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高濃度乳房、正しく理解を 厚労省、一律通知必要なし
共同通信社 2018年5月25日 (金)
乳がん検診で異常を見つけにくい「高濃度乳房」と判明し、受診者に伝える場合に、病気ではなく追加検査も必要ないことが正しく理解されるように情報提供することを求めた報告書を厚生労働省が２４日、まとめた。余計な心配を与える恐れもあるため、検診を行う自治体が一律に受診者に通知する必要はないとしている。
乳房は、乳腺組織の密度が高い順に「極めて高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の４タイプに分かれ、上二つが高濃度乳房に分類される。３０～４０代の比較的若い世代に多く、日本人女性の約４割を占める。
マンモグラフィー（乳房エックス線撮影）では乳腺もがんも白く写るため見逃しリスクが高くなるとして、本人通知を求める声が高まっていた。
そのため厚労省は通知の在り方を検討。通知の利点として、自身の乳房に変化があったときに適切な行動をとりやすくなることなどを挙げた。一方、受診者に余計な心配をさせたり、不必要な検査につながったりする恐れがあるとして、全国一律に本人通知するのは「時期尚早」と判断した。
超音波による検査もあるが、死亡率低減につながるかは研究中で不明のため、現時点で国は推奨していない。
異常見えにくい「高濃度乳房」…がん検診結果を正しく理解できる通知方法は？
読売新聞 2017年10月18日 (水)
自治体が行う乳がん検診のマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）で、異常が見えにくい「高濃度乳房」について、医師らで作る厚生労働省研究班は、自治体が受診者に通知する場合の内容や方法について研究を始めた。望ましいあり方をまとめ、国の検診の指針に反映させることを目指す。
高濃度乳房は、乳腺組織の密度が高く、マンモグラフィーで全体が白っぽく写る。白く見えるがんなどの異常が見つかりにくいため、「異常なし」と通知されることもある。
乳がんの経験者らから、高濃度乳房の通知を求める声が上がったことなどを受け、厚労省は６月、通知するための体制作りを進めるとしていた。
通知内容について研究班はまず、高濃度乳房が分かった場合、マンモグラフィーや追加検査で行うことが多い超音波検査など、各検査の特徴に関する情報をどの程度加えるか精査する。現在、一部の自治体が先行して通知を行っているが、内容は統一されていない。また、情報の伝え方も検討する。冊子の配布やインターネット活用などを研究するという。
研究結果はがん検診の有識者検討会で報告する。研究班の笠原善郎・福井県済生会病院副院長は「通知を受けた受診者が正しく理解し、有益な行動につなげられるような通知の仕方を考えたい」と話している。
高濃度乳房、自分が該当？…「知りたい」女性が７５％
読売新聞 2017年9月14日 (木)
自治体が行う乳がん検診のマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）で異常が見えにくい「高濃度乳房」について、自分が該当するか知りたい女性が７５％に上ることが、民間団体のアンケート調査でわかった。
厚生労働省は現在、自治体の乳がん検診で高濃度乳房であることがわかった場合、受診者に通知する方向で体制作りを進めている。
調査は、乳がん検診の啓発活動などを行う認定ＮＰＯ法人「乳房健康研究会」（東京都）が７月に、２０～６９歳の女性（乳がん体験者を除く）を対象にインターネットで行い、１４６０人が回答した。
自分が高濃度乳房であるか知りたいかについて「知りたい」が７５％を占め、「知りたくない」（２４％）を大きく上回った。
一方で、高濃度乳房がどういうものかについて「知らない」が８２％を占め、「内容を知っている」は５％にとどまった。同会は「高濃度乳房を正しく理解してもらえるよう周知していくことも必要だ」としている。
乳がん見逃しリスク通知 検診判別難しい高濃度乳房 厚労省が体制整備へ
共同通信社 2017年7月31日 (月)
厚生労働省は３０日までに、乳がん検診で異常を見つけにくい「高濃度乳房」と判定された場合、受診者に知らせる体制を整備する方針を決めた。病気ではないが、がんの見逃しリスクが高くなることを伝え、注意を促すのが狙い。本年度中にも通知方法を定めた指針をまとめ、自治体が行う乳がん検診で活用してもらう。
