米国公認会計士(USCPA)のサイド・ファイア

米国公認会計士(USCPA)のサイド・ファイア

資格、キャリア、投資、英語、海外移住、会計、企業、起業、サイド・ファイアなどに関して自分なりの考え方を展開し実践しています。

飼い主様からの独立を夢想する一匹の猫の物語。つまり我輩は考える猫である。

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  1.Purchasing Power of Money(貨幣の購買力)とTime Value of Money(貨幣の時間価値)

貨幣というものには、消費者が、経済社会において物品を買うPurchasing power of money(貨幣の購買力)を与えるだけでなく、もうひとつの物的・時限超越的な価値としての強力な側面がある。

 

一言で言ってそれは、貨幣の時間価値である。

 

米国公認会計士だからといって、ここで何か取り分け複雑な理論を用いて割引現在価値とかNPVメソッドとかを小難しく説明しようとしているわけではないので安心していただきたい。

 

要は、貨幣の時間価値とは、貨幣には時間的な価値がありますよという根本概念のことをお伝えしたいのである。

 

もう一度言うと、貨幣には、時間的な価値がありますよなのだ。

 

これを究極的に簡潔に説明すると、貨幣を持っているとその価値は時間とともに増大していきますよと。

 

つまり、貨幣×時間=貨幣の価値増加という図式が成り立つ。同時に貨幣の時間価値は、貨幣≠時間という概念も包摂している。したがって完全に貨幣が時間と入れ替え可能ということではもちろんない。

 

問題は、完全にではないとすれば、どれくらい入れ替え可能な価値があるのだろうか。

 

たとえば、あなたが1000万円を現金で今持っているとする。

 

そこにもう一人の一文無しのあなたがいて、1000万円のあなたに必死で追いつこうとする。手段として、選んだのは時給1000円で一日8時間働くということだ。勿論休息も必要だろう。なので、週二日は休むことにする。

 

さて、無一文のフリーアルバイターなもう一人のあなたが、リッチな1000万円を持っているもう一人のあなたに追いつくことができるのはどれくらいの時間が必要だろうか。

 

答えは、4.78年。

 

なんだ、大したことないじゃんと思うかもしれないが、これを時間に換算すると、なんと10000時間に相当するのだ。

 

人は何かひとつのことに10000時間を投入すると、最早誰も追いつけない神レベルの無双状態に到達するらしいが、正にその時間を全身全霊でバイトに投入することになるのだ。

 

しかし、この4.78年は余暇はおろか、飯も食わず、健康保険や年金、税金も家賃も、光熱費も携帯電話代も交通費も一切払わず全額を全力で貯めた場合の理論値であり、現実は、その半分にも余裕で届かないのではないかと推測する。

 

そこで、この理論値に現実的なファクターを加え考察すると、すれすれ、かつかつの最低限の社会生活を営むために、この年月を2倍してみることにする。

 

すると9.56年。つまり、ざっくりと、1000万円を持っているあなたに、一文無しのあなたが追いつくのは約10年かかるのだ。

 

1000万円というお金の価値を時間的尺度で表した場合、1000万円≠10年という時間価値が生まれることになる。

 

この図式からは、時間×労働力=貨幣の発生が成り立つ。

 

つまり、貨幣を得るためには、働かないと稼げないので、時間がかかりますよ。でも1000万円が今必要なのに、10年以上もかかるので、誰か貸してくれませんかねとなる。だから、貨幣には時間的に価値があるのですよということである。

 

その時間的な価値を測る尺度が金利なんですよ。ということだ。

 

これはあらゆる貨幣を仲立ちにしたあらゆる取引に共通して作用する万物普遍の法則だ。

 

  2. Exchange Value of Money(貨幣の交換価値)とTime Value of Money(貨幣の時間価値)

現代人は、お金には価値があるという。それは、当たり前だが、必要なモノ、欲しいモノを手に入れるためにはお金が必要であり、それを手に入れるためには、お金を使う(金銭消費する)必要がある。だからお金には価値があると考えている。

