愛国心とは

戦後、戦勝国アメリカによる復讐裁判で理不尽に裁かれた日本人は、GHQの戦略（ウォー･ギルト・インフォメーション・プログラム）により、自虐史観を植えつけられてきた。その結果我々は、愛国心＝軍国主義と勝手に定義してしまい、その言葉を拒絶するようになってしまった。しかし、本来の日本的な愛国心とは、「文化・伝統・歴史などに誇りを持ち、それらを愛する精神」つまり、祖国愛である。「他国を侵略してでも自国の国益を追求する欧米のナショナリズム」とは全く異質なものである。

今回の民主党の代表選挙に出馬した二人は、愛国心のかけらもない売国政治家である。日本の文化・伝統・歴史を否定し、特亜に潜む利権の為であれば平気でそれらを利用する連中だ。「A級戦犯」などと平気で発言するような総理大臣には何も期待できないのである。
祖国を護る為に散って逝かれた英霊の方々は、この状況をどのように感じているのだろうか？
日本人として申し訳ない気持ちになる。





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民主党がやった事って？

マスコミは民主党の代表選挙を随分と盛り上げているが、所詮党内の権力闘争に過ぎない。
親中左翼VS親韓左翼の闘いなんてどうでもいいのである。両者とも日本の国益より特亜に関連する利権を優先させる人たちであるわけだから、どちらが勝っても日本は良くならない。本当にバカバカしい。
昨年の9月に民主党政権が発足して1年。一体この政権は日本の為に何をやったのだろうか・・・？
実は以下のような国益を損なう事しかやっていないのである。

・海上自衛隊のインド洋での給油活動撤退
インド洋は日本が中東からエネルギー資源を輸送する上で重要なシーレーンである。日本の撤退後、中国海軍が引き継ぐ事に。つまり、日本がエネルギー資源を輸送する際に重要なシーレーンを中国海軍が支配してしまう事になる。現に中国は着々とインド洋での港湾建設を進めている。

・普天間基地の移設問題を混迷させる
地元・アメリカとも合意していた辺野古案をぶち壊し、日米安保に亀裂を生じさせた。国の根幹に関わる安全保障を危機的な状況に陥らせた。

・小沢が韓国で外国人参政権を公約
国の主権に関わるこの問題を日本国民には隠し韓国で公約した。

その他、外国人への子供手当支給や朝鮮学校の授業料無償化、岡田の密約解明、日韓併合100年の菅談話などなど・・・。数えればきりがない。全てが国益を損なう事ばかりである。さすが反日政党である。

本当にこんな政党に日本の政治を任せていいのだろうか？
マスコミの世論調査による民主党の支持率には驚くばかりである。


韓国の反日デモに日本の税金を使って参加する民主党の岡崎トミ子議員


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日本が中国に侵略される？

中国の日本に対する侵略が進行している。先日の尖閣諸島の問題に象徴されるように、昨年は中国の偽装漁船が領海侵犯したという事実は報じられていなかったが、今年に入ってからは14度もこのような事実が報じられている。この問題には、民主党政権の反米的な姿勢や普天間問題の混迷により、日米の同盟関係に亀裂を生じさせた事が大きく起因しているように思う。そもそも尖閣諸島問題は、1970年に「この大陸棚に中東に匹敵する豊富なエネルギー資源が存在している」との調査結果が公表されるや否や、中国が領有権を主張し、勝手に海洋調査を始めたのである。つまり、資源獲得を目的とした侵略行為なわけだ。
日本政府は、このような事が明らかであるにも関わらず、弱腰の外交を続けてきた。唯一、中国に対し強硬な外交姿勢を貫いたのは小泉政権下の経済産業大臣・故中川昭一氏だけだった。彼は東シナ海のガス田問題において日本の試掘権を中国に認めさせた功績がある。それ以降は弱腰外交に逆戻りである。特に昨年からの民主党政権は最悪である。国益よりも中・韓との友愛を優先した超弱腰外交を展開しているのである。今回の尖閣諸島の政府の対応を見ても明らかだ。
また、中国は膨大な外貨準備高を背景に世界中の資源を獲得している。鉱物資源や石油などの資源会社の買収を加速させているのである。
日本においては、水資源の獲得を目的に安価な森林の土地を買収しまくっている。
このような事態が進行すると、日本国内に大量の中国人が流入し、森林を伐採し、大規模な開発行為が行なわれ、環境が損なわれてしまう。日本侵略の第二段階に到達したというえよう。
日本政府にはこのような現状を踏まえ、国益最優先の政策を早急に実行していただきたい。
民主党じゃあ無理でしょうけど。

■許されない中国共産党の残虐行為

・チベットの悲劇

・日本では報道されない中国の虐殺

・チベットにおける中国軍の蛮行

・東トルキスタン（新疆ウイグル自治区）における中国共産党の弾圧

・第二次上海事変における中国人による日本人捕虜の残虐処刑 (1996 CNN)



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マーク・ボランの自伝映画

マーク・ボランの自伝映画が誕生するらしい。イギリスの製作会社マスタープラン・フィルムが映画「Twentieth Century Boy」（原題）の製作権利を獲得したとのこと。
29歳という若さでこの世を去ったカリスマの生涯はどのようなものだったのだろうか？
死後30年以上経ってその人物像が明らかになる事は、非常に興味深い。
この作品は製作者が長年の取材活動を通して完成させた事から、高い信憑性が期待できる。上映が楽しみだ。



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政治空白

円高・株安・デフレに歯止めがかからない中、国会は停止状態である。政権与党・民主党は、この国難に対する認識が乏しいのか、党内の権力闘争に明け暮れている。こんな時期に代表選なんてどうでもいいのである。この時期、最優先に取り組まなければならない事は景気対策である。1ドル84円の円高、30兆円のデフレギャップ⇒株安。この深刻な状況下、民主党はお家事情による政治空白を続けているのである。
こんな中、菅首相は「この危機的状況を当面静観する方針だ」と発言し、翌日の株価を大暴落させてしまった。総理大臣が「対策はありません。無策です」と言っている訳だから、当然市場は反応してしまう。いくら経済音痴とは言え、あまりにも酷すぎる。
まあ、菅さんの頭の中は国益よりも、ご自分の権力保持でいっぱいなんでしょうけど。
民主党が権力・党利党略のためなら、選挙権や領土・拉致被害者・主権までをも外国に売っぱらってしまう売国政党であることを考えると、国益よりも党内の権力闘争を優先させる党の方針が理解できる。
このままでは、日本が崩壊してしまう。一刻も早く政権交代を実現させなければならない。
自民党！しっかりしてくれ！！。



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