COVID-19騒動が生み出したピューリタン的な環境
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108220000/
日本にも「ロックダウン」を求める人がいるようだが、これは監禁策であり、「戒厳令」の予行演習、あるいは社会の収容所化とも言える。
庶民がそうした状態に慣れるようにということもあろうが、支配的立場にある人たちにとっては本番で何が問題になるかを調べる意味もあるだろう。
これまで日本では「自粛」という形で行動を制限してきたが、それでも社会は収容所化され、生産活動や商業活動は麻痺して多くの企業や店の経営が悪化している。
必然的に倒産、失業、ホームレス、そして自殺者を増やしているが、巨大企業や富豪は資産を増やしたという。
巨大企業や富豪のネットワークである私的権力の広報的な役割を果たしているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2020年6月、パンデミックを利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現すると宣言した。
また、欧州委員会は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）パンデミック」が始まる前、EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に実現すると日程表に記載している。
「パンデミック対策」として「ワクチン・パスポート」が言われ始めたのではない。
このパスポートはデジタル化され、全人類を監視する道具として使われることになる。
そのパスポートについてシュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組で語った。
現在、「ワクチン・パスポート」はスマートフォンを利用する方式が採用されているようだが、シュワブはマイクロチップ化を念頭に置いている。
最初はマイクロチップを服に取り付けるが、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという話をしている。
監視や管理に使うだけでなく、人びとの思考や感情をも操作しようというわけだ。
そのためには量子コンピュータや5G（第5世代移動通信システム）を実用化する必要があるだろう。
リセットに関連して昨年12月8日に創設されたのが「包括的資本主義会議」で、
その前面に出ている人物がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。
ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。
エベリンは今年の8月で90歳になったが、リン・フォレスターは66歳。
ふたりは1998年のビルダーバーグ・グループの会議でヘンリー・キッシンジャーに紹介されて知り合い、2000年に結婚している。
リン・フォレスターがヒラリー・クリントンと親しい関係にあることは2016年、アメリカ大統領選挙の最中に発覚した。
ふたりが電子メールで連絡を取り合っていることが明らかにされたのだ。
ヒラリーはジョージ・ソロスからも指示を受けていた。
リン・フォレスターはエベリンと知り合う前、ジェフリー・エプスタインのプライベート・ジェットに乗った記録が残っている。
言うまでもなく、エプスタインは未成年の少女を世界の有力者に提供、接待の様子を記録して脅しに使っていた人物。
パートナーのギスレインや義父のロバート・マクスウェルと同じようにイスラエル軍の情報機関、つまりAMAMに所属していたと言われている。
このロバート・マクスウェルに対し、リン・フォレスターは1991年頃、マンハッタンにある自身の住宅を自由に使わせていた。
マクスウェルはその年の11月、カナリア諸島沖でヨットから行方不明になり、しばらくして膨張した裸の死体が発見された。
マクスウェルの下でトラップ・ドア付きのシステムを売る仕事をしていたジョン・タワー元米上院議員は同じ年の4月、搭乗していた近距離定期便がジョージア州ブランズウィック空港付近で墜落して死亡している。
「COVID-19パンデミック」は高リスク「ワクチン」を接種させる口実に使われるだけでなく、社会を収容所化し、政治経済システムを破壊して人びとを苦しめ、私的権力が世界を直接統治する「新世界」を作り出そうとしている。
それが「リセット」だろう。
こうした政策を推進している私的権力が拠点として使っているアメリカはWASPの国だとも言われている。
白人（W）、アングロ（A）、サクソン（S）、そして「P」。
通常、Pはプロテスタント
の頭文字だとされているが、ピューリタンのPだと言う人もいる。
それほどピューリタンの影響力は今でも大きいようだ。
ピューリタンが1620年代から入植したボストンは今でも大きな存在感がある。
ピューリタンは17世紀の半ば、イギリスを支配していたチャールズ１世の体制を倒した。
