ビジネスだけでは人生つまらん
おはようございます。
鈴木Kosです。
先日大学院時代の研究室で、教授、OB/OG、現役院生を交えた同窓会があり行ってきました。
およそ半年振りにお会いしたワケですが、
「すっかり、ビジネスの側になっちゃったね」
と教授に言われてしまいました・苦笑
院生時代は、環境政策について研究していたワケですが、
当時はもっと大局的・ダイナミックな視点で問題をとらえつつも、ミクロな部分でどうするか？
ということを日々、仮説→検証→再仮説 の繰り返しで、
環境問題という、定量的（CO2を何％減らすとか）に判断されるものを、定性的観念（省エネ 等）でどのように結果を出すかということで苦労していました。
環境問題に真剣に向き合っていたあの当時が懐かしい。。。
自分が思うに、本当のエリート（特に海外）は、ビジネスの知見は当然のことながら、
芸術や音楽、文学等、ビジネスとの関わりが薄いものに対しても、造詣が深い方が非常に多いように見受けられます。
そして、そういった方々の発する言葉には非常に深みがあり、説得力もあるような気が勝手にしてます。
自分も、ビジネスのことだけではなく、またアカデミックな部分での知識を増やしていきたいと考えさせられる夜となりました。
鈴木Kosです。
先日大学院時代の研究室で、教授、OB/OG、現役院生を交えた同窓会があり行ってきました。
およそ半年振りにお会いしたワケですが、
「すっかり、ビジネスの側になっちゃったね」
と教授に言われてしまいました・苦笑
院生時代は、環境政策について研究していたワケですが、
当時はもっと大局的・ダイナミックな視点で問題をとらえつつも、ミクロな部分でどうするか？
ということを日々、仮説→検証→再仮説 の繰り返しで、
環境問題という、定量的（CO2を何％減らすとか）に判断されるものを、定性的観念（省エネ 等）でどのように結果を出すかということで苦労していました。
環境問題に真剣に向き合っていたあの当時が懐かしい。。。
自分が思うに、本当のエリート（特に海外）は、ビジネスの知見は当然のことながら、
芸術や音楽、文学等、ビジネスとの関わりが薄いものに対しても、造詣が深い方が非常に多いように見受けられます。
そして、そういった方々の発する言葉には非常に深みがあり、説得力もあるような気が勝手にしてます。
自分も、ビジネスのことだけではなく、またアカデミックな部分での知識を増やしていきたいと考えさせられる夜となりました。
携帯電話のビジネスモデル
おはようございます。
鈴木Kosです。
昨日（8月27日）の日経新聞の記事で、携帯電話会社の「ソフトバンク」が新サービスとして
競合他社（docomo,au)から買い換えた場合、入会後5ヶ月から最長15ヶ月まで（記憶が正しければ）、通話料金無料の新サービスを9月から始めるそうです（※ただし、メールやインターネット使用料金は有料）。
顧客総数で見た場合、業界第3位のソフトバンクは、同1位でシェアが約5割のdocomo,同2位でシェアが約3割のauから、直接顧客を「ぶっこ抜こう」作戦に出たワケです。これまでも、ボーダフォン買収後、コスト・リーダーシップで業界の低価格競争を牽引してきた同社の第2の作戦ですネ♪
相変わらず興味深く、大胆な戦略を実行する会社ですネ。
話が多少横道にそれたが、この新サービスというか、これまでのサービスの流れを見た場合興味深いのは、
もはや、携帯電話市場において、収入源は、本来コア事業であった通話（電話機能）ではなくなった・なくなってきたということである。
まぁ、実際、プライベートを考えた場合、彼女・彼氏と長電話することを除くと（含めた場合もあるが）、携帯電話の使用頻度は間違いなく、通話よりもメール、インターネット、ゲーム、音楽、といったサブ・コンテンツの方が高いという利用者（契約者）が大多数だと思われる。
したがって、携帯電話市場における収益構造の変化にともない、企業もビジネスモデルを変える必要が出てきたということだろう。
