留意；真面目にお話ししたいので、硬めの文章にします。
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日経オンラインの30日の『コロナ後の世界に警告「サピエンス全史」のハラリ氏』という記事を読んだ。
この内容が非常にいいものであったので、紹介を兼ねた私の感想をお話したいと思う。
この記事は、題名の通りコロナ後の世界への警告と今何をすべきか（国や個人といった）について述べられている。
結論から言うと、①各国の連携の必要性と、②各個人の主体的な判断の必要性について主張している。
これだけでは綺麗事を並べただけのように感じられるが、本文の今までの事例の紹介や現状の的確な分析により、論理的であると感じた。
①各国の連携の必要性
本文では、各国は「国家主義的な孤立」と「グローバルな結束」の二択があるとしている。ここでは国家主義的な孤立を選択している米国を避難している。「各国は積極的に情報を公開し、他国と共有したり、謙虚に助言を求めたりしていくべきだし、提供されたデータや見解を信頼すべきだ。また医療機器、特にウイルス検査キットと人工呼吸器の生産とその配分については、グローバルに協力する必要がある。」と述べている。これができていない事例として、航空がある。現状では他国からの入国を禁止している国が多い。しかし、医療関係者や専門家などの入国を許可するべきだ。被害が少ない国から被害がひどい国へ医者や看護師を派遣した方が良いと言うのは、誰もが理解できるだろう。しかし、このような例外を設けている国は無い。これは、世界が国家主義的に進んでいると言える事実だ。アメリカと中国の責任の押しつけあいよりも、一段となった協力が必要だと感じた。
②各個人の主体的な判断の必要性
本文では、各個人は「全体主義的な監視」と「市民の権限強化」の二択があるとしている。全体主義的な監視とは、監視カメラや生体測定機のついた腕時計型の装置などを使用した国による監視のことだ。これをすることで、発生源の特定などが可能になり早期の解決を実現する。しかし、国によるプライバシーの侵害が大きくなる。自分自身よりも国方が自身の身体に詳しくなると言うことだ。自分の趣味嗜好が侵害されるのを嫌と感じる人は多いだろう。普段であれば、このような政策を実行するのは難しく、また時間がかかることが多い。しかし、緊急時であれば数時間で実行される。ここで問題となるのがその後だ。緊急時に実行された政策が残り続けることが多いのだ。この例として、イスラエルは1948年の独立戦争（第1次中東戦争）のさなかに緊急事態を宣言し、メディアの報道内容の検閲や土地の押収から、プディングの生産にまで特別な規制が課され、様々な一時的な緊急措置を正当化し、政府は緊急事態の終了をいまだ宣言してないため、48年当時に導入された"一時的"だったはずの措置の多くはいまだに廃止されていない（もっともプディング緊急規制令は幸いにも2011年に廃止された）と言うものがある。このような事態を招かぬように、「市民の権限強化」をすべきだとしている。例えば、石鹸で手をあらうことは一般的に広まっているが、これは19世紀以降の事だ。この考え方が普及しているのは。国民がこの有効性を理解しているためだ。このように、国民がある問題に対しての対策の有効性を理解し、各個人が協力的であれば監視は必要ない。そのためには、人々の科学への信頼、行政への信頼、そしてメディアへの信頼などの、国と個人間の信頼が必要だ。ここで私はマスクが良い例だと思った。マスクをしていてもウィルスを防ぐことはできないと考え、着用していない人がいるがこれは間違った選択だと考えている。「国が必死になりマスクの供給を目指しているのをみて、効果がないと思いますか？」と問いたい。確かに、完璧な予防にはならないだろう。しかし、着用しないよりした方が遥かに良いと思う。
この二点を実現することで、新型コロナに勝利するだけでなく、21世紀に人類を襲うであろう様々な病気の大流行や危機にも勝利することができると述べている。
これは私の解釈をまとめているので、記事とは語弊がある可能性がある。なので、是非記事を読んで貰いたい。
（特に若者）
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