こんにちは。
今回は、聖書についての話を少しと、世について重点をおいて話をします。
なぜなら、現在、ほとんどの日本人が目の前の現実から目を背けており、また、あまりにも多くの人々が日本の将来について楽観視しているからです。
過去記事でも日本の将来について、共謀罪を機に、後戻りできない悪化の一途を辿ると説明しました。私が記事にした時以来、本当に危機感を持って行動した人はほぼ皆無なのではないでしょうか。他人事のように読んでいるのでしょうか。そのような人は、私の聖書に関する説明もおよそ馬耳東風で心に刻んでいないことでしょう。
今回は、一旦、冷静に日本の将来についてよく考え、その上で聖書の真理もなお一層知ろうと努力してください。
はっきり言っておきますが、これからは、もう過去の昔のような安全な暮らしはできなくなります。今後、日本は、過去のように経済成長することは一切ありません。なぜなら、そのような環境が無いからです。あなたの周りを見て、誰が日本のために働いていますか。皆、自分たちのために働いているだけです。それは、サラリーマンだけでなく、政治家、官僚をはじめとする公務員も全員同じです。公務員は、日本国憲法15条2項「公務員はすべて国民全体の奉仕者であって一部の奉仕者ではない」とあるとおり、本来、誰かの利益のために働く存在ではないはずなのです。
しかし、現在の政治家をご覧のとおり、自国民である日本人に奉仕せず、自分たちが国会議員という地位、特権と多額の給料を手にし、自国民ではなくアメリカに奉仕しています。しかも、それは最近始まったことではありません。かなり昔から計画され、現在進行で実行されていることなのです。ただ、聖書が言うように、終末の時代だから、その終わりの前兆が顕著に表に出るようになっただけのことです。
もし、（絶対に有り得ませんが）仮に彼らが上手く隠し続けられたら、ほとんどの人々は騙されたまま、ある日突然、何も知らないうちに物理的に消されることになったかもしれません。
2015年9月に改定された国連の「アジェンダ21」というのがあります。これこそが、新世界秩序（New World Order、以下NWOという）の内容であり、2030年までに待ったなしで完遂するために、今の世界は動いているのです。この存在すら知らない呑気な人は本当に呆れます。
私が何度も過去に申してきた、最も強力な反キリストであるローマ教皇が、同じく2015年9月に国連本部で演説したのです。参考までにこちら（HUFFPOST）。何故ローマ教皇フランシスコが国連で演説したのか、私のブログ読者なら分かるはずです。
また、このNWOについては今まで複数の過去記事で述べたので、きちんと私の記事をお読みの方は覚えているはずです。お分かりですね。
このような状態にも拘らず、日本が経済大国で安泰では無くなる、今のような豊かな暮らしが無くなることは有り得ないと呑気に思っている人は、タイタニック号がすぐに沈むと思って逃げようとしている人を、沈むはずがないだろうと言って嘲笑する人です（ここではタイタニック号がオリンピック号とすり替えられた保険金詐欺疑惑は別問題とします。この問題が気になる方はこちら）。
現実を知ってください。信じない人は放置します。
①少子高齢化
これはかなり前から言われていることで、知らない人は誰もいないでしょう。年々、出生率が低下し、人口が減少しています。
出生率低下というのは自然に起きたことではありません。バブル崩壊後の1990年頃から現在に至るまで、日本の長期不景気によって、一般庶民の経済的余裕を無くし、結婚や子育てをさせなくしているのです。日本政府も、この点を本当に憂慮しているのであれば救済策を取らないといけませんが、実際は何もしていないどころか、かえって重税を課し、雇用形態の流動化（非正規社員増加）を推進し、保育士の待遇改善や保育所の増設もせず、余計に若者に結婚や子育てをさせないように仕向けています。
重税の結果は、公務員の給料に還元され、その他無駄な公共事業や生活保護費の不正受給等で税金を無駄遣いして、お金が無いと日本政府はわめき散らしています。人口は減り続け、外国人観光客数は右肩上がりで日本での消費は外国人によって促進されて潤い、消費税は上がり続け、厚生年金等の金額も上げられているのに、お金が足りなくなるなんて有り得ない話です。足りない原因は、日本の公務員が十分過ぎる程にお金を国民から搾取していても、それを上回る額を無駄遣いし過ぎて借金するお金持ちのような浪費家、放蕩者のようなことをしているからです。
このような状態でベビーブーム等起きるはずもなく、人口増加は期待できません。よって、今後も日本人は減り続けるしかないのです。