しかし、携帯電話の大前提である「通話」機能は、収益性は低下傾向ではあるが、もはや生活インフラにおいて絶対不可欠なものでる。
そこで、プライベート・シーンにおいて「そこまで」必要としない通話機能では、収益性を度外視し、あくまでＰＲ用（無料 等）活用し、限られた顧客（1人1台、全国民が持ったとして12,000万台しか売れない）を囲い込むための「エサ」とする。
そうして「かかった獲物（顧客）」に「高付加価値サービス」を提供して収益を確保☆
まぁ、ここまでは誰にでも考えが及ぶ範囲ではありますよね。
僕が考えているのは、
携帯電話会社は、ユーザーに対して通話・メール・ネット・音楽等の通信サービスを提供はするが、全て
無料！
こうして、圧倒的な顧客を囲んだ後、ネットのプロバイダー、音楽配信会社、レコード会社、メールサービス会社、ネットコンテンツ、ゲームコンテンツ会社から、「契約料」をいただく♪
つまり、サービスを提供する相手と、お金をいただく相手が異なるわけです。
簡単な例を挙げるのであれば、公園でただでハトにエサをあげます。そうするとハトが沢山集まりますネ。
そうすると今度は、そのハトを狙って野良猫さん達があつまります。そして、野良猫さん達から、ハトを集めてくれたお礼としてお金をいただくわけです（まぁ、猫はお金を持ってはいませんが）。
そう！！
かのGoogleが大得意とする方法です。
これを最初にやった携帯電話会社が生き残るでしょう・笑
鈴木Kosです。
昨日（8月27日）の日経新聞の記事で、携帯電話会社の「ソフトバンク」が新サービスとして
競合他社（docomo,au)から買い換えた場合、入会後5ヶ月から最長15ヶ月まで（記憶が正しければ）、通話料金無料の新サービスを9月から始めるそうです（※ただし、メールやインターネット使用料金は有料）。
顧客総数で見た場合、業界第3位のソフトバンクは、同1位でシェアが約5割のdocomo,同2位でシェアが約3割のauから、直接顧客を「ぶっこ抜こう」作戦に出たワケです。これまでも、ボーダフォン買収後、コスト・リーダーシップで業界の低価格競争を牽引してきた同社の第2の作戦ですネ♪
相変わらず興味深く、大胆な戦略を実行する会社ですネ。
話が多少横道にそれたが、この新サービスというか、これまでのサービスの流れを見た場合興味深いのは、
もはや、携帯電話市場において、収入源は、本来コア事業であった通話（電話機能）ではなくなった・なくなってきたということである。
まぁ、実際、プライベートを考えた場合、彼女・彼氏と長電話することを除くと（含めた場合もあるが）、携帯電話の使用頻度は間違いなく、通話よりもメール、インターネット、ゲーム、音楽、といったサブ・コンテンツの方が高いという利用者（契約者）が大多数だと思われる。
したがって、携帯電話市場における収益構造の変化にともない、企業もビジネスモデルを変える必要が出てきたということだろう。
しかし、携帯電話の大前提である「通話」機能は、収益性は低下傾向ではあるが、もはや生活インフラにおいて絶対不可欠なものでる。
そこで、プライベート・シーンにおいて「そこまで」必要としない通話機能では、収益性を度外視し、あくまでＰＲ用（無料 等）活用し、限られた顧客（1人1台、全国民が持ったとして12,000万台しか売れない）を囲い込むための「エサ」とする。
そうして「かかった獲物（顧客）」に「高付加価値サービス」を提供して収益を確保☆
まぁ、ここまでは誰にでも考えが及ぶ範囲ではありますよね。
僕が考えているのは、
携帯電話会社は、ユーザーに対して通話・メール・ネット・音楽等の通信サービスを提供はするが、全て
無料！
こうして、圧倒的な顧客を囲んだ後、ネットのプロバイダー、音楽配信会社、レコード会社、メールサービス会社、ネットコンテンツ、ゲームコンテンツ会社から、「契約料」をいただく♪
つまり、サービスを提供する相手と、お金をいただく相手が異なるわけです。
簡単な例を挙げるのであれば、公園でただでハトにエサをあげます。そうするとハトが沢山集まりますネ。
