胃がん検診での内視鏡検査が、国立がん研究センターから初めて「推奨」されました。死亡率を下げる効果が認められたとしています。
しかし、広まるには課題があるようです。
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（がん新時代：７３）胃がん、内視鏡検査を「推奨」 国立がん研究センター、新指針
朝日新聞デジタル
◇がんを知ろう
国立がん研究センターが４月に公表した「胃がん検診ガイドライン」（２０１４年度版）で、内視鏡検査が初めて「推奨」とされた。独自に公的負担を導入した地域では、がんの発見率が高まるなど成果も出ている。ただ、広く普及するには専門医の確保や自治体の負担増など課題もある。
■発見率、Ｘ線の３倍超 公費負担の新潟市
「力を抜いて、目を開けて遠くを見てください」。１１日午前、新潟市の診療所「吉村医院」の検査室。横になった男性（７９）に吉村朗院長（４５）が語りかけた。慣れた手つきで、口から内視鏡を入れていく。
先端部の小型カメラから映し出されたモニターを見ながら、「つばをできるだけのみ込まないで」などと助言しつつ、奥の十二指腸から胃、食道と診て、撮影をしていく。４分程度で内視鏡は抜かれた。
別室で画像を見ながら「きれいでポリープもありません」と診断された。男性は「胃だけはしっかり診てもらわないと。最初はゲーゲーなってたけど、もう慣れっこだよ」と笑う。
内視鏡には、口から入れる経口と鼻から入れる経鼻があり、それぞれ特徴＝イラスト＝がある。年間約６００件の検査をする吉村医院の場合、経口と経鼻の割合は半々だが、本人が迷った場合、経口を勧めるという。小型カメラが大きい分、解像度が高くて観察できる視野が広く、より精度の高い検査ができるためだ。
新潟市は２００３年度から、胃がんの内視鏡検査の公的負担を独自に始めた。４０歳と４５歳、５０～５９歳は、検査料約１万２千円のうち、３４００円を自己負担してもらう。国民健康保険の加入者の場合、さらに補助が増えるため自己負担は１７００円。６０歳以上は無料。
市医師会によると、０３年度に検査を受けた約３万５千人では、Ｘ線が８割で、内視鏡は２割だったが、０９年度に比率が逆転。１２年度に受けた約６万９千人では内視鏡が６割に上る。
内視鏡検査を選択する人が増えた理由について、新潟県立がんセンター新潟病院の成沢林太郎・臨床部長（消化器内科）は、がん発見率の高さを挙げる。０３年度以降の同市の胃がん発見率は、Ｘ線が毎年０・２～０・３％（千人あたり２～３人）。一方、内視鏡は０・７４～１・０７％と３倍以上になる。食道など他の部位の発見を含めると０・８９～１・２１％に上がる。
高い発見率の背景には診断結果を検証する「読影委員会」の存在がある。事務局となる市医師会に週１回、内視鏡専門医らが集まり、見落としがないか検証する。同委による検証で、１１年度までに当初「問題なし」とされたケースの８・９％でがんが見つかった。市医師会長の藤田一隆・藤田内科消化器科医院長は「自分の診断を評価されることに抵抗のある医師もいるが、ダブルチェックで高い発見率につながっている」と話す。
■死亡率を下げる効果
国立がん研究センターは今年４月に公表した胃がん検診ガイドライン（２０１４年度版）で内視鏡検査を初めて推奨した。対象はリスクの高まる５０歳以上が望ましく、２～３年おきに受ければよいとしている。
前回の０５年度版ガイドラインで推奨されたのはＸ線検査だけ。内視鏡検査は「死亡率減少の効果の有無を判断する証拠が不十分」とされていたが、今回は効果が認められた。
１３年に発表された新潟市と、同じく内視鏡検査を導入している鳥取県の住民を対象にした研究では、内視鏡検査で胃がん死亡率が３０％減少する効果があった。
韓国で実施された２０万人規模の研究でも、内視鏡で５７％の胃がん死亡率減少効果があった。韓国は日本と並んで胃がんが多く、国のがん戦略として胃がん検診を実施している。
ただ、ガイドラインは学術的な政策提言という位置づけ。現在、厚生労働省の指針では、市区町村が実施する胃がん検診では、４０歳以上の住民を対象にＸ線検査を年１回実施するとしている。
１３年の厚労省調査によると、胃がん検診を実施する市町村のうち新潟市のように内視鏡検査を導入していたのは１８％。今後、厚労省の指針が改定されれば、さらに広がる可能性がある。
■専門医確保・費用が壁
普及に向けては課題もある。Ｘ線は放射線技師でも操作できるが、内視鏡は医師に限られる。
日本消化器内視鏡学会の会員は全国約３万３千人。宮城県対がん協会の渋谷大助・がん検診センター所長によると、都市部に偏りがちだという。また、Ｘ線の受診者が内視鏡に置き換わった場合、推計で内視鏡医１人あたり年間約４６０人を現在の診療に加えて余分に診る必要があるという。
