「コロナ後の世界」を経済学者が予言＆徹底解説！ 5Gとマイクロチップと電子通貨…
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全人類がエリート層の奴隷に！
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「コロナ後の世界」を経済学者が予言＆徹底解説！ 5Gとマイクロチップと電子通貨…
全人類がエリート層の奴隷に！
猛威をふるう新型コロナウイルス。
この謎多き疫病に関しては、数々の陰謀論が囁かれているが、どれも信憑性に欠ける。
たとえば「中国の細菌兵器」説だが、通常は細菌兵器と同時にワクチンも作られるうえ、中国自身も大きな経済的打撃を受けており、メリットはないように思われる。
また、「元凶はアメリカ」説にしても、アメリカでの感染者数は現在のところ世界ワースト1位。
さらに、「イルミナティの暗躍」説にしても、同秘密結社の構成員とされるイギリスのチャールズ皇太子まで感染しているではないか。
■コロナ禍は世界支配層の主導権争いか!?
真実を追い求めるトカナ読者のために、筆者はもう一つオルタナティヴな視点を提供したい。ズバリそれは今回のコロナ禍の背後に、グローバリズム推進派とブロック経済推進派の争いがあるというものだ。
両者ともに、増えすぎた人口を抑制し、一部のエリート層が無知なる平民を完全支配する体制が人類にとって好ましいと考えていることは間違いない。
ただし、全世界を一元的に支配する（世界統一政府の樹立＝新世界秩序）か、それとも多元的な支配の集合を維持するか、という点において志向する世界像が異なっている。
今までは前者、すなわちロスチャイルド家が支配するグローバリズム推進派（新自由主義勢力）が優勢だったが、グロバーリズムの進展に伴って現れた数々の問題（環境問題など）を槍玉に挙げるブロック経済推進派が、グローバリズム推進派に先んじて人口削減計画をいよいよ発動し、今後の政治・経済の主導権を握ろうと暗躍しているのではないか？
現に世界各国で都市封鎖と入国制限、食料輸出入制限により、まさにブロック経済と監視・管理社会が進行している。
感染者を追跡するスマホアプリ、全ての人に同額補償をする、（マスクなどの）物資を配給制にする、新型コロナウイルスの不安と恐怖を煽る一元化された報道――などは、まさにその最たる例と言えるだろう。今回、筆者は政治思想研究家・作家の天野統康氏に見解を聞いた。
■「コロナ後の世界」恐るべき姿
――今後の世界情勢はどうなりますか？
天野統康氏（以下、天野） 今回のコロナウィルスは超ド級の現象であり、コロナ禍の前と後では世界が一変するだろう。
中国政府の外交官が述べたように、西側の権力によって意図的に仕掛けられたものならば、911自作自演テロ後に起きた対テロ戦争と同じように、細菌戦も長期間にわたり様々なことに悪用されていく可能性がある。
経済では外出や営業の自粛などで多業種の活動が制限され、体力のない自営業や中小企業の多くは危機的な状況に陥るだろう。膨大な数の失業者が発生し、政府に頼るようになる。そして政府は膨大な財政支出に追い込まれていく。
政治に通貨発行権がない現在の状況では、複数の国が破綻に追い込まれる懸念もでてくる。
一方、アマゾンのような巨大資本はさらに市場を独占し、富の集中化がすすむ。金融機関も体力の弱いところは吸収合併され、より巨大な金融機関ができる。資本の寡占化がすすむということだ。
また、新興国への影響は人命、経済共に甚大になる。新興国は経済崩壊と資本流出でドル高・新興国通貨安に苦しみ、破綻する国が多数出てくる可能性がある。
すでに4月初旬の段階で「国際高利貸し」として悪名高いIMF（国際通貨基金）に80カ国以上が財政支援を要請している。IMFは融資を行う条件として、裏で国家主権の削減、国有資産の民営化などを強要してきた。今後もそのような要請をしていくだろう。
――ブロック経済、エリートが情報を遮断して市民を支配・管理する社会になるのですか？
天野 有効なワクチンの発表がなされるまで経済のブロック化は続くだろう。日米欧のような西側諸国だけでなく、独立した勢力である中国やロシアも開発しているため、ブロック経済そのものはそれほど長引かないかもしれない。その一方、監視社会は一気に進展する可能性が高い。
特にワクチンとともにマイクロチップのようなものを埋め込まれる可能性がある。そのマイクロチップがワクチンを打ったかどうかの証明ということになれば、全国民にワクチン接種が義務化され、マイクロチップ埋め込みも平然と行われることになる。ワクチン接種を拒む人間には埋め込まれないが、日常生活で様々な制限をうけることになるだろう。
