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経済だけではない、五輪効果による「スポーツ熱の高まり」についての考察
編集長X著
2020年の東京五輪開催が決まったことによる影響や経済効果に関する話は、連日各所で報じられており、また当欄でも何度か触れてきている。そしてそのほとんどが、「誰が得をするか」「どの企業が儲かるか」という着眼点や切り口をもとに語られている。しかし、いわゆる五輪効果はそれだけにはとどまらない。直接的な利益に結び付かないシチュエーションにおいても、幅広く、そして着実に、その影響は広がっている。「スポーツ熱の高まり」。単純に、これを後押ししてくれている様子が随所に感じられるのだ。
20日、小さいながらも非常に明るいニュースがスポーツ界から発信された。アメリカンフットボールの日本社会人Ｘリーグ「鹿島ディアーズ」の新たなスポンサー企業に、住宅設備大手のＬＩＸＩＬ（リクシル）グループが内定したことが明らかになった。今年４月、親会社の鹿島建設が財源難などを理由に今季限りでの支援打ち切りを表明し、チーム関係者が存続を目指して新たなスポンサーを探していたが、ついにその支援先が決まったのである。
1989年に創部され、アメフト日本一決定戦のライスボウルをこれまで２度制した経験のある強豪チームが、来季から「リクシルディアーズ」として生まれ変わる。チーム名は変わるものの、選手は鹿島の社員として活動を続けられることになった。リクシルは遠征費やユニホーム代などを負担し、最低でも５年は支援を続けるという。
国内のメジャースポーツである野球、サッカーの影に隠れ、ふだんはあまり大きな話題になることはないが、その他のマイナースポーツはここ数年、厳しい状況を強いられてきている。スポンサー企業の撤退等により、休部に追いやられたチームは相当数に上り、現在も存続の危機に立たされているチームも多い。そんな状況下における今回のニュースは、国内マイナースポーツに携わる関係者にとって、大きな希望の光になったことだろう。
リクシルがディアーズのスポンサーになったことにより、直接的に大きな利益が得られるわけではない。しかし、メリットは確実にある。オリンピックの正式種目ではないアメフトに、いまこのタイミングで支援する―――これが企業の大きなイメージアップになることは言うまでもない。リクシルの藤森義明社長はアメフト経験者であり、「プロではなく社会人として、仕事と選手活動を両立する」というチームの理念に賛同したとのことだが、そこに打算があるかどうかは関係なく、素晴らしい決断を下した点は称賛できる。
この先は、さらなるスポーツ熱の高まりと景気回復により、マイナースポーツを支援する企業が増えることに期待したい。その動きがさらに、日本経済の底上げをもたらすことは間違いないのだから。
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