そうすると今度は、そのハトを狙って野良猫さん達があつまります。そして、野良猫さん達から、ハトを集めてくれたお礼としてお金をいただくわけです（まぁ、猫はお金を持ってはいませんが）。
そう！！
かのGoogleが大得意とする方法です。
これを最初にやった携帯電話会社が生き残るでしょう・笑
コンビニとドラッグ・ストアの提携はどちらに有利か
おはようございます。
鈴木kosです。
昨日の日経と今日の朝のＴＶニュースで取り上げられ、知っている方も多いと思う、ローソン（コンビニ業界第2位）とマツキヨ（ドラッグストア業界第1位）の業務提携について、サクっと書きたいと思います。
まぁ、薬事法改正の流れを汲んでのものなのは言うまでもないが、今後も増えると思われるコンビニ業界とドラッグストアの業務（資本もあるか？）提携は、果たしてどちらによりシナジー効果をもたらし得るのかについてお話します。
シナジー効果と言うと、やや抽象的でぼやけてしまうため、今回は
シナジー効果＝ついで買い
と定義します。
と、言うことで、
ここでは、「ついで買い」のみに論点を絞り話を進めていきます。
それでは早速、過去の類似ケース（コンビニ）から、
コンビニは言わずと知れた「タスポ効果」により前期は増収。
まさに、タバコ＋「ついでに」何か買う
という、「ついで買い」によって、売上を伸ばしたワケです。
そこで、「タスポ効果」を類似ケースとして、「ついで買い」効果を算出していきます
（ただし、現在手元に数値データがないので計算方法のみで）
それでは、「タスポ」導入により、どれだけ「ついで買い」が増えたかを考えてみます。
まず、
①前期の売上を過去5年間（成熟業界なので5年くらいが妥当かと）の平均売上成長率で割り戻します。
これにより、「タスポ効果」による売上増以外の売上増分を控除。
次に、
② ①で算出された数値から「タスポ効果により追加的に生まれたタバコの売上増収」＊を控除。
＊前期のタバコ売上ー「前期のタバコ売上を過去5年分のタバコ売上成長率（なければ①でつかった成長率）で割り戻した数値」
これにより、「タスポ効果」によって生まれた収益から「たばこ」分の収益を除去した数値。
つまり、「タスポ効果」により生まれた「ついで買い」収益が出てきますネ。
③ ②で算出された数値を前期の売上高で割ります。そうすると、「ついで買い」売上高比率が算出されます。
要は、売上に占める「ついで買い」の割合がわかるわけです。
上記の数値が「シナジー効果」によって生まれる総期待成長率（コンビニ分とドラッグ・ストア分の総計）となります。
次に、総期待成長率という同じパイを「コンビニ」と「ドラッグ・ストア」が奪い合うワケなので、どちらがどれくらいのパイを奪えるのかを算出します。
そこで、この数値を少々乱暴ではあるが「シナジー効果」係数（シナジー効果による成長率）と勝手にし、
コンビニとドラッグ・ストアのどちらがよりこの効果を得られるのか考えます。
ホンとにサクっと。
コンビニ：ドリンクや食べ物の「ついでに」薬を買う人の数⇒Ａ
ドラック・ストア：薬・化粧品の「ついでに」ドリンクや食べ物を買う人の人数⇒Ｂ
どう考えてもＡ＜Ｂでしょう。
そもそも、薬（化粧品等）というものは、何かのついでに買うものではなく、
それ自体（自分の愛用品）を買う目的で買い物に行く人がほとんどだと経験則で思うからです。
したがって、「ついで買い」の成長ポテンシャルがよりあると思われるのはドラック・ストア側と言えるのではないでしょうか。
では、10人の人がいて
Ａの立場（ついでに医薬品を買う人）が2～3人。
Ｂの立場（ついでに飲食料品を買う人）が7～8人。いるとしましょう。
このあたりの数値はホンと個人の経験則でよいかと（本気に統計とっても良いですが）
最後にこの比率を③の数値（総期待成長率）に乗算します。
例えば、
ドラッグ・ストアにおけるシナジー効果は③の数値に7/10ないし8/10を乗算した数値となります。
このように算出された数値が、コンビニ＋ドラッグ・ストアのシナジー効果による期待成長率となります。
以上
