★なぜ日本の捕鯨はここまで反対されなければならなかったのか? | きゅうじのブログ アメブロ版
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桜井誠vs反捕鯨団体

フェンスを破壊したり、イルカのいけすの網を切断したり、漁師に嫌がらせをする等、やりたい放題の欧米人に 桜井誠が抗議する。

ゼロ改@zeroKAAI

これはその通り 欧米は油を取ったら用なし 

日本はクジラの全てを余すとこなく感謝し 頂いてきた

IWC脱退・商業捕鯨再開から1年 国際理解浸透か

日本が国際捕鯨委員会(IWC)を脱退してから30日で1年を迎える。一昨年末のIWC脱退通告や31年ぶりとなった昨年7月1日の商業捕鯨再開時には、反捕鯨国や海外主要メディアから批判が相次いだが、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあってか、国際的な批判は下火になっている。

「わが国の捕鯨に関する懸念やIWCについて言及があったことはない」   

茂木敏充外相は26日の記者会見で、今年前半に行った50件を超える各国外相らとの電話会談などを振り返り、こう語った。

IWC脱退と、日本の領海や排他的経済水域(EEZ)での商業捕鯨の再開を表明した際は、反捕鯨国から批判的な声明が出たが、様相は変わったようだ。  

海外有力メディアも当初は「経済的にも環境保護の観点からも正当化されない」(英紙タイムズ)、「短期的な政治的利益のための脱退は危険でおろかな動き」(米紙ニューヨーク・タイムズ)と批判した。

しかし、最近は直接的な批判は目立たない。

外務省は国際社会の言説を引き続き注視するが、批判は「脱退表明時などに比べ落ち着きを見せている」とみる。

海外のシンクタンクにも同様の見方があり、代表的な反捕鯨国・オーストラリアのローウィー研究所は4月のリポートで「日本は脱退当初、批判を浴びたが、南極海捕鯨から撤退したことは、議論の温度を下げ、日本が商業捕鯨に対する厳しい監視を免れるのを助けた」と分析。同国のモリソン首相について「日本との2国間関係で、捕鯨問題を他の優先課題の上に位置付ける考えはない」とした。  

政府関係者は「日本は反捕鯨国の聖域である南極海から撤退し、商業捕鯨の海域もEEZをはみ出すことなく、捕獲枠も科学的根拠に基づいて管理している」と指摘。

その上で「一部は『脱退で日本は好き勝手やるのでは』とみていたのかもしれないが、批判する材料がなくなってきたのではないか」と話している。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c6af3df1765facb6902e0188

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調査捕鯨より捕鯨数が少くしててかつ、捕鯨してなければそりゃ苦情も来ないでしょうに。

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政府は国民へのやってる感のポーズでは無く、きちんと捕鯨を開始すればいいのです。

が増えすぎて魚が減っている現状を皆も認識すべきです。むしろ鯨を捕獲しなければ魚がどんどん食べられてしまうのです。

どんどん捕鯨すべきです。
 

※以下過去ブログより抜粋

国際捕鯨委員会(IWC)脱退理由

なぜ日本は捕鯨をここまで反対されなければならなかったのか。

原子力潜水艦。

藤井厳喜氏「日本が捕鯨バッシングされる理由は、原子力潜水艦。捕鯨やると日本のソナーは非常に素晴らしいから、バーンてやると、原子力潜水艦がどこにいるか分かっちゃう。『軍事機密を日本に知られてたまるか』と。

そりゃ米国もロシアも嫌がる」。

※以下、6年前の記事ですが、これが一番わかりやすいと思いましたので一部を抜粋して転載します。

日本の捕鯨禁止の謎 ― なぜ、欧米は理不尽に日本の捕鯨を厳しく取り締まるのか?   2014.6.12

■1993年の出来事が捕鯨禁止の始まり!? 

1993年、日本の調査捕鯨の捕鯨船が、その航路上において異常を警告した。

「ロンボク海峡に大型のクジラがいます」  

日本の捕鯨船団はすぐにクジラを確認するために

超音波発信機を発射したのである。  

クジラも、突然超音波発信機を撃たれれば、通常は逃げると思われる。

しかし、クジラは超音波発信機を撃たれてもあまり逃げないのである。

クジラやイルカは、知能が発達していること、そして視力ではなく、それら音波で行動を察知していることから、予想外の音波が自分に向かってきた場合には、その音波の方向に進み、危険を察知してから反転して逃げるのである。

日本の捕鯨は、そのことをよく熟知しているため、クジラの位置を把握し、そのうえでそのクジラの行動を予想して、追いかける。

クジラは哺乳類なので、逃げれば当然呼吸が荒くなる。そして、徐々に水面に出てくる。その水面に背中を出した時が、捕獲のチャンスである。  

この時も、そのやり方に合わせて、インドネシア領海内で超音波発信機を発射したのだ。  

しかし、なにやら行動がおかしい。超音波発信機を撃っても動かない。それどころか、海中深く潜ってゆくのである。

「なんだこれは」  

捕鯨船の中では、予想外のこれらの動きに関して騒ぎが起きた。 

「そもそも赤道直下に大型のクジラがいるのか」 

よく考えればそうだ。

もちろん、いないことはない。

日本近海にもクジラやイルカがいるくらいである。はぐれたクジラがいてもおかしくはない。

しかし、大量に、なおかつ、超音波発信機に反応して「水中に潜る」というような行動を通るのは、明らかにおかしい。そのまま潜っていれば、哺乳類のクジラは死んでしまうのである。

 「もしかして」  

そう。これはクジラではなかったのである。 

インドネシア領海内にいた捕鯨船団が、同国に問い合わせたところ「現在インドネシア海軍からは、その海域で作戦行動を行っている報告を受けていない。なので、オーストラリア海軍か、あるいは中国海軍の潜水艦と思われるので、すぐに座標を送ってもらいたい」ということになる。  

そう、日本は軍隊がないため、

ほかの国では軍隊でしか使わないような高性能の魚群探知機や超音波発信機を捕鯨で使ってしまっていたため、鯨以外の“大物”を見つけてしまったのだ。

逆に言うと、日本の捕鯨船や大型漁船は、ほかの国の漁船の持っている魚群探知機などよりもはるかに性能がよく、作戦行動中の潜水艦まで認識してしまうのである。  

このことに危機感を感じたのがオーストラリアである。

■各国が恐れる、日本の魚群探知機!?  