若者や子供の人口減少が意味することは、既に崩壊している年金システムの完全崩壊です。どう考えても大勢の老人を支えきれなくなります。老人に対する経済的負担は、年金だけでなく、医療費、介護費等もあります。収支の均衡が保てません。若年者は給料が減らされ、身分も不安定にさせられているのに、そのような状態で大勢の老人を養えるはずがないのです。この均衡は既に崩れかかっています。もうこの先、何十年も持ちません。既に借金まみれで自転車操業状態なのです。
将来、年金は貰えるから保険料（税金）を払えと官公庁は言っていますが、絶対に嘘です。もし今の若年者が年金を貰えるのが確実ならば、人口が減ることを野放しにするはずがないし、ましてや後述する人口削減政策をするはずがないのです。ですから、官公庁の嘘が簡単に見破れます。
年金の危機については数多くサイトが警鐘を鳴らしています。少しはご自分でも調べて現実を直視してください。これは他人事ではないのです。
②ワクチン
私は複数の過去記事でしつこい程繰り返し、NWOについて話をしてきました。繰り返すのには理由があります。それ程重要だということです。聖書も同様で、重要な言葉やメッセージは繰り返し言われていることが分かります。分からないうちは、まだ聖書を通読できていないか、聖書の真理を分かっていないといえます。
さて、ワクチンについてですが、何も知らない一般人の認識では、病気を予防してくれる大事なものということでしょうか。実は、まったく真逆で、ワクチン接種するとかえって病気になるのです。物によっては、自閉症、不妊、免疫力低下、発がん等のいわば人口削減のための道具であるのが実体です。
WHOは人口削減のためにあるような機関です。特に、アフリカでの被害が大きいです。エボラ熱が何故アフリカばかりで問題になるか分かりますか。そこで毒入りワクチンを打たされているからです。エボラ熱という病気が流行っていると嘘の情報で人々をたきつけ、それを真に受けた人がワクチンを打って病気になり、それで病気が発現したら、「ほら病気になった。」と騒ぎ立て、その病気にならないようにと、最初から存在しない危険性を煽り、より多くの人々にワクチンを打つように宣伝し、同じ病気に罹患する人を大量生産し、その国が危ないと印象操作します。そこで、赤十字やアメリカがその国に入ってやりたい放題（利権絡み）するのです。エボラ熱はワクチンでしか感染しません。人々の無知を利用した巧妙、かつ悪質な手段です。
マイクロソフト創業者で有名な彼の財団もワクチンに関わっています。そして、彼も人口削減すべきと公言したことがあります。ワクチンによる人口削減は、ネット記事やYoutubeで「ワクチン 人口削減」と打って検索すれば多数見つかります。日本では、女性向けのワクチンで、子宮頚がんワクチンがあると思いますが、これも絶対に受けないようにしてください。受けるように医療機関やCMが煽っていますが、受けたら最後、後は副作用や後遺症に苦しむことになります。インフルエンザワクチンも同じように、まったく効果が無い上、ますます免疫力を落とすだけです。
ワクチンは絶対に信用しないでください。
③ケムトレイル
このことについて知っている人は少ないのではないでしょうか。まずは、こちら（Youtube）をご覧ください。また、こちら（Youtube）は飛行機整備士からの内部告発です。これはアメリカ、日本だけに限らず、世界各地で行われていることです。すべては、アメリカにあるジョージア・ガイドストーンに書かれている世界人口を5億人以下に維持することを目的とした人口削減政策の一環です。体の免疫能力を下げ、ワクチンとコンビで人々をますます病気に罹患させて死なせるのが彼らの目的です。
晴れた空を見上げて見てください。不自然な飛行機雲が多いことに気付くはずです。普通の飛行機雲は、すぐに消えますが、ケムトレイルは長く空中に滞留するのが特徴です。それも1本どころか、何本も多く出ていることも日常茶飯事です。この点も決して他人事ではありません。興味がある人はもっと深くお調べください。
④食糧
この点について、過去記事で少し触れました。自民党は、TPP反対と公約を堂々掲げて、選挙が終わったらTPP交渉に喜んで参加しようとしました。しかし、トランプ大統領は突如TPP離脱を表明し、日米FTAに舵を取りました。所謂、自由貿易協定というものです。詳細はこちら（湯沢平和の輪）を参照ください。お隣の国はこれでアメリカに食い物にされました。次は、日本に狙いを定めたということです。このことも知らない人がほとんどでしょう。
そして、2017年4月に種子法を廃止し、自民党は、徹底的に日本の食を破壊しようとしています。