いわゆるピューリタン革命だが、その指導者がオリバー・クロムウェル。
地主や富裕な商工業者に支持されていた独立派のメンバーだ。
革命の際、小農民や職人層に支持されていた水平派とクロムウェルは手を組んでいたが、革命後に水平派は潰される。
その後、クロムウェルはアイルランドやスコットランドを侵略して住民を虐殺、アイルランドの人口は激減する。
虐殺前の1641年には147万人だったが、52年には62万人へ減ったという。
50万人以上は殺され、残りは「年季奉公」や「召使い」としてアメリカなどに売られたと言われている。
その頃に書かれた「ウェストミンスター信仰告白」によると、「神は人類うち永遠の生命に予定された人びと」を選んだが、「これはすべて神の自由な恩恵と愛によるものであって、決して信仰あるいは善き行為」のためではないとされている。
（マックス・ウェーバー著、大塚久雄訳『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』岩波書店、1989年）
奴隷も支配者も貧者も富豪も神が決めたことであり、社会的な強者は弱者のことを考える必要はないということにもなり、金貸しを認めた。
そうした考え方は金持ちにとって魅力的で、プロテスタントが広がる大きな原因になったと言えるだろう。
カルバンたちは「禁欲」を打ち出すが、マックス・ウェーバーによると、こうした禁欲は「心理的効果として財の獲得を伝統主義的倫理の障害から解き放」ち、「利潤の追求を合法化したばかりでなく、それをまさしく神の意志に添うものと考えて、そうした伝統主義の桎梏を破砕してしまった」。
（マックス・ウェーバー著、大塚久雄訳『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』岩波書店、1989年）
生まれ育った環境や運、そして犯罪行為もすべて神が事前に定めていたのであり、どのような手段でカネを儲けたとしても、それは神の意志だということだ。
つまり、人間にとって善行は無意味であり、自分が「選ばれた人間」だと信じる人びとは何をしても許されるということになる。
キリスト教の聖典である新約聖書のマタイによる福音書やマルコによる福音書では「金持ちが神の国に入るよりも、らくだが針の穴を通る方がまだ易しい」と書かれているのだが、カルバンたちはこれを否定。
現在、世界の富は1％に満たない人びとに集中しているが、それは彼らが神に選ばれたからだということなる。
「COVID-19対策」で経済システムが麻痺し、倒産、失業、ホームレス、そして自殺者が増えているが、カルバンたちの考えに従えば、これも神の意志だ。
「自己責任」とはカルバンたちの信仰を現代風にアレンジしたものだろう。
この流れを受け継いだアメリカの宗派は1920年から33年にかけて、アルコール飲料の製造、輸入、輸送、販売を基本的に禁止させた。
似たようなことが緊急事態宣言下の日本でも行われている。
新学期を前にして、COVID-19ワクチンの接種を推進する動き
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新学期を前に、生徒や学生に対する「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種を促進する動きがある。
半ば強制的に接種させられれば、一気に接種件数を増やせるからだ。
接種件数を増やしたいという点では、オーストラリアの首相が人口の7割が「ワクチン」を接種するまでロックダウンを続けると脅したことも同じだろうが、国民から激しい反発を受け、抗議活動を誘発、警官隊との衝突を招いた。
フランスでも似たことが起こっている。
アメリカの場合、ジョー・バイデン米大統領は大学、老人ホーム、国の資金が提供されている団体に対し、「ワクチン」を強制しない場合は資金の提供を取りやめると脅し始めている。
実際、学生に接種を強制しようとして裁判になっているケースもある。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、「COVID-19ワクチン」は深刻な副作用を引き起こす。
西側で使われている「ワクチン」は、mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品、そしてウイルス・ベクター（遺伝子の運び屋）を利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品。
コロナウイルスは表面の突起物、スパイク・タンパク質が病気を引き起こすと言われているが、「mRNAワクチン」はSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）のスパイク・タンパク質を体内で製造、それによって抗体を作り出すとされている。
病気の原因になるスパイク・タンパク質を大量に作り出し、血液循環システムにダメージを与えるわけだ。