 

この図式からは、貨幣=交換価値が成り立つ。

 

敷衍していうと貨幣には購買力と交換価値があって、さらに時間価値がある。

 

先ほど簡単に説明したように、貨幣にはそれを手に入れるために必要な時間が掛かるため、時間的な価値があると説明した。

 

人は労働(時間とエネルギー)の対価としてお金の価値を経験的に把握しているから貨幣が時間的にも価値があると言われればなるほどと思われるだろう。

 

実は、本当の貨幣の時間価値というのはこれで終わりではない。

 

先ほど、単純比較計算で、10年分の時間価値が生まれると申し上げたが、正確に言うと10年ではないのだ。

 

貨幣には、すでに存在し、保有している貨幣自体(先の例では1000万円)にも、貨幣の時間価値が生じている(貨幣×時間=貨幣の価値増加)ためである。

 

貨幣の時間価値は金利で測られる(Expansion Factor)。その基本利率を決定しているのは国であり、発行された国債の金利がベース(Risk Free Rate)となって、その他あらゆる金利が決定されてゆく。(Risk Free Rate + Risk Premium)

 

例えば、先の例の1000万円を銀行預金に入れておくとする。そうすると預金の適用金利が年利2%であれば、銀行口座に預けた1000万円は、1年後1020万円になっている。この1020万円は、翌1年後に、1040.4万円に、さらに翌1年後に1061.208万円にと、更にその1年後に1082.432万円となり、やがて10年後に1218.994万円に膨れ上がっている。

 

合計額が1200万円でないのは、元本が稼いだ金利を、また元本に組み込み、増大した元本からまた金利を稼ぐという複利計算を適用しているからだ。

 

こうしてみると、先の例の一文無しのあなたが、10年後のあなたに追いつくのに、11.721年掛かるということになり、更に約2年近くプラスして働かないと追いつかないことになる。労働時間が、1.721年延びた理由は、元の1000万円が貨幣の時間価値を生み出し、お金がお金を作り出したということになるのだ。

 

本当のことを申し上げよう。一文無しのあなたが11.721年掛けて、最初に1000万円持っていたあなたに会いに行くと、先の1000万円持っていたあなたは、この間に、100万円の自己投資をして、必死に勉強して専門的な資格を取得し、正社員となり、給料が上がり、ボーナスが支給され、更に残りのお金を全部投資に注ぎ込んだ結果、実は資産がもう5000万円になっていたのだ。

 

ただ黙々とフリーターとして、11.721年間も働いて、貯めたお金を箪笥預金していた元一文無しのあなたにとってはこれは痛すぎる状況だ。

 

これが貨幣の時間価値に対する私の本質的な考え方だ。

 

単純にもっていた1000万円に金利がついたというだけでなく、貨幣の時間価値はそれを加速度的に増大させる機会を与えるということである。

 

資産そのものの増大率(資本収益率)は労働対価の増大率(経済成長率)に勝るというトマ・ピケティのr>gの法則にも似ている。

 

次に、お金の使い道という基礎的な習慣にについて考えてみたい。

 

消費のために、お金を物に転換してしまうと、このTime value of moneyの連鎖が断たれることが分かる。

 

もちろん物に価値はないとは言わないが、減価償却の会計原則からも、物理的な経年劣化の観点からも、物は所有することによって、その価値を時間とともに低減してしまう。

 

減価償却というのは、土地のみを例外として無形資産も含めたすべての物品について回るが、経済的便益や用益潜在力、超過収益力のないものはそもそも資産に計上できない。

 

因みに、都内の新築マンションは30年で価値が70%下落すると言われている。これは建物の価値が時間の経過と共に減価しているためである。

 

だが、お金というものそれ自体に、減価償却や経年劣化による価値の低減という概念はない。

 