コンビニ業界とドラック・ストア業界のどちらかに就職・転職を考えている方、
株をやられる方などは参考にしてみるのも良いかも・・・？
※ちなみに当サイトでは一切の責任を負いかねますが・笑
鈴木kosです。
昨日の日経と今日の朝のＴＶニュースで取り上げられ、知っている方も多いと思う、ローソン（コンビニ業界第2位）とマツキヨ（ドラッグストア業界第1位）の業務提携について、サクっと書きたいと思います。
まぁ、薬事法改正の流れを汲んでのものなのは言うまでもないが、今後も増えると思われるコンビニ業界とドラッグストアの業務（資本もあるか？）提携は、果たしてどちらによりシナジー効果をもたらし得るのかについてお話します。
シナジー効果と言うと、やや抽象的でぼやけてしまうため、今回は
シナジー効果＝ついで買い
と定義します。
と、言うことで、
ここでは、「ついで買い」のみに論点を絞り話を進めていきます。
それでは早速、過去の類似ケース（コンビニ）から、
コンビニは言わずと知れた「タスポ効果」により前期は増収。
まさに、タバコ＋「ついでに」何か買う
という、「ついで買い」によって、売上を伸ばしたワケです。
そこで、「タスポ効果」を類似ケースとして、「ついで買い」効果を算出していきます
（ただし、現在手元に数値データがないので計算方法のみで）
それでは、「タスポ」導入により、どれだけ「ついで買い」が増えたかを考えてみます。
まず、
①前期の売上を過去5年間（成熟業界なので5年くらいが妥当かと）の平均売上成長率で割り戻します。
これにより、「タスポ効果」による売上増以外の売上増分を控除。
次に、
② ①で算出された数値から「タスポ効果により追加的に生まれたタバコの売上増収」＊を控除。
＊前期のタバコ売上ー「前期のタバコ売上を過去5年分のタバコ売上成長率（なければ①でつかった成長率）で割り戻した数値」
これにより、「タスポ効果」によって生まれた収益から「たばこ」分の収益を除去した数値。
つまり、「タスポ効果」により生まれた「ついで買い」収益が出てきますネ。
③ ②で算出された数値を前期の売上高で割ります。そうすると、「ついで買い」売上高比率が算出されます。
要は、売上に占める「ついで買い」の割合がわかるわけです。
上記の数値が「シナジー効果」によって生まれる総期待成長率（コンビニ分とドラッグ・ストア分の総計）となります。
次に、総期待成長率という同じパイを「コンビニ」と「ドラッグ・ストア」が奪い合うワケなので、どちらがどれくらいのパイを奪えるのかを算出します。
そこで、この数値を少々乱暴ではあるが「シナジー効果」係数（シナジー効果による成長率）と勝手にし、
コンビニとドラッグ・ストアのどちらがよりこの効果を得られるのか考えます。
ホンとにサクっと。
コンビニ：ドリンクや食べ物の「ついでに」薬を買う人の数⇒Ａ
ドラック・ストア：薬・化粧品の「ついでに」ドリンクや食べ物を買う人の人数⇒Ｂ
どう考えてもＡ＜Ｂでしょう。
そもそも、薬（化粧品等）というものは、何かのついでに買うものではなく、
それ自体（自分の愛用品）を買う目的で買い物に行く人がほとんどだと経験則で思うからです。
したがって、「ついで買い」の成長ポテンシャルがよりあると思われるのはドラック・ストア側と言えるのではないでしょうか。
では、10人の人がいて
Ａの立場（ついでに医薬品を買う人）が2～3人。
Ｂの立場（ついでに飲食料品を買う人）が7～8人。いるとしましょう。
このあたりの数値はホンと個人の経験則でよいかと（本気に統計とっても良いですが）
最後にこの比率を③の数値（総期待成長率）に乗算します。
例えば、
ドラッグ・ストアにおけるシナジー効果は③の数値に7/10ないし8/10を乗算した数値となります。
このように算出された数値が、コンビニ＋ドラッグ・ストアのシナジー効果による期待成長率となります。
以上
コンビニ業界とドラック・ストア業界のどちらかに就職・転職を考えている方、
株をやられる方などは参考にしてみるのも良いかも・・・？
※ちなみに当サイトでは一切の責任を負いかねますが・笑