バブソンMBAのベンチャー日記 -40ページ目

山元麺蔵

先週末に、山元麺蔵という京都にあるうどんの超人気店にいってきました。このお店、たべろぐで口コミ180件、評点4.0のお店。平安神宮の近くです。

12時過ぎにいったのですが、既に行列が出来ていて、20分ほど待ちました。何を頼むか悩んだ挙句、”コシ”を重視して、「土ごぼう天ぷらのざるうどん」を頼みました。

席についてから、さらに待つこと10分。ついにでてきました。
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土ごぼう天ぷらのざるうどん


まずは箸をつけると、、、うどんが長ーーーーーーーーい。そして、お箸では切れないコシの強さ。


早速たべてみましたが、、、、「う、うまいっ!!」


いままで食べたことのない、強烈な食感!


そして、土ごぼう天ぷら。。。「これも、、、う、うまいっ!!」


さくさっくの衣に、しっかりとしたごぼうの甘み。うどんのつけ汁とのマッチングが最高です。


けっこうなボリュームで、食べ終わった時には満腹。目の前にいた年配のご夫婦も、不思議な味やけど、うっまいなぁ~。と言っていました。

↓Youtubeでみつけたビデオ


いろいろ味があるので、今度またいきたいと思います。
1,000円あれば大丈夫なので、京都で美味しいランチを探している方には、お勧めですよ♪


その後、銀閣寺をぶらぶらして、帰りました~。
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プロフェッショナル好みのiPad

先日とある会社を訪問した際、社長・副社長ともにiPadを片手に登場した。iPadを使って資料の説明をしていただいた訳だが、つい最近全社員にiPadを持たせたんだとか。

日本では5月末に発売されたばかりだから、発売2週間での意思決定。早いね。


そこで思ったことなのだが、iPadは最新テクノロジーが好きないわゆるアーリーアダプターの人たちに加えて、忙しいビジネスプロフェッショナルも強い購入動機を持っているということ。


iPadが忙しいビジネスプロフェッショナルにもたらすベネフィット。それは以下の3つがあると思う。

1.ちょっとしたすき間時間に行う情報収集が可能になる。
日々忙しく過ごすプロフェッショナルたちは、情報のインプットをとても大切にしている。とはいえ、情報収集にあてられる時間は限定的で、タクシーや電車での移動中や、会議と会議のすきま時間などに限られる。そうした際にiPadがあれば、そのようなすき間時間に効率的な情報収集もしくはemailの確認などの諸連絡を行うことができる。これは起動時間ほぼゼロ、バッテリーの持ちも1日は余裕といった機能によるところが大きい。

2.カバンが軽くなる。(無駄な資料を持ち運ばなくて良くなる)
人や職種によるが、忙しいビジネスプロフェッショナルは比較的大きなカバンをぱんぱんにして移動することが少なくない。特に顧客商売をしている人たちは、資料や書籍を持ち歩くため、カバンは重いのだ。そうした状況の中、パソコンの変わりにiPad、そして、資料を電子化してiPadに入れるようにすれば、カバンの重さは2kg~3kg軽くなるはずだ。これは、外出も多く、移動距離もある人たちにとってはとても大きなベネフィットだ。

3.会議での生産性が高まる。
iPadがパソコンよりも優れている点は、共有性・協働性・即動性の3つだろう。1点目は、ひらべったいので机の真ん中におけば参加者全員で画面を共有できる。2点目は、画面がタッチパネルで共有性が高いので、皆でどうあるべきかをより具体的に議論し、その場で修正をかけるなど、コワークが進みやすくなる。3点目は、iPadの立ち上げに時間がまったくかからないので、無駄な時間が発生しない。
効率的に会議を進め、生産性を高めたい人にとっては、iPadはそのための貴重な武器になる。

上記のことを考えると、やはりiPadはデスクトップ、ラップトップに続く第3のカテゴリーPC。ソニーや東芝などの競合がどう出るかが楽しみだ。

国際会計基準(IFRS)が日本企業に与える衝撃③

昨日の続きです。

4.減価償却費の計上方法(定率法か定額法)の選択基準が厳しくなる。
今までは、減価償却費の計上方法としして、定率法か定額法を選ぶかは企業側が自由に選ぶことが出来た。減価償却費をどのように計上するかで、利益額は変わるので、納税額を調整することが可能となっている。しかし、IFRSでは、実態に合わせて定率法か定額法を選ぶこととなっており、定率法の選択が難しくなることが予想されている。
企業経営者にとってはいい話ではないが、決算書の客観性・正確性という観点からいうと、この変更は筋が通っていると思う。経営側が恣意的に減価償却費の配分を決めてしまうよりも、実態に合わせてという方が、決算書の信頼性が高まり、株主にとってメリットが増える

5.M&A後に発生する「のれん代」の償却が不要になる。
のれん (goodwill)とは、企業の買収・合併時の、「買収された企業の時価評価純資産」と「買収価額」との差額のこと。欧米と日本では、この「のれん」の扱いについての考え方が異なっており、米国会計基準でも国際会計基準においても、のれんの償却は基本的に禁止されている。一方日本では、のれん価値の持続すると思われる期間(20年以内)にわたり規則的に償却し、各期の償却額は販売費及び一般管理費として計上することになっている。よってIFRS適用後は、日本においても、M&Aで発生するのれんは原則償却されず、永続的に資産に残ることになる。
これにより、今まで、多額のプレミアム(=のれん代)を払って企業買収した場合は、その後そののれん代を毎期償却しなければいけないので、長期的な減益要因となる。つまり、過度にM&Aに依存した成長戦略をとると、売上は拡大しても利益は伸びないので、市場からは評価されないということになる。しかし、のれんを償却する必要がなければ、減益要因が発生しないため、利益は目減りしない。よって、少しでもシナジー効果が見込めるのであれば、M&Aしたほうがいいということになる。つまり、このIFRSの会計基準は、M&Aを奨励する考え方だといえる。
こののれん代についての考え方は、欧米のものと日本のものでは根本的に違うので、どっちがよいかという議論は難しい。但し、日本企業の多くは国内市場に留まらず、戦略的に海外にでていく必要性が高いことを考えると、この会計基準の変更を追い風として捉え、より積極的にM&Aを活用していけばいいのではなかろうか。