物は、いったん所有してしまうと、半永久的に、保管費、維持費などの付随費用が延々と発生してゆく。物を所有(しすぎる)という経済行為は、リスクなのだ。

 

しかし、お金(現金)を金融資産で保有していれば、貨幣の時間価値によって、その連鎖はいずれ、お金がお金を生み出すという好循環を作り出していく。

 

さらに、現代は、既にキャッシュレスの時代に突入した。

 

キャッシュレスの時代では、現金は物的に所有したり、持ち歩いたりする必要がなくなり、スマホ一つで電子的に転送(電子送金)したり、決済することも可能な一方で、物体を転送する技術は今のところ生み出されていない。

 

そして、オンラインバンクは保管費・維持費も発生しない。回数制限はあるが送金や引出しも無料であり、超優秀なバンカー達が重厚な保安セキュリティーシステムを駆使して日々あなたの現金をただで守ってくれているのである。

 

最近巷では、レンタルボックスと呼ばれるものを至るとことで目にするが、あれは確実に保管費が掛かっている。保管費だけでなく輸送費も掛かる。家の中ではモノがあふれ返り、手狭になったのでもっと広いところに引っ越そうとなる。引越しは輸送費であり、広いところに引っ越すというのは保管費である家賃コストが上昇することを意味する。しかし肝心の中身(モノ)は、時間の経過と共に価値が低減していく。

 

貨幣には、時間価値があるので、このような時間の経過による減価が起こらない。逆に時間の経過と共に価値が増えていく。

 

いやそう言ったって、お金にはインフレという弱点があるでしょう、あれは、時間の経過と共に貨幣の相対的価値が下がっていくということでしょう?

 

確かにそうである。ただ、一つ言えるのは、あなたはどこからモノを買っているのか?ということである。

 

それは、モノを供給している企業のはずだ。その企業或いは産業全体が価格決定権を握っている。

 

インフレによって仕入れコストが上昇すれば、当たり前のように企業は価格を上げる。価格(売価)を上げているのだから、利益が減るということは理論上はあり得ない。だから、インフレを回避する方法は株式に投資するか、そのまま銀行口座に入れておくかそのどちらで良いのではないだろうか。

 

一番良いのは、株式投資だと思う。

理由は左記の通り、投資した企業は、インフレを価格に反映させるため、それ自体で損失を蒙ることは避けられる。そこから得られる配当や株価の上昇で補えば、インフレ分を減殺可能だ。ただしインフレ時には政府が利上げ介入してくるため、景気後退局面に陥る可能性があり、その場合株価は下落していく。

 

インフレ時に第二に取るべきベストな選択肢は、銀行口座に入れたまま何もしないである。その理由は嘗て日本に猛烈なインフレが襲った高度経済成長期、しかもオイルショックの渦中に銀行の普通預金金利は4%台、定期預金金利は7%台をたたき出していたからだ。これはインフレ率を押し下げるためにFRBが何度も利上げしている現在のアメリカの状況(2022年)を見れば明らかである。

 

皮肉なことに、金融市場では、金利が上がれば、債権が買われ、株価が下がるという逆相関があるが、実は株価が下がっていくその時こそが絶好の株式投資に於ける買い場なのである。

 

私はここで、投資を推奨しているわけではないし、お金の稼ぎ方を指南しようとしているわけでもないが、貨幣の時間価値と物の特性を理解すれば、次に取るべき選択肢もまた見えてくるのではないでしょうかと言いたかったのである。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

  1.フリーメイソンと米国公認会計士の奇妙な関係

米国公認会計士を探していてこのフリーメイソンの記事にたどり着いた貴方は正しいのです。

 

フリーメイソンを探していてこの米国公認会計士のブログにたどり着いた貴方もまた正しいのです。

 

そう、今回は、ワシントン州の米国公認会計士として、直面せざるを得ない重要なテーマの話をいたします。

 

