ワクチンビジネス　８　～支配者に服従させる「新世界」～

COVID-19をローカルな政争や利権という視点で見ていると社会は収容所と化す
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202007070000/

新型コロナウイルス、つまりSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染者数を正確に把握することは難しい。
全ての人を検査しているわけでないうえ、PCR検査の精度に問題があるからだ。
マスコミが伝えている新型コロナウイルスの新規感染者数は信頼できないということでもある。
数値を操作できることは最初から明確だった。

日本では新型コロナウイルスについて政争の次元で議論する人びとがいるが、世界的に見れば、この病原体は社会を収容所化し、世界をファシズム体制へ導く口実として使われている。
しかも経済活動が麻痺して倒産や失業者が急増、飢餓状況が生み出されつつあるのだ。
ローカルな政争に気をとられ、そうした現実が見えなくなっているらしい人びとがいる。

問題にされているウイルスに感染した人の7、8割は症状が軽いか症状がないと報告されている。
感染が世界に広がっている一因はそうしたことにあり、感染者をゼロにすることは無理だ。
「無菌状態」を目指した場合の副作用は社会を破壊するほど大きくなる。
ウイルスの存在を前提にした対策を講じなければならない。

しかも、各国の報告を見ると、ロックダウン（監禁）は良い結果をもたらしていない。
しかも規制が経済活動を麻痺させている。
人びとの移動を厳しく制限していたEUの国々が規制を緩和する方向へ動いた理由のひとつはそこにあるのだろう。

欧米を中心にロックダウン政策がとられた理由のひとつは新型コロナウイルスに対する恐怖。
そうした恐怖を広める上で中心的な役割を果たしたのはワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）だとされている。

IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立され、17年には財団からさらに2億7900万ドルが寄付されている。
創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれていた。

2008年にMRC GIDAを設立したニール・ファーガソンはイギリスのボリス・ジョンソン政権にロックダウン（監禁）を決断させた人物。
そのMRC GIDAのスポンサーもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だと言われている。

この財団はアメリカの政府機関へも資金を提供している。
アメリカで感染症に関する政策決定の中心になっているNIAID（国立アレルギー感染症研究所）へビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は1億ドルを提供したとされている。
NIAIDの所長を1984年から務めている人物がアンソニー・ファウチ。
専門は免疫制御だという。

1984年当時、エイズが社会に恐怖をもたらせていた。
その病気の原因とされている病原体がHIV（ヒト免疫不全ウイルス）だ。
パスツール研究所のリュック・モンタニエを中心とするチームがそのウイルスを発見したのは1983年。
彼らはLAVと名づけた。

それに対し、ファウチの部下だったロバート・ギャロがその翌年にエイズの原因を特定したと発表、それをHTLV-IIIと名付ける。
言うまでもなくこの対立にはエイズ利権が関係していた。
その後、利権面ではフランスとアメリカとの間で決着はつくが、病気自体については不明な点が残されたままになっている。

そうした症状を引き起こす病原体の出現を1969年にアメリカ下院の歳出委員会で口にした人物がいる。
国防総省国防研究技術局の副局長を務めていたドナルド・マッカーサーだ。
伝染病からの感染を防ぐための免疫や治療のプロセスが対応困難な病原体が5年から10年の間、つまり1974年から79年の間に出現すると語っている。

新型コロナウイルスを悪霊化、人びとを恐怖させた人びとはコロナウイルスの世界的な伝染拡大、つまりパンデミックを想定していた。
本ブログでも繰り返し書いてきたように、昨年10月18日にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF（世界経済フォーラム）が主催したイベント201でコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションを実施しているのだ。
ちなみに、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団はジョンズ・ホプキンス大学へ8億7000万ドル以上を寄付したという。

アメリカにはCDC（疾病予防管理センター）伝染病対策の拠点もあるのだが、このCDCにも財団は1億5500万ドル以上を提供しているとされている。
この機関はCOVID-19（2019年-新型コロナウイルス感染症）の死亡率について、季節性のインフルエンザ並みの0.4％だと推計していたが、今はその恐怖を煽る仲間になっている。

NIAIDやCDCを擁するアメリカではCOVID-19が蔓延、死者が増えているとされているが、その統計に疑問があることは以前から指摘されていた。

例えば、アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFoxニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると話していた。
新型コロナウイルスへ感染している患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。
カネの力で病院が患者数を増やすように誘導されているというのだ。

こうした実態は医療の現場からの告発という形でも明らかにされている。
検査態勢が整っていない病院では検査せずに死因を新型コロナウイルスにし、人工呼吸器をつけた方が経営的には良いのだが、人工呼吸器の不適切な使用は病状を悪化させ、病気を蔓延させる。

イベント201で実施されたシミュレーションのシナリオによると、18カ月間で6500万人が死亡するとされている。現実に当てはめると来年の半ばにそれだけの犠牲者が出るという想定だ。

欧米支配層の一部は新型コロナウイルスの感染拡大を望んでいる。
社会の収容所化を進め、世界規模で個人を管理するシステムを構築するつもりだろうが、それだけでなく人口の削減を目論んでいる可能性が高い。
例えばCNNのテッド・ターナーは2008年にテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと発言、ビル・ゲイツは2010年の講演で、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10から15％減らせるとしている。

WEFは新型コロナウイルスを利用して資本主義の大々的なリセットを実施しようと訴えている。
ファシズム化を進め、「新しい新世界」を築こうとしているようにしか見えない。

そうした新世界を築く準備とも考えられているのがロックフェラー財団が発表した「国家Covid-19テスト行動計画」だ。
感染者をあぶり出すため、検査を拡大しようというもの。
当初は毎週300万人、半年以内に毎週3000万人へ増やすという。

ビル・ゲイツをはじめ、支配層はワクチンの強制接種を目指しているようだ。
伝染病の研究者は家族にワクチンを接種させないという話を聞いたことがあるが、コロナウイルスのワクチンも危険だ。
それでも接種させたいのは目的が別にあるからだろう。
つまり個人の管理だ。

ワクチンはデジタルIDと結びつけて考えられている。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなる。
もしデジタルIDの接種を拒否したなら、カネの出し入れもできない。
つまり生活が極めて困難になり、支配者に服従せざるをえなくなる。

ワクチンを強制的に接種させようという動きはEUにもある。
2018年の9月12日には欧州委員会とWHO（世界保健機構）が共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようと計画している。

歴史は大きな転換点にある。
アメリカ帝国の崩壊は近く、次の支配体制をどのような形にするかで熾烈な戦いが展開されているのだ。
そうした中、新型コロナウイルスが出現、それを利用して「すばらしい新世界」を建設しようとしている人びとがいる。
ローカルな政争、利権に目を奪われていると、そうした「新世界」の建設に協力させられてしまう。