★気をつけよう甘い言葉と共産党!!「自衛隊=戦争」と結び付けてるのは「日本共産党」です。 | きゅうじのブログ アメブロ版

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日本にとって、共通の価値観を共有ができない国々の事を、初心者でもわかるように伝えるのが目標です。上級者には物足りないと思いますが、よろしくお付き合いください。<m(__)m>
きゅうじとは【救治】【急事】【灸治】 【旧辞】【旧時】【旧事】から名付けました。

過去から学び、今日のために生き、未来に対して希望を持つ。

大切なことは何も疑問を持たない状態に陥らないようにすることである。

この名言で言われている通り、「与えられた情報に何も疑問を持たない状態」。

すなわち、自分で考えることがないような状況になることだけは避けなければいけません。

詐欺師はウソをつくとき、必ず本題に入る前に前フリ(補足)をします。

相手を自分の思う方向に誘導する為です。

そして詐欺師は本当の話に巧妙に嘘を混ぜ込むものなのです。だから非常にわかりにくいのです。

憲法改憲を阻止しようとする左翼勢力たち

彼等こそが日本国民をそうとする詐欺師集団なのです。

「自衛隊=戦争」と結び付けてるのが「日本共産党」です。

詐欺師されてはいけないのです。

日本共産党は、旧ソ連・スターリンのもとで輸出された「コミンテルン日本支部」が前身です。

革マル派・中核派といえども、そもそもその日本共産党の分派組織に過ぎないのです。

関連画像日本共産党は、戦前から「破壊革命政党」です。

とりわけ、同党結党に深く関わった野坂参三らは米国共産党にも強い影響を与え、1991年のソ連崩壊以後、米国で公開された「ベノナ文書」から、日本を先の大戦に導かせたアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領の側近にはアルジャー・ヒスら200人以上がソ連共産党のスパイだったことも既に公表されています。

「ベノナ文書」の画像検索結果

また、1941年、朝日新聞の記者である尾崎秀実は昭和研究会を作り、近衛文麿内閣を扇動し、「対米開戦やむなし」の状況を作りだしました。

その尾崎はソ連の工作員、リヒャルト・ゾルゲと繋がっていた事実(ゾルゲ事件)もありました。

日本共産党は「戦争法反対」「安保法制廃案」等と訴えていますが・・・

戦前に、日本を世界大戦へと戦争への道を誘導した団体こそが日本共産党であり朝日新聞なのです。

事実は真逆なのです。

彼らは中国や朝鮮に日本を売り渡そうとしている売国奴と在日団体に過ぎません

日本人の敵なのです。

づんく@Parody!Project@dzunku1

いつも韓国と一緒さ!

反日勢力の今までの主張

60年安保←戦争する国になるぞ!

70年安保←戦争する国になるぞ!

旧日米安保指針←戦争する国になるぞ!

防衛費制限撤廃←戦争する国になるぞ!

国旗国歌法←戦争する国になるぞ!

PKO活動参加法←戦争する国になるぞ!

周辺事態法←戦争する国になるぞ!

有事法制化←戦争する国になるぞ!

印度洋給油←戦争する国になるぞ!

イラク派遣←戦争する国になるぞ!

防衛省昇格←戦争する国になるぞ!

海賊対処法←戦争する国になるぞ!

特定秘密法←市民の自由や権利を脅かしかねない 戦争する国になるぞ!

集団的自衛権←戦争する国になるぞ!

安全保障法制←戦争する国になるぞ!

テロ等組織犯罪準備罪←市民の自由や権利を脅かしかねない 戦争する国になるぞ!

憲法改憲の議論←参加しない。戦争する国になるぞ!←今ココ

 

■朝日新聞社


①反日捏造報道を計画的に推進した前社長 木村伊量=朴伊量
南京事件等を捏造した元記者 本多勝一=崔泰英
竹島は韓国領と主張した元主筆 若宮啓文=在日韓国人
慰安婦問題を捏造した元記者 植村隆=嫁:韓国人、義母:梁順任

 

■反日左翼のグローバリスト=コミュニストの組織一覧

①政党: 共産党・立憲民主党・国民民主党・社民党・公明党・れいわ新選組その他・日韓議員連盟の議員

②官庁: 警察庁(警備局)・財務省(OECD派)・法務省(国籍課・入国管理局)の役人

③司法: 日弁連の中にいる通名日本人(在日韓国人)の左翼弁護士
④労組: 日教組・自治労・革労協その他の労組員

⑤外国: 朝鮮総連・韓国民団・中国共産党系団体の反日運動員

⑥団体: 部落解放同盟の会員

⑦宗教: 創価学会・統一教会・キリストの看板を掲げた悪魔教会・イスラム教モスク集会所の信者

⑧犯罪: 山口組その他の暴力団員

⑨企業: パチンコ&パチスロ業界・韓国関連企業・多国籍企業から成る「経団連」加盟企業の経営者

⑩民族: 在日朝鮮半島人・在日中国人
⑪偽装: 日本国籍朝鮮人・通名日本人の議員・公務員(=日本政府・地方自治体・司法制度の中に潜入活動中)