高濃度乳房は日本人女性の約４割を占めるとされ、特に３０～４０代の若い女性に多い。乳がんが検診で見逃される一因となっているため、患者団体から通知するよう要望が出ていた。
乳房は乳腺濃度が高い順に「高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の４タイプに分けられる。検診で標準的に使われているマンモグラフィー（乳房エックス線撮影）では乳腺もがんも白く写るため、高濃度だと見分けにくくなる。
国の現在の乳がん検診指針は、本人に知らせるのは「要精密検査」か「異常なし」という結果のみ。乳房タイプの通知までは求めていない。
国の動きを先取りして、乳房タイプ通知を始める自治体が出てきているが、方法や基準がばらばらという問題があり、混乱を避けるため統一した指針を作ることにした。
フリーアナウンサー小林麻央（こばやし・まお）さんの死去で乳がんへの関心が高まる中、厚労省は今後研究班を設置し、高濃度乳房の女性がどれくらいいるのか詳しい実態を調査。判定基準や通知内容を専門家会合で議論して、新たな指針をまとめる。
指針には、高濃度乳房は病気ではなく体質であることや、気になる症状があれば医師に相談した方がよいことなど受診者に知らせるべき内容も盛り込む方向。マンモ以外に超音波を使った検査法もあるが、課題があることも説明するよう求める。
高濃度乳房の通知は、一律に全自治体に義務化するのではなく、体制の整った自治体に活用してもらう。
※乳がん検診
乳がんは女性がかかるがんとしては最も多く、国内で年間７万４千人が新たに診断され、１万３千人が死亡している。厚生労働省は死亡率を下げる効果が確認されたとして４０歳以上の女性に２年に１回、マンモグラフィーを使った検診を受けることを推奨し、自治体が公費助成している。ただ、一定の見逃しが発生し、その割合が施設によってばらつきがあるとの課題もある。マンモに超音波検査を併用した場合に発見率が上がるとの報告があり、厚労省研究班はこれが死亡率の低減につながるか、さらに調べている。
高濃度乳房「通知体制作りを」…学会提言
読売新聞 2017年3月23日 (木)
自治体が行う乳がんのマンモグラフィー検診で異常が見えにくい「高濃度乳房」について、日本乳 癌がん 学会などは２１日、自治体や医療関係者向けの提言を公表した。高濃度乳房であることを受診者に通知する体制づくりを国などに求めている。
提言では、高濃度乳房の実態把握や啓発を進める必要があると指摘。一方、市民や検診担当者の理解度の低さ、マンモの弱点をカバーする超音波検査の体制の未整備などを理由に、「一律通知は時期尚早」と慎重な姿勢も示した。
日本人はマンモが不向きな高濃度乳房が５～８割とされ、一部自治体は独自に受診者に通知している。
がん検診、マンモに限界 日本人に多い「高濃度乳房」 エコー併用、弱点補う
朝日新聞 2017年3月8日 (水)
女性がかかるがんの中で最も多い乳がん。早期発見のカギを握るのが検診だが、国が４０歳以上の女性にすすめる乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）だけでは異常を見つけにくい。乳腺の密度が高い「高濃度乳房」が日本人女性に多いためだ。
川崎市の風間沙織さん（５２）は１０年以上マンモグラフィー検診を毎年受けていた。「異常なし」の結果が続き、安心していた。
妹が乳がんになった３年前、マンモと超音波（エコー）の検査を両方受けた。医師はマンモの画像を見て「これではよく見えないね」。エコー検査で左胸に約１・７センチの腫瘍（しゅよう）が見つかり、病理検査でがんと確定、手術で全部摘出した。後で自分の乳房が「不均一高濃度」と知った。
乳房内は母乳を作る乳腺が張り巡らされ、乳腺密度が高い順に、「高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の４段階に分類される＝写真。「高濃度」と「不均一高濃度」は日本人の約５～８割とされる。
マンモではやわらかい脂肪は黒く、かたい乳腺は白く写る。腫瘍のしこりも白く写るため、中村清吾・昭和大教授（乳腺外科）は「乳腺が発達しているほど画像が白く見え、乳腺の白いかげに隠れてがんを見つけにくい」と話す。
そこで検診の新たな選択肢として、マンモとエコーの併用が期待されている。エコーでは腫瘍が黒く、乳腺が白く写る。４０代の日本女性７万６千人が対象の大規模調査で、両方を併用した場合、マンモだけより乳がん発見率が１・５倍になった。研究リーダーの大内憲明・東北大教授（乳腺・内分泌外科）は「併用でエコーがマンモの弱点を補う可能性が示された。ただ死亡率を減らせるかどうかの検証はこれから」と話す。
