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今回から、つぶやき確認テスト商法を開始いたします。
つぶやき確認テストは、合格者の皆さんも絶賛する、知識確認のための一問一答式の
検索トレーニングのためのツールです。
検索（思い出し）トレーニング！
単なる○×式の一問一答は、脳が○か×しか判断しないのに対して、つぶやき確認テ
ストは、脳が答えのキーワードを思い出そうとするため、直前期の知識確認に威力を発
揮します。
問題は、『記憶』用ツールである、２０２２年版リーダーズ式☆総整理ノート商法に準拠し
ます。
解答については、各問題の最後にある２０２２年版リーダーズ式☆総整理ノート商法の
ページを参照してみてください。
また、重要ポイントノート商法にも、ページ数は異なりますが、解答の記載がありますの
で、該当箇所を参照してみてください。
商法は、
行政書士試験の試験科目の中では配点が低く、どうしても、後手後手になりがちな科
目です。
しかし、皆さんもご存知のように、
最近の商法、特に、会社法は、以前と比べて、基本的な問題が中心に出題されるよう
になっており、出題のツボさえ掴めれば、短時間の勉強でも得点可能な科目になって
います。
その意味で、商法を捨て問にするのは、とても勿体ないですので、今年こそは、商法
を得点源にしてみてください。
商法で、５問中３問得点できると、合格がより近づいてきます・・・
民法や行政法の択一式で、さらなる得点を上積みしていくよりも、商法で得点していっ
た方が、費用対効果が高いのも事実です。
受講生の皆さんも、
商法が手付かずの方は、残りの時間で、このつぶやき確認テスト商法を使って、商法
の基本をアタマの中に入れてみてください。
なお、２０２２年版リーダーズ式☆総整理ノート商法は、以下の講座で使用しています
ので、ノ ートをお持ちの方は、ご活用ください！
① 基本書フレームワーク講座
② 上級ファンダメンタル講座
なお、つぶやき確認テストは、総復習ノートと問題が重複するものが多いので、総復習
ノートをお持ちの方は、総復習ノートの問題と解答を参照してみてください。
≪２０２２年版☆つぶやき確認テスト商法≫
０５ 機関②（取締役・取締役会）
(102) 取締役会設置会社における取締役とはどのような機関か(p68図表)
(103) 取締役の選任には、どのような決議が必要か(p68)
(104) 成年被後見人が取締役に就任するためには、どのような要件が必要か(p68)
(105) 取締役の任期とは（原則・例外）(p69図表)
(106) 取締役の終任事由とは（p69）
(107) どのような場合に、少数株主権として、株主は、取締役の解任を請求することが
できるか(p69)
(108) 社外取締役とは、また、どのような会社が、社外取締役を置く必要があるか(p70)
(109) 取締役会設置会社と取締役会非設置会社との相違点とは(p71図表)
(110) 取締役会とは、また、どのような種類の会社において必置機関となるか(p73)
(111) 取締役会の権限とは、また、取締役会で必ず決定しなければならない事項とは
(p73)
(112) 取締役会の招集権者は(p74)
(113) 取締役会の決議要件とは(p74)
(114) 特別利害関係人の決議への参加は、取締役会と株主総会において、どのような
違いがあるか、また、判例は、どのような者が、特別利害関係人にあたると解して
いるか(p75)
(115) 特別取締役による決議とは(p75)
(116) 取締役会の議事録について、株主・会社債権者は、どのような要件のもとで、
閲覧・謄写請求をすることができるか、また、その要件は、監査役（会）設置会社
と監査役（会）非設置会社とでは、どのような違いがあるか(p76)
(117) 取締役会決議に瑕疵があった場合の処理は(p76)
(118) 株主総会と取締役会の相違点とは(p76図表)
(119) 代表取締役とは、また、選定及び解任には、どのような決議が必要か(p78)
(120) 代表取締役の権限とは、また、代表権について、会社法は、どのように規定
しているか(p78)
(121) 会社と取締役との間の訴訟において、監査役設置会社の場合、誰が会社を
代表するか(p79)
(122) 判例は、代表取締役が取締役会の決議を経ないでした専断的行為について、
どのように解しているか(p79)
(123) 判例は、代表取締役が自己の利益のためにした行為（代表権の濫用） につ
いて、どのように解しているか(p79)
(124) 表見代表取締役とは(定義・要件・効果)(p80)
(125) 取締役が会社に対して負う、一般的な義務とは(p83)
(126) 競業避止義務とは、また、取締役が競業取引を行う場合、取締役会設置会社
では、どのような決議が必要か(p84図表)
(127) 取締役が取締役会の承認を受けずに競業取引を行った場合の効果とは、
また、取締役は、どのような責任を負うか(p84)
(128) 利益相反取引規制とは、また、どのような類型があるか(p84)
(129) 取締役が利益相反取引を行う場合、取締役会設置会社では、どのような決議
が必要か(p84図表)
(130) 取締役が取締役会の承認を受けずに利益相反取引を行った場合の効果とは
(p85)
(131) 利益相反取引によって会社に損害が生じた場合、取締役は、どのような責任
を負うか、また、自己のために会社と直接取引をした取締役は、どのような責任
を負うか(p85)
(132) 取締役の報酬について、会社法は、どのような規制をしているか(p85)
(133) 判例は、退職慰労金、使用人分報酬について、どのように解しているか(p85)
機関の中で、最も多く出題されているのが、取締役及び取締役会に関する問題です。
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