食糧を完全支配されると、既にみなさんも耳にしたことがあるかと思いますが、遺伝子組換え食品が当たり前に流通するということです。参考までにこちら。
食品として出荷することが前提で、効率を重視したあまり、遺伝子操作されて不自然な形をした鶏が生み出されています。特に、ブラジルが酷いようです。みなさんは、鶏肉を買う時、産地を見ていますか。鶏肉に限らず、外国産が安価だと思いますが、特にブラジル産は敬遠した方がいいでしょう。モンサント社で悪名高いアメリカでさえも輸入を禁じている位です。また、ブラジル人も食べたがらない物だそうです。参考までにこちら（Naverまとめ）。鶏肉は、食糧問題のほんの一例にすぎません。他もたくさんあります。ご興味がある方は積極的に調べてください。
食糧はこれからますます安全ではなくなっていきますから、食べる量を徐々に減らし、少食（1日1食か2食、3食は食べ過ぎ、3食に加えておやつやデザートは論外）で生きていけるように訓練すべきでしょう。毒物の摂取を減らせますし、健康になりますし、食費も減りますし、良い事づくしです。
これに加えて、水道も民営化されようとしています。現在、多くの負債を抱えている日本郵政グループから明らかなように、民営化は郵政の失敗から普通は懲りて止めるはずですが、懲りるどころか逆に勢いよく、2014年6月11日に電気小売を完全自由化する改正電気事業法が与党の賛成多数で可決され、ご存知のとおり、2016年から多くの会社が電気事業に参入し始めました。
そして、今度は、水道という訳です。2017年3月7日に、水道民営化を目的とした水道法改正案が閣議決定されました。森友学園事件や北朝鮮問題等でマスコミが国民の目を逸らしている間、どさくさに紛れてこういう大事な決定を陰で行っているのです。食糧もそうですが、水道も生きていく上では必要なものです。これも民営化し、最終的に外資に売り渡すつもりなんでしょうね。民営化することで、フッ素を入れられたり、品質管理が劣化する、料金を釣り上げる等は目に見えています。水道料金が異常に上がった例は外国で既にあります。参考までにこちら（Naverまとめ）。
多くの日本人が普段から世俗的な誘惑に負けて、うつつを抜かす間に、政府はせっせと日本を潰す立法を連発しています。日本を立て直す気が微塵も無いことが明白です。
⑤災害
過去記事「共謀罪、刑事手続、反キリストと新世界秩序、RAPT教というカルト」で数字の話をしました。少なくともそこで挙げた地震は自然発生のものではありません。すべて意図的に起こされた事件です。人工地震という根拠は、発生した日付や時間という数字だけではありません。それだけで結論付けた訳ではありません。自然地震と人工地震では明確に違いがあります。それらについても気になる人は調べてみてください。参考までにこちら（Naverまとめ）。3.11東日本大震災については、こちら（Share tube）。地震波形の違い、震源の深さの違い等、根拠はいくらでも今は簡単に見つかります。日本は火山が多いから地震は起きて当たり前というのは、政府やマスコミに洗脳された考えです。そんなに頻繁に大きな自然地震がある訳がありません。人工的なものは必ず証拠が残ります。それを直視してください。テレビや雑誌、新聞等のマスコミが言うことを盲信してはなりません。
3.11の東日本大震災は、東北だけでなく、東京等の関東地方も狙ったものだったでしょう。現に東京も震度5で電車が全部運転見合わせになるという打撃がありました。東京に中央集権した日本は、現状では東京を潰されると国として立ち行かなくなります。もし、そういう状態になると、戦後のGHQ占領と同じように、またアメリカが統治することになるでしょう。彼らはこれを目論んだでしょうが、失敗しました。ですから、この占領政策は白紙になり、3.11以後は日本を内部から破壊し、搾取するだけして、最終的には外部からも潰すことを目論んでいることでしょう。
次に日本を襲うM9級の大きな地震が来る時は、日本にとって破滅的な影響力があるものになるでしょう。なぜなら、3.11の失敗から、今までの大地震が人工地震だったという話が確固たるものになったので、もう一度失敗すると完全に表沙汰になることを彼らは恐れているからです。現時点で、既に3.11のこともバレていますので、アメリカはより慎重になっているのです。1995年の阪神淡路大震災までの頃は、ネットもそれほど普及していませんでしたから、情報も無かったし、誰も気付かないし、アメリカものんびりしていたでしょうが、今は違います。