がんが見つかっても結果的に治療が不要だったり、精密検査でがんでないとわかったりすることもある。今のところ、国はエコーを推奨しておらず、一部自治体を除き、希望者は基本的に全額自己負担だ。
ＮＰＯ法人・乳がん画像診断ネットワーク理事長で、相良病院ブレストセンター（鹿児島市）の戸崎光宏・放射線科部長は「マンモをまず受け、自分の乳腺密度を知ることは非常に大事。次にエコーを受けるか判断の元になる」と話す。日本乳癌（がん）検診学会などの作業部会が、高濃度乳房への検診方法に関する提言をまとめている最中だ。
マンモやエコー以外の検査もある。画像精度の高いＭＲＩ（核磁気共鳴画像法）は「主に遺伝性乳がんのリスクが高い人に向いている」（戸崎さん）。乳房専用のＰＥＴ（陽電子放射断層撮影法）も開発され、がんを区別しやすくなった。「トモシンセシス（３Ｄ撮影）」ができるマンモは、乳腺の状態をより明瞭に診断できる。ただこれらの機器がある検査機関は限られ、検診目的の費用は全額自己負担になる。
■判別困難→通知「異常なし」
「高濃度乳房でがんの有無の判別が難しかった場合も知らせてほしい」
昨年１０月、全国の３２の乳がん患者団体が厚生労働省に要望書を提出した。
乳がん検診で、国は４０歳以上の女性に２年に１度のマンモ検診をすすめている。結果は「異常なし」か「要精密検査」で通知するよう求めており、多くの自治体が高濃度乳房でがんの見分けがつきにくかった場合でも「異常なし」と通知しているという。
独自の取り組みをする自治体も出てきた。埼玉県所沢市は２０１２年から集団検診で乳腺密度が特に高い人にその結果を知らせ、エコー検査をすすめている。
厚労省はマンモ検診の課題や自治体の取り組みを認識しつつ「乳腺密度の結果を知らせた後の対応策が確立していない。不必要な追加検査も増える」という見方だ。今後、専門家検討会で議論する。 （錦光山雅子）
マンモグラフィーに向かない高濃度乳房…自治体が通知、超音波併用も
読売新聞 2017年2月27日 (月)
自治体検診で、国が４０歳以上の女性に推奨する乳がん検診法・マンモグラフィー（乳房エックス線撮影）。日本女性にはこの方法だけではがんの有無を判別しづらい、乳腺の密度の濃い「高濃度」の乳房が目立つ。だが、異常が見えにくい乳房でも「異常なし」とだけ受診者に通知する自治体が多い。どう対処すべきか、いま議論が進んでいる。
今月８日、東京・永田町で開かれた国会議員の勉強会。検診の実態について、野田聖子衆院議員が厚生労働省の担当者に迫った。
「高濃度乳房だとがんが写りづらいことを、女性は知らされていない。私も知らなかった。知らせないとまずいのではないか」
厚労省側は「学会で（一律の通知は）時期尚早との意見がある」と答え、今後、国の検討会で議論する方針を明らかにした。
乳房は乳腺の密度が濃い順に、高濃度、不均一高濃度、乳腺散在、脂肪性の四つに分類される。密度が濃いとマンモ画像では全体が白く写り、同じく白く写るがんを見つけにくい。マンモに不向きとされる高濃度と不均一高濃度は日本女性の５～８割との指摘がある。
この弱点をカバーするのが超音波検査だ。超音波では、がんのしこりが黒く乳腺が白く写る。国の大規模研究で、マンモと併用することで早期発見率が１・５倍に高まることが分かった。ただ現時点では国の指針では推奨していない。検診に加えることで死亡率が減少するか、まだ不明だからだ。超音波を追加で希望する人は医療機関で、自費で受けることになる。
国の乳がん検診の指針では、結果を「異常なし」か「要精密検査」のいずれかで返すよう定めている。自治体検診では、乳腺のタイプや密度は必ず判定され、詳細な結果票には記録されているが、本人にはほとんど知らされていない。
受診者に、高濃度で見えづらいこと、超音波を加える選択肢があることを、文書や口頭などで通知している自治体もあるが、実態はよく分かっていなかった。問題視した乳がん体験者らは、「結果の詳細を知る権利がある」と、改善を求め、声を上げた。
現状はどうなっているのか。読売新聞が今月、主要１３１自治体に調査したところ、対策として通知や超音波検査などを実施しているのは、予定も含めると４０自治体となり、昨年３月の前回調査（１６自治体）から大幅に増えた。
和歌山市は医師会と議論し、昨年夏頃から通知を始めた。神奈川県大和市は市民の要望を受け、来年度から通知し、超音波追加の希望者は、市が費用を負担する方針だ。
多くの自治体の担当者は、「本来は伝えるべき情報」と認める。一方で、「県から通知を止められている」「専門医に、通知すべきでないと言われた」などの嘆きも漏れる。国が方針を示さないために、自治体が板挟みになっている状態だ。
