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今年も、毎年恒例のつぶやき確認テスト民法を開始いたします。
２０２０年版は、改正民法対応版です。
つぶやき確認テストは、合格者の皆さんも絶賛する、一問一答式の検索力トレーニングのためのツー
ルです。
つぶやき確認テストは、 ①記銘→②検索→③適用という問題を解く３段階プロセスのうち、記銘した知識を思い出すという「検索」に焦点を当てています。
皆さんもご存知の通り、
記憶は、記銘（覚える）と検索（思い出す）が、表裏一体ですから、記銘＝覚えると同時に、検索＝思
い出すことにも時間をかけると、記憶が長期記憶化して、記憶の精度がアップしていきます。
インプット（記銘）＝覚える
アウトプット（検索）＝思い出す
問題は、２０２０年版リーダーズ式☆総整理ノート民法及び合格スタンダードテキスト民法に準拠して、
行政書士試験及び他資格試験で頻出しているＡランクの条文及び判例知識を中心に出題していきま
す。
Ａランクの条文・判例知識
解答については、各問題の最後にある、２０２０年版リーダーズ式☆総整理ノート民法のページを参
照してみてください。
典型的な図表問題については、ページの後ろに、「図表」の文言を入れてあります。
単なる○×式の一問一答は、脳が○か×しか判断しないのに対して、つぶやき確認テストは、脳が
答えのキーワードを思い出そうとするため、知識確認に威力を発揮します。
特に、キーワードを書かなければならない記述式対策としても有効です。
昨年の記述式の共有の問題も、
典型的な図表問題からの出題で、このつぶやき確認テスト及びリーダーズ式☆総整理ノート民法に
も図表が掲載されていましたので、きちんと図表を記憶されていた方には、ボーナス問題だったよう
です。
なお、この共有の問題は、辰已法律研究所の全国公開完全模試でも
出題されていました。
本試験では、民法の記述式の出題は、大きく、①要件型、②請求権（効果）型、③判例趣旨型の３パ
ターンに分類されます。
このうち、出題の中心は、①要件型と②請求権（効果）型です。
したがって、民法の記述式対策とすれば、まずは、出題が予想される重要テーマの要件と効果が書
けるように、要件と効果（条文の文言）のキーワードをきちんと記憶しておくことが必要となります。
２０２０年版リーダーズ式☆総整理ノートは、
以下の講座で使用していますので、ノートをお持ちの方、民法の復習にご活用ください！
① 基本書フレームワーク講座
② 上級ファンダメンタル講座
③ 必勝パターンマスター講座（５月８日配信開始！）
④ 民・行☆アウトプット強化パック
なお、合格スタンダード講座の受講生の皆さんは、お手元の総復習ノートと問題が重複するものが
多いので、総復習ノートの問題と解答を参照してみてください。
つぶやき確認テストは、空き時間などに携帯を使って、サクサクとやっていただくといいのかもしれま
せん。
答えが、パッと出てこなかったところは、後で、リーダーズ式☆総整理ノートで、周辺知識も含めて、
確認してみてください。
受講生の皆さんは、検索トレーニング用のツールである、つぶやき確認テストを活用しながら、是非、
記憶から逆算した効果的な学習を行ってみてください！
≪改正民法対応 ２０２０年版☆つぶやき確認テスト民法≫
2-02 不動産物権変動 改正
(132) 判例は、177条の「第三者」について、どのように解しているか（p88）
(133) 177条の「第三者」にあたらない者とは（p88項目）
(134) 判例は、甲が時効取得した不動産について、その取得時効完成後に、乙が当該不動産の譲
渡を受けて所有権移転登記を了した場合、どのようなときに、乙は背信的悪意者に当たると
しているか（p89）
(135) 判例は、背信的悪意者からの転得者について、どのように解しているか（p90）
(136) 中間省略登記とは、また、判例は、既になされた中間省略登記の効力について、どのように
解しているか（p90）
(137) 判例は、詐欺取消前の第三者及び詐欺取消後の第三者が保護されるための要件（主観と登
記）について、どのように解しているか（p91）
(138) 判例は、解除前の第三者及び解除後の第三者が保護されるための要件（主観 と登記）につ
いて、どのように解しているか（p92）
(139) 判例は、時効完成前の第三者及び時効完成後の第三者が保護されるための要件（主観と登
記）について、どのように解しているか（p93）
(140) 判例は、Ａが死亡し、ＢとＣが共同相続したところ、Ｂが勝手に相続財産の土地につき単独相
続の登記をし、この土地をＤに譲り渡してしまった事案において、ＣＤ間の関係について、どの
ように解しているか（p96図表）
(141) 判例は、Ａが死亡し、ＢとＣが共同相続した後、遺産分割協議により、当該土地が、Ｃの単独
所有となったが、Ｂは、Ｃに登記を移す前に、Ｄに自己の持分を売却した事案において、ＣＤ
間の法律関係について、どのように解しているか（p96図表）
(142) 判例は、Ａが死亡してＢＣが共同相続した後、Ｂが相続を放棄したが、その登記をする前にＢ
の債権者ＤがＢの持分を差し押さえた事案において、ＣＤ間の法律関係について、どのように
解しているか（p96図表）
(143) 判例は、遺贈を原因とする物権変動の対抗要件について、どのように解しているか(p97)
(144) 判例は、「相続させる」趣旨の遺言による権利の移転について、どのように解しているか（p409）