 

反日勢力一覧

朝日新聞、毎日新聞、北海道新聞、中日新聞・東京新聞、西日本新聞、神奈川新聞 信濃毎日新聞、中国新聞、琉球新報、沖縄タイムス、日刊ゲンダイ、世界日報 時事新報、しんぶん赤旗、ニューヨークタイムズ

民主青年同盟(通称:民青)

市民連合

国際勝共連合 原理研究会

革命的共産主義者同盟全国委員会(通称:中核派)

日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派(通称:革マル派)

革命的労働者協会(通称:革労協)

ピースボート

朝鮮総連 韓国民団

日本教職員組合(略称:日教組)立憲民主党支持団体

全日本教職員組合(略称:全教)日本共産党支持団体

全日本自治団体労働組合(略称:自治労)立憲民主党・社民党支持団体

日本労働組合総連合会(略称:連合)こくみん民主党・立憲民主党・社民党支持団体

その他 デモで朝鮮太鼓と朝鮮ラップ及び妓生ダンスを行う日の丸を掲げない市民団体

詳しくは反日勢力一覧にて↓

http://81.xmbs.jp/piroshigogo-202958-ch.php

 

2017年1月23日、兵庫県弁護士会の会長に、韓国籍(韓国ソウル出身の外国人・外国籍)の白承豪(はくしょうごう 54歳)が無投票で選出された。
こうなった過去の自経緯を見ると、1976年に司法試験に合格した在日韓国人が韓国籍のままでの採用を希望したことがきっかけとなり、最高裁は1977年に国籍条項は残したまま「相当と認めるものに限り、採用する」との方針を示した。
この後、
民主党政権下の2009年に司法試験の合格者の国籍条項は無くなり、在日韓国人が堂々と、弁護士・判事・検事になっている。 

日本国民が知らぬ間に、司法試験制度は様変わりした。
韓国人が日本の司法にかかわる以上、日韓関係に絡む裁判では日本人に不利な判決が下される。しかも、韓国人の弁護士・判事・検事は、通名日本人として振る舞うため、誰も韓国人であるとは思いません。
マスコミが、これらの真実を一切報道しないため、この状態を知らぬまま放置した日本人は、日本国内部から韓国人・中国人によって滅亡させられることでしょう。

Posted by 日本滅亡の危機せまる at 2017年02月12日 21:20

★DHC会長「日本には驚くほどの数の在日がいる 似非日本人はいらない。母国に帰れ」 左矢印過去ブログ参照

★DHC吉田会長「BPO委員のほとんどが反日、左翼という極端に偏った組織」左矢印過去ブログ参照

朝鮮人に譲歩した結果が、現在の日本の状態です。話し合いがいかに無駄であるかようやくお花畑の日本人も気が付き始めたと思います。

戦前からことごとく日本の発展や安全保障を脅かしてきた日本共産党・在日朝鮮人団体こそ、わが日本から粛清すべきだと思います。

日本共産党・在日朝鮮人団体=朝鮮半島・中国共産党

アメリカのせいで戦争に巻き込まれるわけではありません。

過去の歴史と同じで朝鮮人のせいで再び日本が戦火の渦に巻き込まれていく可能性の方が非常に高いのです。

もはや憲法9条では何も守ってはくれません。

日本国内の状態は既に内戦であり、危機的状況であるという事をあらためて認識してもらいたいと思います。

いくら日本が戦争をしたくないと思っていても、敵国から戦争を仕掛けられればどうにもなりません。無傷ではいられないのです。

そして戦争が始まれば、彼らが日本国内で間違いなくテロを行う事は明らかです。

避けられないのならば相手側に壊滅的打撃を与えられる力がなければなりません。

それが抑止力にもなり、戦争を避ける唯一の道なのです。

もう一度いいます。

戦前に、日本を世界大戦へと戦争への道を誘導した団体こそが日本共産党であり朝日新聞なのです。

事実は真逆なのです。

彼らは中国や朝鮮に日本を売り渡そうとしている売国奴と在日団体に過ぎないのです。

お花畑は目覚めて下さい。

平和はただではありません。

幹部の収入を暴露! 日本共産党の元党員の私が20の疑問に答えます 篠原常一郎

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https://www.sankei.com/premium/news/1610

29/prm1610290015-n1.html

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