報道されない大量ワクチン接種後死
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2021/08/post-17b9c1.html
緊急事態宣言を発出しながら東京五輪開催を強行した本当の理由は、コロナが重大な感染症ではないこと。
日本のコロナ死者は約1万5000人。
年率換算では約1万人。
この数値は季節性インフルエンザと同水準。
変異のスピードが速いが致死率は明らかに低下している。
それにもかかわらず「緊急事態宣言」を発出しているのはなぜか。
最大の背景は「ワクチン利権」。
ワクチンを国費で全国民に接種することを可能にするにはコロナが重大な感染症でなければならない。
だから菅内閣はコロナを重大な感染症に位置付け続けている。
その上でワクチン接種を推進している。
しかし、コロナが本当に重大な感染症であるなら五輪は並び立たない。
五輪開催を強行するにはコロナが重大な感染症では矛盾が生じる。
ワクチンを立てれば五輪は立たず、五輪を立てればワクチンは立たない。
ところが、菅内閣は五輪を立てて、かつ、ワクチンを立てた。
こんな矛盾はない。
菅内閣の不可思議な行動を説明するたて糸が「利権」。
「利権」をたて糸にして考えれば、ワクチンと五輪の両立が可能になる。
菅義偉氏は五輪という蜘蛛の糸にしがみついた。
感染爆発の事実が突き付けられており、コロナが本当に重大な感染症であるなら、五輪開催強行の選択肢はなかった。
五輪を断念せざるを得なかった。
しかし、菅義偉氏は五輪開催強行をゴリ押しした。
自分の政治的利益のためであるが、同時にコロナ詐欺の本質を知っての上のことであったと考えられる。
適正なコロナ対応はコロナの指定区分を変更すること。
コロナを第2類感染症にすることだ。
現行法では費用が公費負担にならないが、この部分だけ公費負担とする措置を取ればよい。
コロナを第2類感染症に指定するだけで、ほぼすべての問題が解決する。
しかし、菅義偉氏にとっては致命的な欠陥があった。
ワクチンの大口買い上げが不可能になること。
公費による全国民に対するワクチン接種を正当化するにはコロナを重大な感染症に指定するしかない。
そのためにコロナが重大な感染症として指定されている。
「コロナ詐欺」の本質を理解しておくことが重要だ。
問題はワクチンだ。
ワクチン接種後の死者が著しく多い。
ワクチン接種後の重篤化者数も著しく多い。
「不妊になる」との説がデマであるなどを論じる前に、接種後急死者数や接種後重篤化者数などの「事実」を正確に伝えるべきだ。
日本でのワクチン接種人数(少なくとも1回接種)は7月29日時点で4827万人。
他方、接種後急死者数は7月30日までで919人。
重篤報告は7月25日時点で3338人。
極めて多数の接種後急死者、重篤化者が報告されている。
https://bit.ly/3xqZqiE
https://bit.ly/3iqn4Hx
急死者数919人は接種人数4827万人の0.0019%。
重篤化数3338人は4827万人の0.007%。
この数値が異常に大きい数値であることは、季節性インフルエンザワクチンの接種後急死者数と比較するとよく分かる。
2018-19年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種後の急死者数は推定接種人数5251万人に対して3人。
https://bit.ly/3xDGmxP
新型コロナワクチンは4827万人接種で919人が急死。
重篤化した人が3338人。
これに対して、季節性インフルエンザワクチンは5251万人接種で接種後急死者数はわずかに3人。
ワクチン接種推奨者は、
「日本でコロナに感染して死亡する確率は、公表数値をもとに計算すると1.5%、
これと比較するとワクチン接種後急死確率0.0019%、ワクチン接種後重篤化率0.007%ははるかに低く、
ワクチン接種にメリットがある」
と主張する。
このような初歩的な誤りを言い張る点に「コロナ詐欺」の本質が透けて見える。
日本のコロナ死者数は15753人。
全人口は1億2605万人。
つまり、ワクチンを打たずにコロナで死亡する確率は0.012%。
これと比較してワクチン接種後急死確率0.0019%、ワクチン接種後重篤化確率0.007%は極めて高い。
高齢でない健常者はワクチン接種を忌避するべきと考えられる。
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
昨晩、看取りを頼んでいる掛かりつけ医と飲みながら話しましたが、多くの開業医は所属する医師会に反する行動はとらないと言うことでしょう。
ワクチン注射は一本当たり幾らの収入になるかと聞きましたが2300円だそうです。
インフルワクチンよりや安いが、コロナワクチンは買い取りではなく支給されるので、純粋にこの金額が収入になると。
開業医は小さなところでも200万円以上、大きなクリニックでは数百万円以上の収入になる言うことですね。
これなら余程、意志堅固な医師でない限り、「ワクチン注射は撃たない方が良い」とは言わないですね。
但しコロナは怖いと思っていない、日本人は抗体を持っているとしか思えないとも言ってました。
おみくじ検査とも称されるPCR検査を絶対変えず混乱を継続させることに対して、批判反対する頼れる医師は、33万医師のうち1%以下と言うことでしょうか?。
この人達は地域医師会の幹部でもなく、この頃は加盟金の問題などで医師会に加入しない医師も増えていますが、医師会の圧力等に影響されない気概、矜持のある医師が発信していると言うことになりますね。
ご存じのように医師会は自分達の利益獲得のための超プライドの高い団体であり、日本医師会長は総理としか会わないそうです(厚労相には副会長が会う)。
何より患者国民の為の団体ではありません。
医師会推薦議員というのがあります。
各地医師会の推薦を貰い、当選後はその地域で医師会のために働くというものです。
私が市議時代の20年ほど前、横須賀市の胃がん検査をバリウム検査から血液検査のペプシノゲン法に切り替えさせた時、医師会は利益が10分の1程に減ると猛反対。
しかし市長や担当部長は私の提案が市民利益にかなうとして採用したので、私は医師会から目の敵にされました。
2人が医師は君の方が正しい、医師会なんてそんなものだよと支持してくれましたが、それと同じ構図だと思います。
あと医師会の幹部や政府分科会の医師専門家には混乱を継続させるミッションがあるわけですが、こう言う連中にはディープステイトの指示は、露骨に凄い人が出て来て、こうやれとは言わないでしょう。
薬剤メーカーを介してなどで行われるんでしょうか?
どのように言うことを聞かされるのか知りたい所です。
ヒポクラテスの誓いをあなたがた医者は卒業時に誓ったのではないのか。
医師は聖職 プロフェッショナルではなかったのか?との問いには「そんなこと言われたって、生活もあるし」という反応が殆どではないかと。
これが日本の現状でしょう。
私が思うのは尾見や厚労省医官がこちらサイドの医師と公開討論することだと思うのですが、これには絶対応じさせないでしょう。
メディアも絶対に取りあげない。
感染爆発とされる中で(死者は減っている)どうコロナ前に戻すのか、こちらの反撃作戦が問われます。
長尾和弘医師という方の主張によると、明日からでもコロナをインフルエンザと同じ5類にしてほしいそうです。
こいつは↓だだの選挙対策のいっちょかみ。
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