一党独裁体制の中国は、とりわけ支配管理のために積極的に監視社会を推進する。また、西側諸国の権力層も実行したいと思っているだろう。その具体的な言動として、米国の故アーロンルッソ監督が、ロックフェラーと話したときに、「我々の目的は人類にマイクロチップを埋め込み管理することだ」と述べられたと告発している。それが事実ならば、今回のコロナ禍は絶好の機会であるということだ。
天野統康氏
今後、5Gの電子網が張り巡らされるので、マイクロチップとともに連動させる形で市民のさまざまな活動を監視する道具として利用されていく可能性がある。
特にWHOのテドロス事務局長による
「現金が危ないからキャッシュレスの電子通貨システムを早急に世界に導入する必要がある」という発言には警戒が必要だ。
現金がなくなり電子通貨のみになれば、全ての取引が電子によって記録され、あらゆる経済活動が監視されることになる。マイクロチップと5Gと電子通貨が社会管理に悪用されれば、テクノロジー全体主義になりかねない。
我々はそうならないように、権力への警戒を強め、悪用されないように監視していくこと。そして、悪用しそうな権力システムをなくし、安心できる社会システムを構築していかなければならない。
■「コロナ前」の動きは全てを示唆していた！
――今、世界の支配層同士で争いが起きているのではないか？
天野 中国と西側（とくにアメリカ）が対立しているのは明らかだ。
この対立は今後も続くだろう。西側諸国の権力層の間で争いがあるかどうかは難しい判断だ。
先日、オーストラリアのカトリック教会のペル枢機卿（ローマ教皇の最有力候補の一人だった）が最高裁で有罪（児童虐待）になっていた判決が覆り、無罪になった。
これも支配層の争いが顕在化した一つの事例だろう。欧米のパワーエリートに児童買春を斡旋していたジェフリー・エプステインの事件も同じだ。エプステインは逮捕され、釈放され、再逮捕され、拘置所で自殺させられた。
逮捕し、闇の実態を明らかにしようとする勢力と、釈放しようとする勢力、口封じしようとする勢力が入り乱れている証拠である。やはり、支配層の間で方向性をめぐって争いがあるのだろう。
イメージ画像：「Getty Images」
一方で我々市民としては、支配者同士の争いよりも、自分たちが自発的に市民のための政治を行う政治家を国政の場に送り込む活動を行う必要がある。支配層の争いは基本的に内ゲバであり、市民を解放するものであると期待しないほうがよい。
ある暴力団の組織の中で権力をめぐる争いが起こったとしても、その暴力団が市民のための組織になったり、解散すると期待する人はいないだろう。暴力団を管理し無くすようにするのは、民主的に選ばれた政治であることは誰もが理解できるはずだ。
我々が行うべきは、市民のための政治を行う政治家を育て、直接民主制を導入し、少数が多数を支配するのではなく、多数が政治を管理する市民権力の創設である。
――なるほど。グローバリズムは平等な競争条件のもと、博愛精神がないと自由競争により弱肉強食の格差社会となる。しかし、ブロック経済は競争すら許されず、生まれながらにしてエリート達が支配する、情報遮断と監視・管理社会の奴隷となるのか。
コロナ後の世界を見据え、我々は今から考えなければならない。天野氏のいうように、より政治に関心を持ち、支配層に尽くす政治家ではなく、市民のための政治家を育てることが何よりも重要だ。今回の緊急事態宣言と自粛が、（支配層の思惑とは裏腹に）市民の一人一人がより政治・経済に社会に意識を向ける機会となればよいのだが――。
天野統康
経済・政治研究家。『世界を騙し続けた［詐欺］経済学原論』（ヒカルランド）、『世界を騙し続けた［詐欺］経済学原論』（ヒカルランド）、『あなたはお金の仕組みにこうして騙されている』（徳間書店）、『サヨナラ！ 操作された「お金と民主主義」 なるほど！ 「マネーの構造」がよーく分かった』（成甲書房）、『マルクスもケインズも触れなかった嘘まみれ世界金融の「超」最大タブー』（ヒカルランド）、好評発売中！
公式ブログ https://ameblo.jp/amanomotoyasu/
公式サイト http://amano-fp-jimusho.la.coocan.jp/
文・取材＝深月ユリア
深月ユリア
ポーランドの魔女とアイヌのシャーマンの血をひき、魔女占い師・魔女優・オカルトライター・ホラー映画プロデューサーとして国内外で活動。深月事務所代表、TR総合探偵事務所で心霊捜査担当。最新刊『世界の予言2.0 陰謀論を超えていけ キリストの再臨は人工知能とともに』（明窓出版）大好評発売中！
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