関係学会 課題整理、提言へ
高濃度乳房への対応を巡り、日本乳癌学会などは、昨年設置した作業部会で課題の整理を行っている。
高濃度と不均一高濃度の全員に通知すると、超音波の追加希望者は膨大な数になる。専門医らは「外来に女性が殺到すると、診るべきがん患者を診られない」と懸念する。ただ実際に通知を始めたある自治体の担当者は、「超音波を加えたことによる医療機関の混乱は見られない」と話す。
仮に、自治体検診に超音波を加えるとなれば、結果的にがんではない多くの人を再検査対象に拾い上げるなどの不利益がある。検査を行える熟練した技師の数もまだ十分でなく、環境整備に多額の費用がかかる。
学会などは近く、この問題に関する提言をまとめる予定だ。医療ジャーナリストの増田美加さんは「受け皿の未整備は通知を控える理由にならない。通知を、女性の健康意識を高める機会と捉え、前向きに対策を講じてほしい」と話す。（佐々木栄、鈴木希）
マンモ検診、3件に1件が過剰診断【Ann Intern Med】
Ann Intern Med 2017年1月30日 (月)
Jørgensen KJ et al. Breast Cancer Screening in Denmark: A Cohort Study of Tumor Size and Overdiagnosis. Ann Intern Med. 2017 Jan 10. doi: 10.7326/M16-0270. [Epub ahead of print]
デンマークの1980-2010年のコホートを用いて、50-69歳に隔年マンモグラフィ乳癌検診を行う意義を検証。マンモ検診は進行乳癌の発生率低下とは関連していなかった。解析の結果、2010年には271件の浸潤性乳癌および179件の非浸潤性乳管癌(DCIS)が過剰診断されており（DCISを含めた過剰診断率24.4%、浸潤性乳癌のみ同14.7%）、非対象年齢層も含めた2010年の過剰診断率は浸潤性乳癌と非浸潤性乳管癌で48.3％、浸潤性乳癌のみで38.6％と推計された。
乳がん「マンモグラフィー」、米「５０歳から」方針を継続
読売新聞 2016年1月14日 (木)
【ワシントン＝三井誠】米保健福祉省の作業部会は１１日、マンモグラフィー（乳房エックス線撮影）による乳がん検診について、５０～７４歳の女性が２年に１度受診することを改めて推奨する指針を発表した。
同部会は２００９年の指針改定時に受診推奨年齢を４０歳から５０歳に上げ、今回もその考え方を引き継いだ。４０歳代ではマンモグラフィーで乳がんを見つけられる恩恵よりも、過剰な検査による負担の方が大きいとの研究成果に基づいたという。ただ、家族に乳がん患者がいる場合などは、早期の受診について医師に相談することを勧めた。
昨年１０月に公表された米非営利団体「米国がん協会」の指針は、４５歳から毎年、５５歳以降は２年に１度、受診するべきだとした。
日本は「４０歳以上」 国内では厚生労働省の指針が、マンモグラフィーなどによる乳がん検診を４０歳以上で２年に１度受けることが望ましいとしている。同省は３月末までにがん検診の指針を改定する予定だが、乳がんの検診開始年齢の見直しは議論していない。
同省は「検診年齢などは国ごとに決めるため、米国の指針を受け、日本でも、すぐに見直すというのは考えにくい」と話している。
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がん手術・抗がん剤治療・早期発見は効果がない
がん手術・抗がん剤治療・早期発見は効果がない！
https://www.youtube.com/watch?v=H6tjmxgNGGI
上記を視聴し私が関心あるところを抜粋しました。
トクホ・サプリ・クスリに頼っていないで
野菜をよくかんで
体温を上げて健康管理
なぜなら、体内で酵素を造るから
薬のいらない体は、酵素がつくる！ 著者 鶴見隆史（鶴見クリニック 院長）発行所 株式会社 三笠書房
「薬は体の害になりこそすれ、病気を治してはくれない」と言われているお医者さん
1章 薬は飲まないほうが、健康になる
2章 なぜ、酵素が体に必要不可欠なのか
3章 自然治癒力を高める、良い食習慣
4章 医者も薬も遠ざける生活の基本
体を温めると、酵素が活性化される
5章 薬に頼らず、自分で不調を治す法
」と良くご質問を頂きます。でも、この中で”全身性エリテマトーデス”は”光線”で快復したと言う方は居られます
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