血栓が作られるのだが、それが大きいと脳梗塞や心筋梗塞の原因になり、Dダイマー検査でしか探せないような微小血栓の場合が脳、脊髄、心臓、肺のように細胞が再生しない部分にダメージを与えたなら、その影響は死ぬまで残る。
人間の免疫システムが作り出す抗体は2種類ある。
ひとつは感染を防ぐ「中和抗体」だが、もうひとつは感染を防がない「結合（非中和）抗体」。
結合抗体はウイルスを免疫細胞へ侵入させて免疫の機能を混乱させ、通常なら無害のウイルスが人体に深刻な症状を引き起こすことがある。
ADE（抗体依存性感染増強）だ。
今年4月頃、「ワクチン」の接種で先行したイスラエルやアメリカで心筋炎になる若者が増え、問題になり始めた。
スパイク・タンパク質によって作られた微小血栓が原因かもしれない。
帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が引き起こされるとの報告もある。
これも繰り返し書いてきたが、「mRNAワクチン」で使われている人体に有害なLNP（脂質ナノ粒子）は肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布するという。
LNPが卵子に影響し、不妊につながることは否定できない。
量は微量なので心配しなくて大丈夫だとする主張する人もいるが、ごく微量であろうと存在してはいけない物質が存在するのだ。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告内容は毎週金曜日に発表されているが、8月13日現在、「COVID-19ワクチン」を接種した後に死亡した人の数は1万3068名に達した。
因果関係が証明されていないと「ワクチン」の推進派は主張するが、この数字は自主的な報告に基づくもの。
過去の例では実数の1％未満という推計がある。
10％程度という見方もあるが、いずれにしろ発表されている数値より桁違いに多くの人が死亡しているとみられる。
因果関係が証明されていないという点では、COVID-19の「感染者」にも言える。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）はパンデミック宣言から間もない昨年3月、死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら死因をCOVID-19として良いと通達、同じ時期に同じ趣旨の通達をWHOも出している。
CDCは昨年8月、COVID-19だけが死因だと言える人は全体の6％にすぎないと認めている。
勿論、CDCの認めた数値は「甘い」もので、実際はさらに低いだろう。
COVID-19はSARS-CoV-2によって引き起こされるとされている。
実際に「COVID-19の患者」なのかどうか調べるためには、SARS-CoV-2に感染していることを確認する必要がある。
ところが、SARS-CoV-2を単離できないまま今回の騒動が始まったことをアメリカのCDC（疾病予防管理センター）も認めている。
その後、単離されたという話は聞かない。
COVID-19パンデミックの宣伝で中心的な役割を果たしてきたPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査は特定の遺伝子を増幅する技術で、ウイルスの検出を目的としていない。
しかもSARS-CoV-2を単離できていないわけで、複製している遺伝子が何なのかという問題もある。
ともかく、科学を「権威」と宣伝システムで封殺することでCOVID-19パンデミックは作り出された。
ワクチンの製造メーカーのカネ儲け、デジタル・パスポートの導入、社会の収容所化、中規模以下の企業や商店の破壊、「資本主義の大々的なリセット」などがパンデミックによって実行されようとしているが、それ以外に人口削減もあると言われている。
世界には多くの医師や研究者がいる。
その一部はCOVID-19騒動の如何わしさを指摘している。
その一方、積極的にCOVID-19の恐怖を煽り、「ワクチン」の接種推進に協力している人もいる。
そうした推進派は多くないかもしれないが、マスコミという強力な「拡声器」を持っている。
そして多くの医師や研究者は沈黙しているようだ。
医師や研究者に誠実さを期待し、その沈黙に疑問を持つ人は、1937年から45年まで存在した生体実験を目的とした
「関東軍防疫部（731部隊）」、
「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」、
「南方軍9420部隊」、
「北支那方面軍1855部隊」、
「南支那派遣軍8604部隊」
を思い出すべきだろう。
こうした部隊を動かしていたのは軍医学校で、東京帝国大学医学部や京都帝国大学医学部と協力関係にあった。
つまり日本の医学界が生物化学兵器の開発に協力、生体実験に手を染めていたのだ。
そのけじめをつけず、現在に至っている。
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