステム外部と内部の境界を視覚的に表現することができます。
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EVM(Earned Value Management)
プロジェクトにおける作業を金銭の価値に置き換えて定量的に実績管理をする進捗管理手法です。EVMで使用される各指標は次のような意味を持っています。
PV(Planned Value)
プロジェクト開始当初、現時点までに計画されていた作業に対する予算
EV(Earned Value)
現時点までに完了した作業に割り当てられていた予算
AC(Actual Cost)
現時点までに完了した作業に対して実際に投入した総コスト
EAC(Estimate At Completion)
完了時の総コスト見積り
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PMBOK関連
マイナスのリスク(脅威)への対応戦略
回避
リスクそのものを取り除いたり、プロジェクトに影響がないようにスコープや目標を縮小・変更する方策。
転嫁
リスクによる影響を第三者へ移転すること。リスクのある業務や作業のアウトソーシングを行うことでリスクの影響を自社から他社に移転する対応策。
軽減
リスクの影響範囲を狭くしたり、発生確率を低減するような方策。
受容
リスクが現実化した時の影響が許容可能な範囲内である時に、特段対策をせずにそのままにしておくこと。対策費用が予想される損失金額を上回っているときなどに採られる方策。
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構造化分析
DFDなどを用いた構造化分析では、「現物理モデル」→「現論理モデル」→「新論理モデル」→「新物理モデル」の順でシステムのモデル化を行います。
設問には「業務のあるべき姿を表す」という記述があるので、現状(As-Is)の論理モデルではなく新(To-Be)論理モデルがどれかと聞いていることになります
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スケールメリットとシナジー効果
スケールメリット
規模の経済性ともいわれ、生産規模を拡大するほど生産性や経済効率が向上し、利益率が高くなることをいう。生産量が多いほど享受できる生産上の利点のこと
シナジー効果
相乗効果ともいわれ、2つ以上の要素が組み合わさることで、それぞれの単体で得られる効果の合計よりも大きな効果を得ることをいう。
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ＩＳＭＳ情報セキュリティ
「ISMS基本方針」は、組織の情報セキュリティマネジメントに対する基本的な考え方を示すものです。
組織が取組む他のマネジメントシステムやリスクマネジメントを鑑(かんが)み、情報セキュリティマネジメントがどのように位置づけられるのかを示すものです。
特に、情報セキュリティに関する要求事項（事業上の、法令・規制による、契約上のセキュリティ要求事項など）に対する責任を果たすという意思表示の部位は重要となります。
「ISMS基本方針」は、ISMSの適用範囲の大小に拠らず、組織全体の情報セキュリティに関する経営方針（ビジョン）や行動規範を示すことになります。
一方、ISMS基本方針を受けて、具体的にどんな体制でどのように、情報セキュリティを向上させるかを定義づけるものが「情報セキュリティ基本方針」です。
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エンタープライズアーキテクチャ(Enterprise Architecture, EA)
社会環境や情報技術の変化に素早く対応できるよう 「全体最適」の観点から業務やシステムを改善する仕組みで、組織全体として業務プロセスや情報システムの構造、利用する技術などを、 整理・体系化したものです。経済産業省のWebページ上にて、EAは「組織全体の業務とシステムを統一的な手法でモデル化し、業務とシステムを同時に改善することを目的とした、組織の設計・管理手法」であると説明されています。
組織全体として業務プロセスや情報システムの構造、利用する技術などを、 整理・体系化したものであり、大企業や政府機関などといった巨大な組織(enterprise)の業務手順・情報システムの標準化、および組織の最適化を進めることで、 効率よい組織の運営を図るための方法論です。
EAは、4つの体系から構成されています。
ビジネス・アーキテクチャ 政策・業務体系
政策・業務の内容、実施主体、業務フロー等について、 共通化・合理化など実現すべき姿を体系的に示したもの。
構成要素…業務説明書、機能構成図、機能情報関連図、業務フローなど
アプリケーション・アーキテクチャ 処理体系
業務処理に最適な情報システムの形態を体系的に示したもの。
構成要素…情報システム関連図や情報システム機能構成図など
データ・アーキテクチャ データ体系
各業務・システムにおいて利用される情報すなわちシステム上のデータの内容、 各情報（データ）間の関連性を体系的に示したもの。
構成要素…情報体系クラス図、エンティティ・リレーション図、データ定義表など
テクノロジー・アーキテクチャ 技術体系
実際にシステムを構築する際に利用する諸々の技術的構成要素 （ハード・ソフト・ ネットワーク等）を体系的に示したもの。
構成要素…ネットワーク構成図、ソフトウェア構成図、ハードウェア構成図など
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SWOT分析
企業の置かれている経営環境を分析し、今後の戦略立案に活かす手法のひとつ。
S ･･･Strength(強み)
W ･･･Weakness(弱み・弱点)
O ･･･Opportunity(機会)
T ･･･Threat(脅威)
のように各単語の頭文字をとったもので、この中で強みと弱みは企業の内部要因、機会と脅威は外部環境要因に分類されます。
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ソフトウェア品質特性（ ISO/IEC 9126(JIS X 0129) ）