ちなみに、人工地震というのは、最近の技術かのように思われていますが、実は第二次世界大戦中でも実際にあったことです。それは1944年12月7日、当時軍需工場があった愛知県半田市がアメリカに狙われた東南海地震です。そして、地震発生後、アメリカ軍用機から「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と書かれたビラが撒かれたということです。明らかに犯行を自供しています。
この話については、こちらのブログがよくまとまっています。そのブログ内にも埋め込まれていますが、こちら（Youtube）で動画を確認してください。この番組制作をしたNHKの職員の方が、この東南海地震についての番組放送後、変死を遂げているのです。つくづく、日本は闇社会だと思わされました。大半が平和ボケして気付いていないでしょうが、政府を含むNWO勢力に都合の悪いことを言う人は消されるのです。過去記事で説明したとおり、共謀罪はまさにこの取り締まりのためにあると言っていいでしょう。暗殺しなくても、共謀罪という法律を悪用して堂々と弾圧が可能になるからです。それでも、彼らにとって余程都合が悪い人物は命を狙ってくるでしょう。
2017年6月25日の7時2分に長野県でM5.6があり、長野県だけでなく、北陸地方、中部地方、近畿地方、関東地方、中国地方と広範囲に渡りました。以下のとおりです。
画像は、tenki.jpより引用
震源が浅いのに、このように広範囲に揺れる地震は自然的なものではありません。これは人工地震の特徴の一つです。 そして、この長野の地震は、NHKが人工地震であることを裏付けるように馬脚を露わしました。証拠はこちら（Twitter、ツイート主は私ではありません）。7時2分に地震発生、7時6分に長文の記事をネットに掲載していることから、わずか4分であれだけの分量を書ける訳がないので、事前に準備していたとしか思えません。
将来、彼らが南海トラフ等、広範囲に地震を起こすための実験だったようにも思えます。どのようにすれば、広範囲に地震を起こせるかという実験です。長野で起きた地震なら自分の所には関係ないと思わないことです。本番前には実験が行われるものです。特に、失敗が許されない本番を控えている前ではしっかり実験をするものです。
そして、この地震の震源近くには火山の一つである御嶽山があります。火山を刺激したい意図も感じられます。熊本地震も阿蘇山を刺激するためだったのでしょう。今度は、近いうちに富士山が狙われるかもしません。富士山噴火の危機をわざとらしくテレビでも煽っているからです。火山を刺激しているということは、最終的にはカルデラ噴火を狙っていることが分かります。カルデラ噴火について、お調べいただければすぐに分かると思いますが、散々、日本のテレビではこの危機をわざとらしく煽っています。煽り過ぎて、逆に予告しているように聞こえます。大きな人工地震によって、日本で有数の火山（阿蘇山、富士山、御嶽山等）が刺激されて同時多発で噴火すれば、日本は火山灰に埋もれることになり、完全に日本は事実上消滅します。
過去記事でリンクで紹介したこちら（アメブロ）のようになるかもしれませんね。彼のブログを彼自身がTwitterで拡散したところ、Twitter社から妨害を受けたとも言っていました。彼は、最終的に意図的な爆破によってカルデラ噴火が起こされ、日本が火山灰に埋もれるシナリオを想定しています。
しかし、NWO支配層は、あらゆる計画を企んでいます。Plan Aがダメなら、Plan B、C、D等といくらでも考えています。私が当記事で挙げたものが当たらないからといって、それが間違っていることにはなりません。過程が多少違っても結果的に行き着く所は一緒です。
⑥政治と法律
これは言うまでもなく、みなさんがご存知のとおり、どうしようもない所まで来ました。これからも改善することはありません。次の首相ならなんとかしてくれる、別の政党ならなんとかしてくれる等、そんな淡い期待など持たない方がいいです。これまでの記述でご理解いただけていると思います。国会議員は全員NWOに向かって動いており、野党の反発もすべて茶番であり、本当は与野党グルですからね。
自民党は、2013年12月6日に特定秘密保護法が成立、2016年5月24日に盗聴法（通信傍受法）の改正法が成立、2017年6月15日に共謀罪が成立、7月11日に施行ときました。盗聴法について危機感がない人は、参考までにこちらを読んでおいてください。興味がある人は積極的に調べましょう。