新潟市の場合、胃がん患者がもともと多く、内視鏡手術のできる医師が多かったという事情がある。また、データ管理のできる市医師会のような機関が必要になるほか、負担額をめぐって検査を委託する医師会などとの調整も必要となる。
都市部の施設で自費診療で内視鏡検査を受けると２万円を超えることもある。新潟市の検査料は他の地域に比べて安いが、それでも市の１３年度の負担額は約５億６千万円に上る。
粘膜障害や鼻出血など偶発的に起きる事故（偶発症）への対処も必要になる。新潟市では検査の同意書のなかで「発生頻度は１万４千回に１回の報告がある」などと触れている。
成沢さんによると、新潟市では１１年度まで約１３０件の偶発症の報告があり、９２件は軽症の鼻出血（発生頻度０・０５％）だが、のどに穴が開いて入院した例もあったという。成沢さんは「普及には行政、医療機関、医師会の三者の協力が重要だが、同じ条件で全国一律で広められるか課題も多い」と指摘する。（石塚広志、浅井文和）
■最新情報がある相談先知ろう 「がんとお金」講師・黒田尚子さん（アピタル夜間学校から）
がんの治療にかかるお金をどうするか。多くの患者家族にとって切実な問題です。治療には長い期間がかかることが多く、費用もかさみがち。次々に登場する新薬は効果が期待できる一方、高額です。
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ファイナンシャルプランナーの黒田尚子さんは、自身も２００９年に乳がんの診断を受け、「がんって、お金がかかる」と実感したそうです。
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「お金の悩みは人によってそれぞれ。個人の事情に応じた最新の情報を得られるような、信頼できる相談先を知ることが大切です」。黒田さんはそう話しています。（田村建二）
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ファイナンシャルプランナー。乳がんの体験をもとに、経済的な備えの大切さを説く。著書に「がんとお金の本」など。
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黒田さんが講師を務める「どうしたらいい？ がんの治療にかかるお金」（ＮＰＯ法人キャンサーネットジャパンと共催）は、７月１５日午後８時から医療サイト「アピタル」（http://apital.asahi.com/ 別ウインドウで開きます）で配信されます。視聴は無料です。このテーマに関する事前の質問をアピタル編集部の公式メールアドレス（apital@asahi.com メールする）へお寄せください。
◆告知板
■新たな「がんリスクチェック」を追加
国立がん研究センター（東京）は、ウェブ上に公開している診断ツール「がんリスクチェック」（http://epi.ncc.go.jp/riskcheck/ 別ウインドウで開きます）のなかに今後１０年間にかかるがんのリスクを算出する新たな項目を追加した。
喫煙、飲酒、食習慣（塩分）、運動習慣、肥満度（体格指数ＢＭＩ）の五つの健康習慣について、計１０の質問に答えると、がんになる危険度がパーセント表示され、改善の助言もされる。対象年齢は４５～７４歳。
■がん患者と家族を考える市民公開講座
日本肺癌（がん）学会は、がん患者と家族を考える市民公開講座を７月２０日午後１時から、東京・秋葉原の秋葉原ＵＤＸで開く。がんになった母親をめぐる家族の姿を描いた映画「ぼくたちの家族」（石井裕也監督）の上映と、がん患者や原作者、医師によるトークセッションがある。参加費無料だが事前に、運営事務局のＮＰＯ法人キャンサーネットジャパンのＨＰ（http://www.cancernet.jp/56jlcs4c/#program 別ウインドウで開きます）か電話（０３・５８４０・６０７２）での申し込みが必要。
◆日本対がん協会だより
■がん検診者数、４年ぶり増加
日本対がん協会の支部では、自治体や職場の委託などでがん検診を実施している。２０１３年度は全国４２支部で１１１４万２９３７人が受診し、前年度比５万５５９４人増えた。１０年度以降、東日本大震災もあり減少を続けていたが、４年ぶりに増加に転じた。
被災３県の増加が目立ち、前年度比で岩手で約４万人以上、宮城で約６千人、福島で約２千人がそれぞれ増えた。
部位別では、乳がんが同比約６万３千人増、大腸がんが約５万５千人増えた。
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死亡率を下げるとはいっても、数々の問題があるようです。