ソフトウェア品質特性には、使用性の他に機能性，信頼性，効率性，保守性，移植性の5つの特性と、それぞれの品質特性をさらに細分化した21の副特性が定められています。各品質特性の意味については以下の通りとなっています。
機能性(Functionality)
目的から求められる必要な機能の実装の度合い
副特性として合目的性，正確性，相互運用性，標準適合性，セキュリティが含まれる。
信頼性(Reliability)
機能が正常動作し続ける度合い，障害の起こりにくさの度合い
副特性として成熟性，障害許容性，回復性が含まれる。
使用性(Usability)
分かりやすさ、使いやすさの度合い
副特性として理解性，習得性，運用性が含まれる。
効率性(Efficiency)
目的達成のために使用する時間や資源の度合い
副特性として時間効率性，資源効率性が含まれる。
保守性(Maintainability)
保守(改訂)作業に必要な労力の度合い
副特性として解析性，変更性，安定性，試験性が含まれる。
移植性（Portability）
移植のしやすさ，別の環境へ移した際そのまま動作する度合い
副特性として環境適用性，設置性，規格適合性，置換性が含まれる。
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システム管理基準
システム管理基準では、情報システム化委員会について5つの項目があります。
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全体最適化計画に基づき、委員会の使命を明確にし、適切な権限及び責任を与えること。
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委員会は、組織体における情報システムに関する活動全般について、モニタリングを実施し、必要に応じて是正措置を講じること。
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委員会は、情報技術の動向に対応するため、技術採用指針を明確にすること。
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委員会は、活動内容を組織体の長に報告すること。
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委員会は、意思決定を支援するための情報を組織体の長に提供すること。
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経営戦略マネジメント
CSF(Critical Success Factor，重要成功要因)
目標・目的を達成する上で決定的な影響を与える要因のことで、重点的に資源を投下して取り組むべき重要な事項
KGI(Key Goal Indicator，重要目標達成指標)
企業目標やビジネス戦略の遂行によって達成すべき到達目標(Goal)を、測定可能な数値で表したもの
KPI(Key Performance Indicator，重要業績評価指標)
企業目標やビジネス戦略を実現するために、設定したビジネスプロセスの実施状況をモニタリングするために設定される指標
MBO(Management by Objectives，目標管理制度)
個々のグル―プや担当者に自らの業務目標を設定、申告させ、その進捗や実行を各人が自ら主体的に管理する手法
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KPI(Key Performance Indicator，重要業績評価指標)
企業目標やビジネス戦略を実現するために、設定したビジネスプロセスの実施状況をモニタリングするために設定される指標です。
システムの障害件数
IT基盤投資のKPIの例です。
新製品投入後の市場シェア
正しい。戦略的投資のKPIの例です。
提案事例の登録件数
情報活用投資のKPIの例です。
連結決算の所要日数
業務効率投資のKPIの例です。
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マーケティングの４要素
売り手側でのマーケティング要素4P
Product(製品) ･･･製品、サービス、品質
Price(価格) ･･･価格、割引
Place(流通) ･･･輸送、立地、流通範囲、品揃え
Promotion(プロモーション) ･･･販売促進、広告
買い手側の視点である4C
Customer value(顧客価値)
Customer cost(顧客コスト)
Convenience(利便性)
Communication(コミュニケーション)
それぞれの対応
製品(Product)⇔顧客価値(Customer value)
価格(Price)⇔顧客コスト(Customer cost)
流通(Place)⇔利便性(Convenience)
プロモーション(Promotion)⇔Communication(コミュニケーション)
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PPM(Product Portforio Management)
プロダクトポートフォリオマネジメント(PPM)は、縦軸に市場成長率，横軸に市場占有率をとったマトリックス図を4つの象限に区分し，製品や事業の市場における位置付けを分析して資源配分を検討する手法です。
4つの象限は、市場内の位置付けから以下のような名称で呼ばれています。
花形(star)…[成長率：高、占有率：高]
占有率・成長率ともに高く、資金の流入も大きいが、成長に伴い占有率の維持には多額の資金の投入を必要とする分野。
金のなる木(cash cow)…[成長率：低、占有率：高]
市場の成長がないため追加の投資が必要ではなく、市場占有率の高さから安定した資金・利益の流入が見込める分野。
問題児(problem child)…[成長率：高、占有率：低]
成長率は高いが占有率は低いので、花形製品とするためには多額の投資が必要になる。投資が失敗し、そのまま成長率が下がれば負け犬になってしまうため、慎重な対応を必要とする分野。
負け犬(dog)…[成長率：低、占有率：低]
成長率・占有率と主に低く、新たな投資による利益の増加も見込めないため市場からの撤退を検討されるべき分野。
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XBRL(eXtensible Business Reporting Language)