特定秘密保護法と共謀罪のコンビで、国民から政府に対する批判や反対活動の抑圧、思想統制と言論の自由を無くします。政治家、検察、警察をはじめとする国家権力は、犯罪予防のためという名目で任意に国民を監視する一方、自らが何をしていたのかという行為については、守らなければいけない秘密として一切公開しないで済むのです。まさに、国家権力のやりたい放題という訳です。だから、過去記事でも、ある日突然、警察がやって来るかもしれないと申したのです。冗談ではなく、近い将来の現実です。共謀罪は現代の治安維持法なのです。テロ等準備罪と思っているのは、政府の家畜と化した愚民と政府から雇われたネトサポだけです。
盗聴法の改正については、こちら（WEB RONZA）を参照ください。これも犯罪捜査の名目ですが、不当にプライバシーを侵害する危険性を孕んでいます。盗聴法も共謀罪とセットで国家権力が悪用する可能性が高いのです。
共謀罪は、単体だけでなく、このように、他の法律との関連性から危険性を知るべきです。政治家やネトウヨたちは、絶対に本質に触れません。なぜなら、本質が知られると都合が悪いからです。
そして、2017年秋にも、自民党は憲法改正案をまとめると発表しました。2020年に憲法改正内容を施行目指すとまで言っています。何故これ程までに急いでいるかというと、上述した国連のアジェンダ21が待ったなしで進んでいることと歩調を合わせています。限りなく、NWO支配層が、日本人を家畜化、ひいては日本を潰す方向に動いているのが分かります。
日本国憲法が自民党によって改悪されれば、基本的人権はすべて無くなり、緊急事態条項を盛り込んで、（今も無いに等しいが）法の支配が一切及ばない内閣の権限を合法化し、政府による完全独裁が完成することでしょう。本来、憲法は国民を縛るのではなく、国家権力を縛るものなのですが、今の政府は自分たちの目標、即ち、NWOの目標完遂のためには憲法の趣旨を変えることも厭わず、手段を選ばないのです。
⑦今後
日本の若者は、今後、政府や官公庁、大企業等に対する儚い希望を完全に捨てて、自分一人でも生きて行く覚悟を決めて、海外で通用する人材になることです。そのためには、語学力や専門知識、スキルが必須になります。今の内にと言っても悠長なことを言っている暇はありませんので、今すぐに取り組み、そして、早めに日本脱出することです。この点については過去記事「共謀罪と真のクリスチャンのあるべき姿勢」でも少し触れました。日本は、国自体の存亡危機に立たされていると気付くべきです。これに気付かない、または認めようとしないのは、冒頭で言及した例えのとおり、タイタニック号を不沈の船と盲信する人と同じです。
若者だけでなく、それ以外の方も、日本に居残っても今かろうじて残っている基本的人権が憲法改悪によって完全喪失するでしょう。人権だけでなく、食糧、水道、電気等の生活必需品やインフラが外資支配になったら、今の暮らしは過去のものとなります。人権の無い憲法下では、日本という存在ごと消されるまで、常に国家権力の監視下で自由が一切無い国で生きることになります。それが嫌ならば、比較的安全な海外への移住しか手段がありません。
2018年から銀行口座とマイナンバーを関連付けするようです。これで、完全に国民の財産が国家に監視されることになります。複数の口座を使い分けていてもマイナンバーで一つに情報集約されるということです。そして、銀行から税務署、税務署から国税庁や政府へと情報が渡って管理されます。過去記事「今後の社会情勢と神の裁きへの備え」で触れたとおり、将来、意図的な金融危機や災害をだしにして預金封鎖もやりかねないです。金利も無いに等しいですし、銀行にお金を預けるのも辞めた方がいいです。
日本円は日本が無事であるうちは価値がありますが、潰れたら円紙幣も紙くず同然になりますので、その辺りの対策もしたい人はした方がいいでしょう。
また、上記だけにとどまらず、私としては、あなたがたに聖書を読み、真に主イエス・キリストに従う者となられることを願っています。にわかクリスチャンになっても、初めからクリスチャンにならないのと結果は同じことです。
このブログ上で私が共謀罪について記事にした時から、求道者の一部の人が読者登録を外したり、本人たちが書いていたブログ記事を消したりする行動が散見されました。彼らは所詮臆病者の背教者だったということです。あなたがたの中で、これからもっと背教者や脱落する者が増えるでしょう。私が過去記事「真のクリスチャンであるためになすべきこと」で言ったことを実践している人が居ないからです。私が伝えていることを、あなたがたの中で本当に理解して、受け入れて、実践する者はほぼ居ないです。私は間違ったことを勧めているのではありません。真のクリスチャンであるためにすべきことを述べているのです。不信仰の人は、関係無いとお思いでしょうからお読みいただかなくて結構です。