それは、アメリカ建国の父であり、初代米国大統領となったジョージ・ワシントンと、

 

その影でアメリカの歴史に深く深く影響を与えているフリーメイソンという組織についてです。

 

単刀直入にいうと、1776年の独立宣言文に署名し、アメリカという国を大英帝国から独立へと導いた各州の将軍たちはほぼ全員がフリーメイソンでした。

 

その頭目が、かのジョージ・ワシントンです。

 

それは、合衆国建国の儀に於けるジョージ・ワシントンの正装から明らかで、彼は会員の象徴である石工のエプロンを腰につけ、国会議事堂建設の礎石を置く儀に臨んでいる様子が、当時を再現した絵画から見て取れます。

 

 

そして、纏っている装飾品は、フリーメイソンに関する各種の資料からみてもそれらとピタリと一致しています。

 

米国のNYリバティ島に立っている石造りの自由の女神は、フランス革命を勝利に導いたフランスのメーソンリーから独立戦争を勝ち抜いた米国のメーソンリー達に贈られたものであると言われています。

 

ここに私が持っている一ドル札と実在する某国フリーメイソンのグランドロッジの写真があります。

某国フリーメイソン・グランドロッジ(ブログ管理人撮影)

米一ドル札の真ん中に刻まれている人物こそが、米国建国の父、ジョージ・ワシントンです。その反対側の表面にはピラミッドにプロビデンスの目、所謂彼らの言う全能の目(All Piercing Eye)が刻まれております。

 

ピラミッド(つまり石の土台)からわずかに浮かんでいる三角形の頂点の間から目だけがこちらを覗き込んでいるシンボルはあまりにも奇妙だと思いませんか?

 

では、なぜ、1ドル札という一番安い紙幣にジョージワシントンと彼らにまつわる痕跡を敢えて残したのでしょうか?

 

それは、会計と建設という側面から、彼らの思想を伺い知ることができます。

 

一つ目は、数字です。数字は彼らにとって特殊な意味を持っています。(特に、1、6、12、13など)

 

この中でも特に重要なのは、『1』です。

 

会計上、1という数字は、あるものが存在していることを意味しています。(1=存在です)

 

存在というのを具体的に言うと、会計上ある勘定科目が現実(物的)に存在しているが価値がない状態(つまり0である)という意味です。勿論0という数字は会計上存在していないので、通常は勘定科目から外します。つまり会計上存在しないということになります。

 

存在を示すために敢えて1を残す。これを会計用語で、『備忘価額』と呼びます。(一部の国ではこの備忘価額が存在しない国もあります)

 

1には、いろいろな意味があります。

 

一番最初・はじめ・はじまり、一番トップに来るもの、一番の土台、初代、ワンネス、宇宙、選ばれし者・選ばれた者・神(The One)、統合、世界、全体などなど。

 

私も嘗て建設業の職人だったこともあり、この職人から見た1という数字がとても大切であることが良くわかります。

 

それは、建築用語で言う『基礎』のことです。

 

石工職人であった彼らにもこの『基礎』がとても大切でした。

 

要するにコンパスに定規で囲んだ『G』という文字はその基礎をあらわすGround『地面』というのを表しているのだと思います。或いは彼らの重んじる技術である配置・配列を司る幾何学(Geometory)だった可能性もあります。いずれにせよ、両社に共通しているのは地面です。

 

その証拠に、合衆国建国の儀の様子は、初代大統領ジョージ・ワシントンがフリーメイソンの石工の儀礼に則り、基礎を打ち込むシーンだったと記憶しています。

 

この基礎の上に、現在の米国があり、ひいてはこの土台・基礎の上に文明社会があるということを意味しているのだと思います。

 

恐らく彼らは、石工職人の技術継承と漏洩防止のため言葉では残さず、このように数字、象形や表象、形式、儀礼で意味を残したのです。

 

