COVID-19ワクチン（遺伝子操作薬）がプリオン病を引き起こす可能性が高まった
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202405010001/
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動はアメリカの国防総省が始めたプロジェクトであり、その目的は「COVID-19ワクチン」なるタグをつけた遺伝子操作薬を世界の人びとに接種させることにあった可能性が高い。
現在、日本では「レプリコン・ワクチン（自己増幅型COVIDワクチン）」の治験、接種を推進しているが、これは動物の種を超えるだけでなく植物へも伝染する可能性がある「人工ウイルス」だと指摘されている。
ロシア軍はウクライナの軍事施設や発電システムなどだけでなく生物兵器の研究開発施設を攻撃、機密文書を回収した。
その文書を分析するためにロシア議会は委員会を設立、ロシア軍の放射線化学生物兵器防衛部隊と連携して分析したが、その結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したという。
万能兵器とは、敵の兵士だけでなく動物や農作物にもダメージを与えることができる兵器だという。
そうした病原体を拡散させることでターゲット国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えることを目的としている。
アメリカの国防総省は人間だけでなく動物や農作物にも感染できる万能の遺伝子操作生物兵器の開発を目指しているのだ。
この特性は「レプリコン・ワクチン」と同じだ。
接種が始まって間もなく、「COVID-19ワクチン」が深刻な副作用を引き起こし、少なからぬ人を殺していることが判明した。
その際、CJD（クロイツフェルト・ヤコブ病）やアルツハイマー病のようなプリオンが原因の疾患を引き起こすとする報告もあった。
それによると、mRNAワクチンに含まれるスパイクタンパク質がタンパク質と結合し、プリオンになる可能性あるなどとされていた。
CJDもアルツハイマー病も異常ブリオンが関係、伝染する可能性が指摘されている。
脳神経がダメージを受けて認知症になるだけではないということだ。
この指摘を裏付ける研究結果が発表されている。
https://media.mercola.com/ImageServer/Public/2024/April/PDF/prion-brain-diseases-pdf.pdf
世界的潮流のワクチン薬害検証
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2024/04/post-c29fb5.html
米国のアリゾナ州共和党は「ジャブ禁止」決議案を可決し、新型コロナウイルス感染症ワクチンを生物兵器・技術兵器と宣言した全米２番目の州となったと報じられている。
４月２８日付のニュース。
「アリゾナ州共和党、新型コロナウイルス感染症の生物兵器・技術兵器のワクチンを宣言、ジャブ禁止決議案可決！」
2024年4月28日
記事によると、
「アリゾナ州共和党は本日投票を行い、約９６％の票で決議案を可決した。
この決議では、新型コロナウイルス感染症ワクチンは生物兵器および技術兵器であると宣言し、知事にその配布を禁止し、司法長官にバイアルを押収して内容物の法医学的分析を実施するよう求めている。
最初の「ジャブ禁止」決議案は、２０２３年２月に心理療法士のジョゼフ・サンソン博士によって作成された。
現在までに、フロリダ州の共和党郡党約１０党が、新型コロナウイルス感染症注射用生物兵器・技術兵器の使用を宣言する「ジャブ禁止」決議案を可決しており、知事にはその頒布の禁止、司法長官にはバイアルの押収と法医学的分析の実施を求めている。」
とのこと。
新型コロナワクチン接種後急死者数は異常な水準に達している。
厚労省の副反応疑い報告制度では、２０２３年７月３０日までにワクチン接種後の死亡事例として、
ファイザー社製ワクチン １８７８人
モデルナ社製ワクチン ２３６人
ノバックス者製ワクチン ３人
合計２１１５人のワクチン接種後急死が報告されている。
これは、２０２３年１０月２７日開催の第９８回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会に提出された資料に掲載された計数。
他方、政府の予防接種健康被害救済制度の審査では、コロナワクチンによる５２３人の死亡を認定している。
この健康被害救済制度全体では、これまでの進達受理件数が１０８９４件、認定件数が９９１４件、否認件数が１４８８件、保留件数が３６件となっている。
死亡一時金または葬祭料に関する認定では、進達受理件数が１３１１件、認定件数が５２３件、否認件数が１６２件、保留件数が１件。
健康被害救済制度においては、
「個々の事例毎に厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象との考え方」
に基づいて審査が行われているが、ワクチン接種と接種後急死の因果関係がないと判定した場合に健康被害救済認定を政府が示すわけがない。
死亡認定の一時金は４４２０万円。
しかし、死亡一時金の支給対象は配偶者または生計を同一にする遺族に限られており、この条件に該当しない場合は２１万２０００円の葬祭料が支払われるだけである。
４月１７日に提起された訴訟は、新型コロナワクチン接種後の健康被害について国民に広報せず、国が接種を推し進めたとして、ワクチンの接種後に亡くなった人の遺族や健康被害を訴える患者らが、国に対し慰謝料などを求めるもの。
本ブログ、メルマガで新型コロナワクチンに関する国の姿勢を厳しく追及してきた。
二つの決定的に重大な問題点を指摘できる。
第一は、新型コロナワクチン接種が「任意接種」であるにも関わらず、ワクチンのリスクを周知せず、任意接種であることを十分に国民に知らせなかったこと。
「努力義務」という表現を用いて、半ば強制接種であるかのような情報統制が敷かれた。
多くの国民が接種を「義務」だと受け止めて接種したと考えられる。
第二は、ワクチン接種後の急死者が多数確認されていたにもかかわらず、政府がワクチン接種と接種後急死の因果関係は存在しないと思わせる情報流布に努めたこと。
厚労省は新型コロナワクチン特設サイトを設営した。
この特設サイトに、「任意接種であることを周知させる建付け」がなされず、また、多数の接種後急死者の存在について、あたかも「ワクチン接種と死亡の間の因果関係がない」と思わせる表記を続けた。
国は形式上、ワクチン接種に際して「同意書」への署名を求めた。
ワクチン接種を受ける個人がリスクの存在を認識した上で、副反応のリスクの存在を認知した上でワクチン接種に同意したという形式が整えられた。
しかし、この形式だけのプロセスを、十分な「インフォームド・コンセント」と呼ぶことはできない。
ワクチン接種を受ける個人に対して十分な説明と納得というプロセスを経ることなくワクチン接種を行ったものであり、結果として生じた重大な健康被害に対して国は重大な責任を負っていると言わざるを得ない。
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