このアメブロ内にはクリスチャンがある程度いるようですが、どうでもいい世俗的な事や当たり障りのない事、聖書の真理から外れた事を言っているにわかクリスチャンばかりです。表現の自由なので、何を書いてもらっても構わないのですが、彼らは自分で何を書いて、何を他人に伝えようとしているのか全然考えて書いていないと思われます。少なくとも私にはそう思えます。
ブログを書かない人で私のブログを読むだけの方であっても、ダラダラ読むだけでは本当に無意味です。読んで内容を知っただけで、行動に移さなければ無意味だと複数の過去記事でも言ってきたとおりです。このように厳しい事を言うと、あなたがたは強制されたと思われるかもしれません。本来は言われなくても分かるはずの事なのです。一人で上手く世渡りして、細々と誰にもバレないように、こっそり信仰を保てば大丈夫と思わないことです。そのような信仰生活をしている人は、主イエスの姿勢を学んでいないことが明白だからです。
また、過去記事「同性愛、同性婚と獣の刻印」で述べたとおり、「見るには見るが、認めず、聞くには聞くが、理解できず、こうして、立ち帰って赦されることがない」（マルコ4:12）と主イエスがお話になったとおりです。この御言葉は、にわかクリスチャンに向けられたものです。主イエス・キリストにどこまでも従う人は本当に希少です。口先で「主よ、主よ」と言う者は数多くいますが、行動が伴わないこれらの者は真のクリスチャンではありません。
そして、過去に何度も言ったとおり、RAPTのような偽預言者、霊媒や占いをする者、偽教師、偽善者、聖書の真理に反してNWOの方針や法律に従う者、また彼らを信じて従う者たちは、世に属する人間であり、自ら滅びに向かっていることを自覚するべきです。
偽預言者RAPTは、最近、私の言ったことを真似るようになってきています。しかし、私が言っていることとは一致していません。RAPTは、相変わらず聖書を曲解して、人々を惑わしています。
私の過去記事「今後の社会情勢と神の裁きへの備え」で述べた、自分を捨てる、神以外に大事にするものがあってはならない等です。ただし、RAPTは、私の説明に加えてRAPTの有害な嘘を混ぜて誤誘導している点に騙されてはなりません。
特に、家族を捨てろという教えをしている点です。これはカルトの特徴だからです。オウムも同じように信者に家族を捨てさせ、オウム信者を集めて集団生活をさせていました。
はっきり言っておきますが、聖書は、あなたが家族から積極的に離れたり、捨てるべきだと教えている訳ではありません。これは大きな誤解です。RAPTは聖書の御言葉をまた都合よく曲解しています。
この点は、私の過去記事「神を愛するということと人が生きる意味」で説明していますが、主イエスに従うのと家族かのどちらかを取らなければならなくなった時、主イエスを取るので結果的に捨てることになる意味です。殉教するかというような究極的な選択を迫られている訳でもない状況において、家族を捨てるというのは間違った行為です。偽預言者RAPTは、カルト宗教であるRAPT教の教祖として、RAPT信者を繋ぎ止めるために、私が説明している聖書の真理を悪用しているのです。
RAPTが、「自分を捨てる」ということを言うのは、RAPT信者に自分を捨てさせ、RAPTを盲信させることを狙っているだけです。所詮、RAPTは誤誘導しているだけです。
私が説明しているように、自分を捨てて、主イエス・キリストに従うのが正解です。RAPTなどに従っても滅びしかありません。何度も言っていますが、偽預言者RAPTなどに騙されないでください。
日本の将来について、すべてのことについて説明しきれない部分もありますが、大まかに重要な点をお伝えしました。いかがでしょうか、日本において、希望の光が見えますか。日本に居るしか選択肢がどう考えてもないのであれば、今後上記のことを踏まえ、どう備えるべきかあなた自身でよく考えてみてください。
過去記事及び当記事で、海外移住の話をしましたが、国外に移住してただ延命しようとするだけでは失敗するか、仮に生き延びたとしても最終的には同じ結果になるから無駄になるのでやめた方がいいです。順序としては、まず、聖書を読み、主イエス・キリストに従う者となってください。それから、私が言うように、海外に行った方が良いという導きが得られるようでしたら、前向きに検討してみてください。信仰についても、世の動向についても時間はありません。
早めに備え、行動することをお勧めします。
私は一人でも多くの人が救われることを願っています。
以上