フリーメイソという組織の起こりと世界初の英国勅許会計士協会の創設地は、同じスコットランドです。そして、米国公認会計士協会は、このスコットランド勅許会計士協会と相互承認を締結しています。

 

双方の起源は同じ専門職協会であり、当初その形式や繋がりはギルド(商工業組合)にも似た組織だったのかもしれません。

 

石工はコンパスと定規を使って計測し建造物を創造する石工職人の団体、もうひとつは、一定の規則、貨幣の基準にしたがって数字を記録し、その記録つまり帳簿を監査した上で、公的に公表することによって意味を持たせる会計士の団体です。

 

1ドル紙幣にその痕跡を残したフリーメイソンという団体と公認会計士団体は、どこか似て非なる大きな共通点があることがうっすらと透けて見えてくるのです。

 

その両者に共通するものは、お金(紙幣)です。ちなみに紙幣は中央銀行の管轄で発行しますが、硬貨は、違います。

 

フリーメイソンと言う組織が石工職人の友愛団体から時代と共に発展していく過程で、いつしかそれは国際金融資本、所謂グローバル金融メジャーの一角を成し、後に巨大銀行を次々に支配し、やがては中央銀行にまでその影響力を及ぼすようにまでなっていきました。

 

それは日本も例外ではありません。日本初の銀行は横浜に設立されたHSBCでしたが、日本の中央銀行設立に主要な役割を演じたのも、そのHSBCなのです。そこには次期1万円札にその肖像が描かれることになる日本資本主義の父、渋沢栄一の姿もありました。

 

当時の会計士は、その昔、世界初の株式会社である東インド会社の貿易業に端を発するジャーティン・マセソン商会を筆頭とした商社群、ロスチャイルド財閥、モルガン財閥、ロックフェラー財閥等の巨大な組織構造や株主の持分や資産管理、株式取引、適正公平な配当分配、財務諸表等の計算書類の報告およびその証明、株主総会運営、取締役会への報告、など株式会社の組織運営の一手を引き受けていた筈です。いえ、寧ろ、会計責任説の観点から言えば、公認会計士という職業はそこから発展してきたといっても言い過ぎではないでしょう。

 

言わば彼らは、フリーメイソンが関係する組織の財産を守ってきたということになるのです。

 

それは、フリーメイソンの発祥地と世界初の公認会計士協会の創設地が同じスコットランドであるということから容易に推測可能です。

 

現代の公認会計士の役割は資本主義経済の番人として、独立した第三者の立場から企業の財務会計システムを監視統制し、公正妥当な見地から財務諸表を監査する会計監査人でありますが、当時の会計士は、東インド会社の出資者へ公正妥当な会計のルールに基づいて財務諸表を提示し、公平な利益分配を測ることを目的とした利害調整機能を果たすための大きな役割があった点で、現代の監査人としての公認会計士の役割と本質は殆ど変わっていないと思われます。

 

そして、それらの会計士団体は遂にフリーメイソン発祥の地、スコットランドで英国王室から勅許会計士(Chartered Accountant)としてロイヤル・チャーターの地位を授与されたのです。

 

  2.横浜にある不可解な謎のスポット

 

フリーメイソンは、先述のように日本国にも大きな歴史の足跡を色濃く残しています。

 

それは遡ること幕末の日本、かの黒船に乗って来航したペリー提督です。彼こそは、そのフリーメイソンであり、そのフリーメイソンを遣わした当時の合衆国第13代大統領フィルモアもまたフリーメイソンだったのです。

 

そして、戦後敗戦の日本、マッカーサー元帥が厚木基地を占領軍上陸の地に選んだ理由は、横浜がすぐそこにあったからです。

上陸直後にマッカーサー元帥が向かった場所は横浜であり、その宿泊場所は、歴史名高い横浜のホテル・ニュー・グランドです。因みにこのホテル・ニュー・グランドのグランドは『Grand』という綴りです。

 

