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「訪日外国人消費動向調査」についての考察
編集長X著
観光庁が年に４回、調査→発表を行なっている「訪日外国人消費動向調査」というものをご存じだろうか？ これは主に日本を訪れる外国人の消費実態等を把握し、観光行政の基礎資料とすることを目的に行なわれている、いわば外国人観光客を対象としたアンケートだ。全国10の飛行場と博多港の計11箇所で、回答者の属性（国籍、性別、年齢等）、訪日目的、主な宿泊地、消費額などの質問を、調査員が外国人観光客から聞き取っていくスタイルで調査は実施される。その結果が年に４回、報道発表として公開されるのだ。
いま、外国人観光客は我が国に何を求めているのか？
そのことがダイレクトに伝わるこの調査は、世界各国から大勢の観光客が訪れる東京オリンピックの開催が近づくに連れ、重要度が増し、さらには需要も高まっていく。ビジネスに直結するヒントの宝庫。そのように考え、有効利用をもくろむ企業や経営者はこの先必ずや増えていくだろう。
先日、2013年７～９月期の調査結果（有効回答数約6500）が発表された。興味深い内容が多々あるなかで、とりわけ目を引いたのは「今回実施した活動と次回実施したい活動」という調査項目である。「今回実施した活動」のなかでぶっちぎりのトップだったのは「日本食を食べること」で、実に97.3％の回答者がこの質問に「イエス」と答えていた。以下、ショッピング（78.2％）、繁華街の街歩き（69.2％）、自然・景勝地観光（59.4％）の順に続いていた。これはある意味「予想通り」の結果であり、特段強調すべき点もない。
注目したいのはここから。「次回実施したい活動」に目を向けると、ショッピング（36.3％）、自然・景勝地観光（36.7％）、日本食を食べること（42.9％）らを抑え、なんと「温泉入浴」が45.6％でトップに立っているのだ。11月16日の当欄で、スーパー銭湯の『極楽湯』が上海に進出し、成功を収めていることについて触れたが、日本の温浴文化に関心が集まっているのは中国だけではなく、欧米をはじめとする諸外国にも同じような傾向が見て取れるというわけである。
このところ、活況を呈している都市部の日帰り温泉・スーパー銭湯業界が、さらに勢いづきそうなムードに包まれてきた。今後、東京を中心に「外国人が利用することを意識した」温浴施設が多数お目見えすることは間違いないだろう。外国人観光客が増え、需要が高まるのはホテルと交通網だけではない。スーパー銭湯のような日本でしか楽しめないレジャー施設を手掛ける業界も、伸びていく下地は十分にあるのだ。でありながら、出版業界ならびに活字文化を冒涜している。それが正直な感想だ。
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