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1日経ちましたが
不安が払拭されるどころか
かえって増幅されてきました。
昨日の深夜は、
リーマンの破綻を予測した
確かな目
を探すのに血眼になりました。
自分は経済のプロではない。
実のところ、どんな分野においても
最高峰のプロと呼べる力は一切ない。
浅く広くの知識とそれを活用した着眼点、
綱渡りの巧さで今まで
渡ってきているわけですが。
この場合も、もっとも力になるのは
その道のプロの意見です。
結果、
2ヶ月も前の時点で
完璧な形で予測している方がいました。
というより規定路線だったことがわかったわけです。
しかし、
あまりに鋭い内容に鳥肌が立ちました。
今回初めて知った
副島隆彦氏の論説です。
長いので、抜粋して貼り付けます。
それぐらい価値のある文章です。
＜以下抜粋です＞
今日は、２００８年７月９日です。
今日、９日には閉会する洞爺湖サミット（Ｇ８、先進国首脳会議）で
話し合われたらしいことを、いろいろと推測して、
以下に新聞記事と共に載せます。
このあとの世界の金融市場が、急激に動き出したようなので、
ここに急いで私見を、早書きで書いておきます。
（転載貼り付け始め）（記事省略）
副島隆彦です。
どうも、今回のサミットは、「アフリカ支援」とか
「原油、食糧価格の高騰への対策」と言いながら、
その背後では、
アメリカの金融崩れが、
もうすぐ起きそうなので、
それを阻止するための各国協調の話し合いが、
裏で行われたようだ。
（略）
どうやら、アメリカの金融市場が、おかしくなって、
次の「連鎖する大暴落」が起きそうである。
上の３本の記事から分かるとおり、
まず、メリルリンチが、
大損を出して、取り付け騒ぎのようになっている。
破綻（どこかに吸収合併）させるしかないだろう。
リーマン・ブラザーズも、
原油の先物取引市場で大きな失敗をして
取引停止にされて、ここももう危ない。
リーマン本体の危機と大損を、原油や商品（コモディティ）市場で、
取り返そうとして危ない博打（レバレッジ５００倍とか）を
仕掛けて失敗したのだろう。
モルガンスタンレーの本体も、どうも傾きつつある。
シティグループの株価が、
１０ドルを割りそうだという噂が広がっている。
そして、ファニーメイと フレディマックの、アメリカの政府系の
住宅金融公庫である、この巨大な金融法人に、
いよいよ、それぞれ２００兆円（２兆ドル）ぐらいずつ、
政府資金（税金だ。tax money injection 、公的資金の投入） を
行わなければなりつつある。
そうしないと、サラリーマン階級への住宅ローン焦げ付き者への
住宅の差し押さえが始まる。
今度は、ＦＲＢの救済では済まない。
直接、米財務省が、救済資金を出すしかないだろう。
つまりドル紙幣（ＦＲＢから借りてくる。紙切れのような
米国債をＦＲＢに担保に差し出して）を、そのまま投げ渡すのだ。
そして、今や、ＦＲＢの、自己資本率４％割れが起きている。
そして、さらに、アムバックや、ＭＢＩＡ（エム・ビー・アイ・エイ）などの
モノライン大手４社の危機が深刻化している。
すでに、株価は１ドル前後だ。ここが、安易に保証して来た、
カリフォルニア州債や、ＮＹ市債などの地方債（ミュニシパル・ボンド）の
保証機能が崩壊しつつある。
そうすると、債券の格付け（レイティング）機能が崩壊する。
ムーディーズとＳ＆Ｐ（スタンダード・アンド・プアーズ）の
これまでの八百長が露見する。
私が、「連鎖する大暴落」（徳間書店、２００８年３月刊）で書いたとおりの事態が、
遠からず起きるだろう。
そこで、各国首脳のサミット（Ｇ８）は、裏で、何をやっているのか。
アメリカは威張っているから、まだ「助けてくれ」とは言わない。
だから、Ｇ８では、全面に白けムードが漂っている。
アフリカ支援ではなくて、本当は、アメリカに対する金融支援が、
隠れた本当の主題だったのだ。アフリカ支援は、カモフラージュである。
その感じが、アフリカ諸国からやってきた首脳たちの拍子抜けしたような
顔つきによく現われていた。 「どうせ、お恵み金をくれて、
自分たちはいいように使われて、
世界金融危機の隠蔽（いんぺい）用に使われるさ」と、
彼らの顔が語っている。今のアフリカの首脳たちは、ヨーロッパで学んだインテリたちである。
先進国のそれぞれ汚い背景を持つ政治家たちを、密かに（あるいは公然と）軽蔑している。
原油（クルード・オイル）は、１バレル（１５９リットル）が１４４ドルまで行って、
少しだけ反落したようである。
それでも、このあと、１５０ドルを越えて、どんどん上昇して、２５０ドルまではなるだろう。シカゴとニューヨークの先物市場の投機筋の動きを止める事は出来ない。
サウジアラビアに、増産を促し、何とか石油の供給を潤沢にしようという計画だろうが、Ｇ８の首脳会議の決議をもってしても、投機筋の動きを封じる事は出来ない。「ペーパー・マネーエコノミー（各種の信用マネーの紙切れ経済）から実物経済（タンジブル・エコノミーへ）という、私、副島隆彦が唱えてきた大きな動き（トレンド）を変える事は出来ない。
このまま過熱して投機化した実物市場が荒れ狂う。
そのせいで、貧しい国と、先進国でも貧しい層の人間たちは、
消費者物価の高騰（インフレ経済）の犠牲者になる。
この不公平の事態が野放しにされれば、
最後は暴動（食料品や電気製品の略奪）が起きるだろう。
その事態を沈静化させ、食い止めるために、
アメリカでは、バラク・オバマが、大統領に選ばれるようになっているのである。
（転載貼り付け終わり）副島隆彦拝
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