フリーメイソンであるペリーがこの地にやってきて、日本で初めてロッジを起こしたことを想起すれば、マッカーサー元帥も占領直後の日本で真っ先に横浜を訪れた理由を窺い知ることは容易なのです。

 

マッカーサー元帥が真っ先に横浜に向かったのは、日本初のフリーメイソンのグランド・ロッジが横浜にあり、これを復活させるためでした。そう、彼もまたフリーメイソンであり、彼の配下のGHQで憲法草案を作成した二十数名の民政局のメンバーも全員がフリーメイソンでした。

 

  • 日本国憲法第13条は、そんな彼らの思いが込められた条文であります。

十三条 すべて国民は、個人として尊重される。 生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。

 

  • こちらがアメリカ独立宣言文の冒頭に述べられている宣言です。

すべての人間は生まれながらにして平等であり、その創造主によって、生命、自由および幸福の追求を含む不可侵の権利を与えられている。

 

いかがでしょうか。日本国憲法第13条は、そのままアメリカ独立宣言文を引用してきたと言っても全く違和感がありません。

 

 

 

ここで、不思議な写真を何枚かお見せいたします。

まず、こちらが、横浜の中区にある産業貿易センター前広場にある銀行発祥の碑石です。しかしその内容は、HSBC設立の経緯が書かれております。HSBCはロスチャイルド、ジャーティン・マセソン商会等の資本が入っております。つまりメイソンです。

その後ろにピラミッドタイプのモニュメントがあります。エジプトの3大ピラミッドを模していることが明らかにわかります。

こちらが、ヨコハマベイスと呼ばれるレストラン街の地下階段の入り口付近から見た画像です。因みにBaseは英語で基礎、土台などという意味があります。(どことなくこの看板でカモフラージュしているようにも見えます)

下が、渋沢栄一が設立した横浜人形の家です。上の産業貿易センターの並びの至近距離に位置しています。異様な数の三角形の形が見えますでしょうか。壁面に並ぶ三つのピラミッドも同じです。そのうち真ん中のピラミッド上部には少し横向きのプロビデンスの目らしき穴が見えます。

こちらのWikipediaのページはフランス橋手前の横浜人形の家の構造物の写真です。ピラミッドの頂点の中にプロビデンスの目がはっきりと表現されているのが良く分かるでしょう。

 

 

横浜人形の家の由来は、青い目をした人形を米国側が贈ったことを発端として始まった日米間の親善交流から出来たものです。この活動と横浜人形の家の設立に尽力したのが、当時日本国際児童親善会の会長を務めていた渋沢でした。

 

因みに、渋沢が関与した横浜銀行本店ビル正面にも産業貿易センターとまったく同じ形状のものが左右に二つ、それから、横浜美術館の正面入り口の造形物も、ルーブル美術館そっくりのガラスのピラミッドがあります。

 

横浜銀行本店入り口付近(ブログ管理人撮影)

横浜美術館

 

横浜銀行は、産業貿易センターの株主です。この産業貿易センターの大株主は横浜商工会議所ですが、商工会議所こそはフリーメイソンが興した商業組合だと言われております。それだけではなく、ロータリークラブも、ライオンズクラブもボーイスカウト連盟も創設者がフリーメイソンの興した組織であり、山下公園内には日本初のガールスカウト連盟が建てた日本人とアメリカ人女性のガールスカウトの銅像があります。

 

さらに、現在は神奈川記念博物館になっている横浜正金銀行は、三菱UFJ銀行の前身ですが、こちらもロスチャイルド家、そして渋沢栄一が株主でした。

 

そして、最後に、現在ロシアと戦争状態にあるウクライナの紙幣にも、はっきりとピラミッドにプロビデンス目の模様が描かれているのです。一度ネットでウクライナ紙幣の500フリヴニャに映し出されているピラミッドにプロビデンス目の模様を確認してみることをお勧めいたします。

 
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

米国公認会計士協会と英国勅許管理会計士協会が「国際公認職業会計士協会(AICPA)」設立発足!