各種財務報告用の情報を電子化して作成・流通・利用できるように標準化されたXMLベースの言語です。国内では日本公認会計士協会等が中心となって設立したXBRL Japanが作成、普及、啓蒙活動を行っており、2005年7月20日にJIS化(JIS X 7206)されています。
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ゲーム理論(Game Theory)
複数の人間による合理的な意思決定の方法を考える理論です。この問題のように将来の起こり得る状態は予想できても、その発生確率が不明である場合の意思決定の判断基準として用いられます。
混合戦略
利得を最大化しようとするために、各選択肢をある比率で選ぶ戦略です。ジャンケンでいえばグー・チョキ・パーを組み合わせて使うということになります。
純粋戦略
ある一つの選択肢を確定的に選ぶ戦略です。ジャンケンでいえばグー・チョキ・パーのいずれかを出し続けるということになります。絶対優位・絶対劣位の状況でとられる戦略です。
マクシマックス原理
各戦略を選択した場合に得られる最大利得が最も大きくなる戦略を選ぶ楽観的な考え方です。
マクシミン原理
各戦略を選択した場合に得られる最小利得が最も大きくなる戦略を選ぶ保守的な考え方です。
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パレートの法則
全体の2割の優良顧客が全体の売上の8割を占め，全商品の上位2割が8割の売上を占める。
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ロングテール理論
膨大な商品を低コストで扱うことできるインターネットを使った商品販売において、実店舗では陳列されないような販売機会の少ない商品でも数多くそろえることで十分な売上を確保できるという経済理論です。
一般に商品の売上は「全体の2割の優良顧客が全体の売上の割を占め，全商品の上位2割が8割の売上を占める。」というパレートの法則に従うので、実店舗では売場面積や物流などの問題から上位20%の商品を優先的に販売することになります。それに比べてインターネット販売では従来の小売店の制約に縛られず膨大な商品点数を揃えることができるので、小さいけれども確かにある販売機会を大量に集めることで実店舗では実現不可能部分でな大きな売上を手にすることができます。このようなビジネスモデルを説明するときに使われるのがロングテール理論です。
名前の由来ですが、販売数を縦軸にとり商品を横軸にして、売上額が多い商品順に並べたパレート図を作成すると、販売機会の少ない商品群が低く状態で右に延びた形状になります。この右に延びた部分が恐竜の尻尾(tail)のような見た目であることから「ロングテール」を呼ばれています。
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特許権
産業上利用できる発明を保護する為の権利。自然法則を利用した技術的思想の中で特に高度なものを発明とよび、これを保護し利用を図る事により産業の発展を目指す目的で、特許法が定められている。
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ブラックボックステスト
プログラムの内部構造とは無関係に、外部から見た機能を検証するテスト方式。プログラムの入力と出力のみに着目し、様々な入力に対して仕様通りの出力が得られるかどうかを確認する。
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H.323
IP網でリアルタイムの音声・動画通信を行う為のITU-T制定による通信プロトコルの標準。相互接続性の確保が可能で、ネットワーク構成やOS、アプリケーションから独立している。
ネットワークの接続管理や付加機能を実現するゲートキーパーという機器で制御される。ゲートウェイと呼ばれる、他の通信プロトコルとの相互変換を行う機器で、他の網の信号によりパケットを組み立てゲートキーパーの指示でIP網へ送信、受信したパケットを信号に変換して他の網へ送出する。
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リスクアセスメント
リスク特定、リスク分析、リスク評価を網羅するプロセス全体を挿す。通常はリスクアセスメントのあとでリスク対応をする。
リスク特定：リスクを発見し、認識し、記述するプロセス
リスク分析：リスクの特質を理解し、リスクレベルを決定するプロセス
リスク評価：リスクとその大きさが受容可能かを決定するためにリスク分析の結果をリスク基準と比較するプロセス。
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フォールトトレランス
システムに障害が発生したときに、正常な動作を保ち続ける能力。求められる基本的特性は以下のとおり。
１．単一障害点がないこと
２．単一故障点がないこと
３．障害部品の隔離ができること
４．障害の伝播を防ぐこと
５．代替モードがあること
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フェイルセーフ
機械は必ず故障が発生するという事を念頭に置き、故障が発生した場合にも、常に安全側にその昨日が作用する設計思想。
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フールプルーフ
間違った操作方法でも事故が起こらないようにする安全設計の事。
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フォールトアボイダンス
高品質・高信頼性の部品や素子を使用したり、故障の生じにくい設計や構造を採用したりすることで、システム全体での障害を回避しようとする考え方の事。
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マスカスタマイゼーション
マーケティング、製造業、コールセンター、経営戦略論における用語で、コンピュータを利用した柔軟な製造システムで特注品を製造する事を指す。低コストの大量生産プロセスと柔軟なパーソナライゼーションを組み合わせたシステムである。