こんばんわ。
勉強したこと、アウトプットしていこうと思います。
まだ勉強中の身なので、間違ってたこと書いてたらごめんなさい。
ドル円の週末終値が135円。
一時、136円だったことを考えたら、為替の変動って、本当に不思議です。
で、この135円というのは名目為替レートです。
経済記事見てたら 今の日本の物価上昇に名目為替レートの影響が小さいというのがあったので、どういうことなのか、どの程度小さいのか調べてみました。
ちなみに、日本の5月の物価上昇率↓
総務省統計局より
アメリカの5月のCPIは前年同月比8.6%
食料とエネルギーを除くと6.0%
米国労働省より↓
https://www.bls.gov/news.release/pdf/cpi.pdf
日本とアメリカの物価上昇率、全然違いますね。
為替レートを見るときに名目為替レートと別に、実質実効レートというのがあるんですね。
実質実効レート＝通貨の実力。名目為替レートに物価動向などを加味して、自国の財・サービス価格の海外の財・サービス価格に対する相対価格（割安・割高度）を示すものらしいです。
その実質実効レートが半世紀ぶりに低水準らしいです。
ブルームバーグより
1ドル300円の1973年に匹敵する超円安だそうです。
実質実効為替レートが低いから海外のもの（エネルギー資源や食料）の日本円での値段が高くなり、物価上昇につながってるという感じかな。
1ドル135円超えで日銀の黒田総裁が非難される記事もありますが、為替政策は財務省の管轄ですし、物価上昇を考えるときには名目為替レートより実質実行為替レートを見ることが大事なのかな、と思いました。
しかも、エネルギーや食品を除いた商品の物価上昇率は0.8%。低インフレ状態です。
原油もコロナショック時には20ドル台だったものが今は100ドル越え。小麦やとうもろこしなどの食料品の値段も上がっていて、それが価格に反映されたコストプッシュインフレが日本のインフレということかな。
原油の値段が上がっているのは、欧米の脱炭素政策とロシアへの経済制裁とが原因みたいです。
日本もまぁ、それに追随しているようなので。
インフレで日銀の黒田総裁が非難されたり、先日のFRBパウエル議長議会証言で厳しい質問が飛び交ってたみたいですが、中央銀行だけの責任ではなく、政府の政策にも様々な責任がありそうです。
パウ爺の議会証言少し見たけど、英語でさっぱり内容分かりませんでした（涙
きつい口調の質問受けて、パウ爺のしょぼんとした雰囲気とか空気感はなんとなく伝わってきたかな。
米国労働省CPIレポートも数値だけじゃなく、内容も読めるようになりたい〜〜〜
ああああ、英語力よ…（涙涙涙
来週は四半期末ですね。
まだ勉強中なので、記事の内容、間違ったこと書いていたらごめんなさい（涙
ではまた。