オーストラリアは、長年、太平洋の権益をほしいと考えている。

しかし、オーストラリアと太平洋の間には、インドネシアがあり、そのインドネシアが邪魔で、オーストラリアは太平洋の権益を得られないのである。

まさに、中国と日本の関係と同じだ。

そのため、オーストラリアは、潜水艦などを使用して行動しているのであるが、

日本の捕鯨船団が「平和に」インドネシア領を通ることで、オーストラリアにとっては海軍の潜水艦の作戦行動が全部ばれてしまうということになるのである。  

そのため、オーストラリアは日本の「南氷洋に限り」調査捕鯨、もっと言えば捕鯨船の往来を禁止し、南氷洋における日本の捕鯨の中止を申し立てたのである。  

日本の調査捕鯨は、「日本の捕鯨船の魚群探知機などの機械の性能が良かったから」中止になったものであり、科学的根拠などに基づいたものではない。  

このことは、クロマグロでも同じで、太平洋のクロマグロの統計なども、実際に減っていることは事実であるが、日本の漁船のレーダーによる潜水艦行動を問題視して、アメリカや中国が大きく倦厭を表明しているのである。  

逆に考えれば、「日本は軍隊がなくても、装備は軍隊と一緒」というような状況であり、いつでも民間船を徴用すれば軍隊に転用できるということになるのである。

そして、今回の「調査捕鯨中止の判決」は、「日本右傾化」または「日本が軍事大国になるのではないか」というような懸念から、日本に不利な判決が出たのである。

そして、このようなことを認識できていない日本政府は、海外においてまったく見当はずれな交渉をしてしまったのではないかと考えられるのである。  

このことによって、日本は「調査捕鯨」と同時に「捕鯨船の往来」、そして、「日本の遠洋漁業の往来」を失ってしまったのである。 

まさに、日本封じ込め、または日本の再軍備を避けるための、大きな陰謀を、オーストラリアが中心に行い、日本はそれを仕掛けられたことにも気づいていないという状態なのである。

相手が気付かないうちに、効果を出す。これが「陰謀」なのである。

https://tocana.jp/2014/06/post_4198_entry_2.html

如何ですか?

日本は長期間にわたり、捕鯨に関して理解を求めようとしてきましたが、反対の理由が違った訳ですから無駄な時間だったのです。

国際捕鯨委員会(IWC)加盟国

もともとIWCにおける新加盟国のリクルートは、「資源量が多い少ないにかかわらず、すべての鯨の商業捕鯨を禁止する」商業捕鯨モラトリアムの採択のために反捕鯨NGOが1970年代終わりに開始したものである。

日本など捕鯨国側は、「鯨資源の保存と適度な利用」という条約本来の目的の実現を目指してきたが、固定化した投票パターンを打ち破るには捕鯨側の主張に同調してくれる新規加盟国をリクルートせざるを得ないとの判断から対抗措置に打って出た。 

その結果、非ヨーロッパ圏を中心に加盟国が増えて2006年のIWC総会で「商業捕鯨モラトリアムはもはや必要ない」というセントキッツ・ネービス宣言が採択されるにまで至ったことに反捕鯨国側は危機感を強め、2007年2月にはイギリス政府がEUやアフリカの非加盟国を反捕鯨陣営に新規加盟させる意思を表明している。

http://luna.pos.to/whale/jpn_zat_iwc_member.html

上記の記事にある様に・・・

はなから日本に捕鯨をさせるつもりなど無かったのです。

しかも基地外団体を使って嫌がらせまで行っていたのです。

国際捕鯨員会は設立当初の目的とは変わっていったと思いませんか。

脱退して当然なんです。

これも又、欧米諸国による陰謀だったのです。戦争に負けるという事はこういう事でもあるのです。

彼等恐れる日本人優秀過ぎるのです。

欧米諸国の狙いはいまだに日本を敗戦国として扱い続け、貶め続け、金を毟り取り続けることにあったのです。

国連の状況を見れば良くかる筈です。

国連は戦勝国クラブの訳ですから敗戦国であり、悪の枢軸扱いをされている日本がいくら貢献しても常任理事国にはなれないのです。

GHQによる自虐史観教育や左翼造成もその一環で優秀な日本人にブレーキを賭けさせる為だったのです。

反日朝鮮人が日本に蔓延しているのもそういう事なのです。

存在自体が足を引っ張っていた訳ですから戦後、吉田首相がいくら朝鮮人の全員帰国を嘆願しても聞き入れられなかったのは当然なのです。

ですが、中国の台頭により米国が相当な危機感を持ち始め、トランプ大統領が誕生したことによって戦後のパワーバランスに変化が生じ始めました。

その変化をつかみ取り、いち早く動いたのが安倍首相です。

アメリカの脱退を逆手に取り、日本主導でTPPを推し進めています。世界を相手にルールを作る側にまわったのです。

IWCの脱退も全ては日本の国益に邁進する為であり、日本主導で新たな捕鯨グル―プを作り、他国の捕鯨国と一緒に新たなルール作りをしていくのです。

 

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