 

タイトルにあるように、2017年、世界の会計士の組織団体にまた一つ革命的な出来事が起こりました。

 

先に、英国本土のスコットランド勅許会計士協会との相互承認に関してお知らせしたばかりですが、スコットランド(エジンバラ)勅許会計士協会創設にて、世界初の会計士制度を生み出した伝統の国、英国の牙城を米国は、完全に切り崩し始めています。

 

それは、米国公認会計士協会(AICPA)英国勅許管理会計士協会(CIMA)が「国際公認職業会計士協会」(Association of International Certified Professional Accountant, AICPA)を新たに設立発足したことです。

 

また、これに伴い、新たな会計資格であるCGMA(Certified Global Management Accountant)が誕生し、CPAと合わせて、世界179か国、650,000人の会員を誇る国際会計士団体として、会員会計士の利便性の向上と公衆の利益を代表するためのサービスを会員に提供し、職業会計士の組織としての目標を達成していくことがその設立趣旨であるそうです。

 

すでに、米国公認会計士はグローバル資格ですが、それを各国との個別相互承認を結ぶだけでなく、具体的な形で変革・進化させ、連携する機関を増大させ、組織を巨大化することによって、その中心核を押さえながら、全地上をその勢力範囲として面を取っていこうとする米国公認会計士協会の取り組みには当に目を見張るものがあります。

 

英国の勅許管理会計士協会(CIMA)の資格は、主に企業内の管理会計に特化して付与される会計士資格ですが、英国のその他の勅許会計士同様に、監査権限もあるそうです。CIMAのウェブサイトを訪問してみると、既に米国公認会計士協会と同じブランドロゴを使用していることが見て取れます。CIMAは世界最大の管理会計士団体であり、2016年の段階で世界に106,095人の会員数を誇っております。

<CIMA is the largest management accounting body in the world with 106,095 members in 2016.>

 

この国際公認職業会計士協会の発足に合わせて創設された新しい管理会計士資格であるCGMAは、これまでの勅許管理会計士(CIMA)の上位資格として位置づけられ、CIMAとUSCPAのライセンスホルダーであることを条件に、実務経験要件を含め、管理会計の豊富な知識と経験が要求され、取得には相当な困難が伴うようです。

 

具体的な、CGMA資格について、今回は触れることはありませんが、このように現在、USCPAの資格の相互承認国をただ単に増やしていくだけでなく、実際に英国及び勅許会計士資格が付与されている旧英連邦諸国等の国際会計士団体を取り込み、融合し或いは、連合することにより、さらに国際社会に於けるUSCPAの会計士資格としてのステータス向上を図る取り組みが加速度的に進められております。

 

一方の日本国の公認会計士協会はどうでしょうか。僅かな国際会計士団体との緩い繋がりのみで、全く広がりを感じないローカル資格のままであり、急速な人口減少により、その存在意義が資格の難易度に反比例する形で小さくなっているように感じます。

 

会計資格に於ける国際的な地位と名声は、米国公認会計士とは比較が難しいほど差が開いております。USCPAは相互承認国や他の国際会計士団体との融合や2011年から日本を含めて始まった世界の多数の国々での受験が可能な点を含め、CGMAなどの新たな国際会計資格の設置などを通じて、本来の意味での会計士の国際統一資格に完全に近づきつつあると言ってよいでしょう。

 

既に、資格として十分な国際的な証明力は得ておりますが、引き続き、更にその権威が一段と強化され、全世界で通用する資格となることは、最早間違いないと思われます。

 

<訂正>上記の記述中のCGMAは、正確には2012年1月に国際公認職業会計士協会の設立に先行して開始された資格であり、英国勅許管理会計士協会と米国公認会計士協会が共同設立した国際公認職業会計士協会は2017年に設立された組織です。お詫びして訂正させて頂きます。失礼いたしました。